新築分譲マンション・一戸建て商品ニーズ調査（2021年）

ニューノーマルとして定着していきそうなのは、「ワークスペース」ではなく、「換気」「遮音性」「省エネ性」 「通信環境」などの住まいの快適性能！？

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）の住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターは、すべての人の自分らしい人生を応援するため「住まいの価値」を提言・実証する研究を進めております。このたび、新築分譲マンション、新築一戸建て検討者を対象に、コロナ禍中の住宅に求めることの変化をテーマとして調査を行いました。2021年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

ー新築分譲マンション、新築一戸建てともに、「通信環境」「換気」「遮音性」「省エネ」などの基本性能・快適性に関する設備・仕様が今後定着していくと予想される。
・「通風・換気性能に優れた住宅であること」「通信環境が充実していること」「遮音性に優れた住宅であること」「省エネ性（冷暖房効率）に優れた住宅であること」などの『基本性能・快適性』関連項目は、今回のコロナ禍でその必要度が増し、コロナ禍が収束した後も必要度の水準が高い（永続度が高い）項目である。
・「窓を開けずに換気ができるウイルス除菌システム」などの『除菌・非接触』関連項目の多くは、今回のコロナ禍でその必要度が増したが、コロナ禍が収束した後の必要度の水準は平均以下の比率にとどまっている。（永続度は相対的に低い）

ーZEH（Net Zero Energy House）の認知率（「名称認知・計」）は4割程度 。
・ZEHの「内容認知・計」（「言葉も内容も知っていて、関心がある」+「言葉も内容も知っているが、関心はない」）は2割強。

ーワークスペースより収納の「多少費用が上がっても欲しい」の比率が高い（新築分譲マンション） 
・提示したワークスペースの各プランについて「多少費用が上がっても欲しい」という比率はすべて5%前後にとどまるのに対して、収納では「多少費用が上がっても欲しい」の比率が1割を超えるプランが2つあり、ワークスペースよりも収納への要望が高いことがわかる。


調査概要
■調査目的
19都道府県の緊急事態宣言及び8県のまん延防止等重点措置のすべてが解除された2021年10月1日直前の時期の、住宅取得や住まいに関する意識、ニーズの把握。
■調査方法
インターネットリサーチ（株式会社クロス・マーケティングのパネルモニター利用）
■調査時期
2021年9月13日（月）～9月21日（火） 
■調査地域
一都三県、関西圏（大阪府、京都府、兵庫県、滋賀県、奈良県、和歌山県）、東海圏（愛知県、岐阜県、三重県）、札幌市、仙台市、広島市、福岡市
※本レポートでは、札幌市、仙台市、広島市、福岡市を「地方都市」と称する。 
■調査対象
上記地域に居住する株式会社クロス・マーケティング保有モニターの男女個人。実査時点での新築分譲マンション検討者と新築一戸建て検討者、合計2100サンプル。
※おおよその人口構成比に近くなるよう、一都三県：1,100サンプル、関西圏：500サンプル、東海圏：300サンプル、地方都市：200サンプルを回収割付の条件とした。
※結果として下表の属性をもつサンプルを回収した。
※いずれも本人または家族が広告代理店・市場調査関連の人、および職業が「学生」を除外。


詳細は下記リンクよりPDFをご覧ください
https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20220307_housing_02.pdf

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