年末年始はゆったりじっくり 企画満載の朝日新聞で

変わり続ける時代、「AI」や「家(うち)」を通じて生きるヒントを探しませんか

株式会社朝日新聞社

 株式会社朝日新聞社(代表取締役社長CEO:角田克)は年末年始に、デジタル版と紙面で多彩なコンテンツをお届けします。進化が著しいAIを取り上げる年間企画をスタートするほか、政治座談会から幸福を考える企画まで、硬軟織り交ぜた内容を展開します。ほかにも、「副業」を通じて生き方や実利を考えるデジタル版の連載などが始まります。変わり続ける世界で、私たちは、どう生きるのか。2026年の幕開けに、そのヒントを朝日新聞で探ってみませんか。

年間企画「AIの時代 何を託すのか」

=12月末からデジタル版で配信、元日付紙面から掲載予定(状況により変更することがあります)

 AI(人工知能)は既に私たちの暮らしと深く関わり、価値観や選択に影響を与え始めています。朝日新聞社では2026年、人間がAIとどう向き合っていくべきかを考える企画「AIの時代」を展開します。

第1部では、AIと人間が担うべき領域の境界を探りました。AIに、何を、どこまで託すのか。取材を進める中で浮かび上がったのは、「人間とは何か」という問いでもありました。

 わかりやすいビジュアル満載で、今さら聞けない「基本のキ」を学べるコンテンツも。デジタル版ではさらに、知識を深められるクイズや動画など、充実したラインアップをお届けします。

「やっぱりうちが好き ~HOME SWEET HOME~」

=12月29日からデジタル版で配信、元日付紙面から国際面で掲載予定

 東京23区の新築マンションの平均価格が2年連続で1億円を超すなど、住宅価格が世界的に高騰しています。夢のマイホームが高値の花になるなか、私たちは家に何を求めているのでしょう。大勢が住むインドの家、ひとりで暮らすテヘランの小さな家、先祖代々から受け継いできたフィリピンの古い家――。記者が世界各地をたずねて、それぞれの「自慢の家」を見せてもらいました。そこには、社会や政治情勢に翻弄されながらも、自分だけの居場所を見つけた人たちの物語がありました。住まいを通じて、幸せとは何かについて考えました。

2026 政治の行方は =12月下旬にデジタル版で配信予定

 石破政権退陣と高市政権誕生、国際秩序を揺さぶる第2次トランプ政権の発足――。激動の政治が展開された2025年の年末、政治取材経験の長い高橋純子・編集委員、松田京平・政治部長、冨名腰隆・ゼネラルエディター補佐の3人が国内外の政治を縦横無尽に語ります。司会は、園田耕司・政治部次長。主なテーマは、石破政権とは何だった?▽なぜ高市政権は生まれた?▽公明党の政権離脱、自維連立政権樹立の衝撃とは?▽日本はトランプ政権にどう対応?▽緊迫の日中外交はどうなる?▽政治ジャーナリズムとは? など盛りだくさんの内容となります。

「副業」を考える =1月にデジタル版で配信予定

 「副業」という選択肢について、働き手や企業の目線から多角的に考える連載です。セカンドキャリアに向けた助走として副業を始めるミドルシニア世代もいれば、趣味や特技を生かした多様な働き方の一つとして副業を手がける若い世代も。自律的なキャリア形成を支援したいと、副業「禁止」から「容認」へと方針転換する会社も出てきています。もちろん副業には、働き過ぎや本業への悪影響などリスクも伴います。定年まで一つの会社で勤め上げる「昭和スタイル」を脱した先に何があるのか。さまざまな当事者への取材を通じて考えます。

春日芳晃・ゼネラルエディター兼東京本社編集局長 「先が見えない時代だからこそ」

 2025年はどんな一年だったでしょうか。朝日新聞は戦争を考える企画に力を入れました。第2次世界大戦から80年。戦争経験者に「戦争の現実」を語ってもらうのは年々難しくなっています。戦争を繰り返さないための教訓を、歴史と先人に学ぶことを意識しました。

 2026年はAIについて大型企画を続けます。私自身、長文資料の要約や下調べなどで、AIが不可欠になっています。変化が速く、先が見えない時代です。便利な道具としてAIを活用しながらも、何を託し、何を委ねてはならないのか、読者のみなさんと一緒に考える一年にしたいです。

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業種
情報通信
本社所在地
東京都中央区築地5-3-2(東京本社)
電話番号
03-3545-0131
代表者名
代表取締役会長 中村史郎・代表取締役社長CEO 角田克
上場
未上場
資本金
6億5000万円
設立
1879年01月