『ホットペッパーグルメ外食総研』第8回 外食実態調査(2022年7月調査)

株式会社リクルート

2023年2月17日、プレスリリース内に以下の誤りがあったため訂正いたしました。
P. 5 ◆今後のお店選びで気にすること:グラフ色と調査年月の不整合


株式会社リクルート(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:北村 吉弘)の外食市場に関する調査・研究機関『ホットペッパーグルメ外食総研』(https://www.hotpepper.jp/ggs/)は、男女1,035人を対象に2022年7月、外食の現状や消費者心理について調査を実施しましたので、結果をお知らせ致します。

「外食は控える」人が減少し外食意向は回復傾向 勤務・所属する団体の宴会・飲み会制限は過半数が継続と回答 コロナ収束後は食品のSDGsへの関心が上昇

<要約>
POINT1. 現在の外食意向「当分は様子を見て外食を控える」が21.0%と過去2番目に低い水準、外食意向は回復傾向

・2022年2月調査に比べると、「当分は様子を見て外食を控える」と回答した人が21.0 %(前回32.5%、前回比-11.5pt)と外食意向は回復傾向。2021年11月調査と類似した傾向になっている。
・外食頻度がコロナ禍前と比べて変化した理由は「感染しないか不安だから」62.5%(前回2022年2月調査63.6 %)、「まだ自粛すべきだと思うから」31.0%(同45.0%)。2022年2月調査より「外食自粛」の意識は大きく低下している。
・今後の外食するお店選びで気にすることのトップ3は「換気」(50.8%)、「席の間隔」(48.4%)、「店内消毒」(41.5%)。

POINT2. 宴会や飲み会における制約は減少傾向にあるものの、依然制限指示のある所属企業・団体が過半数
・勤務・所属する団体から宴会・飲み会に関し「なんらかの制限がある・計」と回答した人の過半数が制限ありと回答。2022年2月調査時と比較すると、「制限はない」は+10.3ptと制限を解除する企業や団体も増加。

POINT3. コロナ禍で増えた食べ方・食料の買い方は「冷凍食品」26.2%、「テイクアウト」25.0%。「デリバリー・宅配」は11.0%と伸び悩む結果に
・コロナ禍で利用回数が増えた食べ方・食料の買い方は、1位は「冷凍食品」(26.2%)、2位は「テイクアウト」(25.0%)、3位は「スーパーマーケット」(24.3%)。「デリバリー・宅配」は8位で11.0%にとどまる。
 
POINT4. コロナ禍では食品の「価格」とともに「衛生・安全面」への関心が高まる傾向
・コロナ禍では「衛生・安全面に配慮されているかどうか」(38.8%)を気にする人が「価格が手ごろかどうか」(38.2%)を抑えて1位という結果に。

調査概要
調査方法:インターネットによる調査
調査対象:全国47都道府県に住む20〜69歳の男女(マクロミル登録モニター)
有効回答数:1,035件(男性519件、女性516件)
調査実施期間:2022年7月25日(月)~7月26日(火)
調査機関:マクロミル

詳細は下記リンクよりPDFをご覧ください
https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20220914_gourmet_02.pdf

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業種
サービス業
本社所在地
東京都千代田区丸の内1-9-2 グラントウキョウサウスタワー
電話番号
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代表者名
北村吉弘
上場
未上場
資本金
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設立
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