就活スケジュール76.1％が「早い」。40.７％は「2年生まで」に就活を意識。早期の情報収集ニーズ拡大【2028年卒調査】

【TOPICS】

（１）40.７％が大学2年生までに就職活動を意識。就活早期化が浸透
（２）76.1％の学生が現在の就活スケジュールを「早い」と回答

（３）「業界・仕事理解の時間がない」「自己分析をする時間がない」などの声も

【調査の背景】

近年、新卒採用においてインターンシップやオープン・カンパニーの活用が進み、学生が就職活動を意識する時期も早まっています。企業研究や仕事理解を深める機会が増える一方で、学生は現在の就活スケジュールをどのように捉えているのでしょうか。今回は、2028年卒を対象に、就職活動を意識し始めた時期や現在の就活スケジュールに対する考え方について調査しました。

 

【サマリー】

本調査では、就職活動（インターンシップを含む）を意識し始めた時期について、「大学2年生前半」が5.2％、「大学2年生後半」が30.3％、「入学前～大学1年生」が5.2％となり、合計40.７％が大学2年生までに就職活動を意識していることが分かりました。 また、現在の就活スケジュールについては、「早すぎる」が54.9％、「やや早い」が21.2％となり、76.1％が現在の就活スケジュールを「早い」と感じていることが明らかになりました。「早い」「やや早い」と回答した学生からは、「業界・仕事理解をする時間がない」「自己分析をする時間がない」「学業との両立が難しい」といった声が寄せられています。早期化が進むなか、どのように就活準備を進めていくか苦心している姿もうかがえました。

（１）40.７％が大学2年生までに就職活動を意識。就活早期化が浸透

就職活動（インターンシップを含む）をいつ頃から意識し始めたかを尋ねたところ、「大学3年生」が56.5％で最多となりました。

一方、「大学2年生前半」が5.2％、「大学2年生後半」が30.3％、「入学前～大学1年生」が5.2％となり、40.７％が大学2年生までに就職活動を意識していることが分かりました。

また、「まだ意識していない」は2.8％にとどまり、多くの学生が就職活動を身近なものとして捉えていることがうかがえます。

（２）76.1％が現在の就活スケジュールを「早い」と回答

現在の就活スケジュールについてどう感じるかを尋ねたところ、「早すぎる」が54.9％、「やや早い」が21.2％となり、合計76.1％が「早い」と回答しました。一方、「妥当」は9.4％、「遅い」は4.8％となっています。

（３）「業界・仕事理解の時間がない」「自己分析をする時間がない」などの声も

現在の就活スケジュールを「早すぎる」「やや早い」と回答した学生に理由を尋ねたところ、最も多かった回答は「学業（留学や研究、ゼミ）との両立が難しい」で、次いで「業界・仕事理解をする時間がない」「自己分析をする時間がない」が続きました。また、「サークルや部活動に参加しにくい」「アルバイトなど自分のやりたいことができない」といった回答も見られ、就職活動の準備と学生生活の両立に難しさを感じている様子がうかがえます。

 

就活の早期化が進むなか、学生は限られた時間の中で業界研究や仕事理解、自己分析を進める必要に迫られています。

今回の結果からは、早い段階からキャリア形成や企業理解に関する情報に触れる機会の重要性が高まっていることがうかがえます。

 

 

■調査概要

・調査期間：2026年６月12日～2026年６月24日

・調査機関：株式会社学情

・調査対象：スカウト型就職サイト「Ｒｅ就活キャンパス」へのサイト来訪者 

・有効回答人数：497人

・調査方法：Web上でのアンケート調査

※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0％にならない場合があります。

 

 

■株式会社学情東証プライム上場・経団連加盟企業。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数280万人の「（20代が選ぶ）20 代向け転職サイト7年連続No.１・20代専門転職サイト〈Ｒｅ就活〉」（2019年～2025年 東京商工リサーチ調査 20 代向け転職サイト 第１位）や「30代向けダイレクトリクルーティングサービス〈Ｒｅ就活30〉」、会員数60万人の 「スカウト型就職サイト〈Ｒｅ就活キャンパス〉」を軸に、20代・30代の採用をトータルにサポートする大手就職・ 転職情報会社です。 また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し（自社調べ）、「転職博」や「就職博」など、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。 ［創業／1976 年 資本金／15 億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会、 一般社団法人 日本人材紹介事業協会、日本就職情報出版懇話会、公益財団法人 森林文化協会］

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