【参加無料】デジタルハリウッド大学特別講義『未来をつくる日本IP映像化の世界』（オンライン開催）

2022年11月17日（木）19:30-21:00（要予約/無料/オンライン）

文部科学省認可の株式会社立の大学として、デジタルコンテンツと企画・コミュニケーションを学ぶデジタルコミュニケーション学部（4年制大学）と、理論と実務を架橋し新たなビジネスを生み出すデジタルコンテンツ研究科（専門職大学院）を設置するデジタルハリウッド大学（DHU、所在地 東京・御茶ノ水、学長　杉山知之）では、学内外から講師を招き、本学の学習分野と親和性が高い内容について特別講義と開催しています。
2022年11月17日に開催する特別講義では、日本のIP（IP＝知的財産）をハリウッドでの映像化を通じて世界に紹介するプロデューサーである、本学の藤村 哲也特命教授が「未来をつくる日本IP映像化の世界」について語ります。講義の模様はオンラインでライブ配信し、一般公開いたします。

【講義概要】

アニメ・漫画・ゲームなど世界から注目される日本IPを原作としたハリウッドでの映像化ビジネスがダイナミックに拡大しています。既にグローバルコンテンツとして世界に認められてきた日本のゲームに加えて、映像の世界配信の普及によって急速に人気が出た日本のアニメとその原作であるマンガは、ハリウッドを中心とした海外からIPとしての価値が注目され、その需要も急速に高まっています。そして、グローバル市場をターゲットにした映像化がさらにIPとしての価値を上げることになり、この分野は世界有数のIP埋蔵量を誇る日本の次世代戦略分野としても有力です。そんな日本IPの現状と未来をお伝えします。

【登壇者紹介】

藤村 哲也 特命教授

1953年、広島県生まれ。慶応義塾大学法学部政治学科卒。1976年赤井電機(株)入社。国際営業部において海外営業を担当。1981年同社退職後、外資系投資商社のオペレーションマネージャー、映像版権商社取締役を経て、1986年、株式会社ギャガ・コミュニケーションズ（現　ギャガ株式会社）設立と同時に代表取締役社長就任。同社を創業より数年で映画のビデオ版権商社としてトップ企業に育てた後、1992年より映画配給事業に本格参入、その後同社を国内では独立系最大手洋画配給会社に育てる。その数は、創業から20年間で約3,000作品に達し、同社の海外取引ネットワークを世界中に広げるとともに、ハリウッドでは取引先として最も知名度の高い日本の映画会社となった。2001年、同社をナスダックジャパン市場（現東証ジャスダック市場）に株式公開させ、2002年同社、代表取締役最高経営責任者（CEO）就任。2004年(株)USENグループ入りに伴い、同社取締役就任。(株) USENによる完全子会社化を機に、2006年11月取締役退任。2006年12月、(株)フィロソフィア・エンタテインメント・アライアンス（現・フィロソフィア株式会社）設立と同時に代表取締役社長就任。

【特別講義　開催概要】

『未来をつくる日本IP映像化の世界』
（要予約/無料/オンライン）

日時：2022年11月17日（木）19:30-21:00

会場：オンライン（ZOOMウェビナー）

参加費：無料

参加申し込み：https://peatix.com/event/3383622/


■特別講義に関するお問い合わせ先

デジタルハリウッド大学 事務局
[e-mail]


【デジタルハリウッド大学［DHU］とは】

https://www.dhw.ac.jp

2005年4月、文部科学省認可の株式会社立の大学として東京・秋葉原に開学(現在の所在地は東京・御茶ノ水)。デジタルコミュニケーション学部（4年制大学）とデジタルコンテンツ研究科（専門職大学院）を設置している。

デジタルコミュニケーション学部では、不確実で予測不能な未来を自分らしく生き抜く力を身につける。 デジタルコンテンツ（3DCG/VFX、VR/AR、ゲーム、映像、グラフィック、Webデザイン、メディアアート、プログラミング等）と企画・コミュニケーション（ビジネスプラン、マーケティング、広報PR等）を産業界の第一線で活躍する教員から幅広く学べる一学部一学科制を採用。さらにグローバル人材を育成するために外国語の重点的な学習プログラムを備え、留学を推進している。世界42か国・地域出身の学生が在籍し、 御茶ノ水駅前で多様性に富むキャンパスを運営している。

デジタルコンテンツ研究科では、超高度情報化社会においてデジタルコミュニケーションを駆使し、社会に変革を起こすリーダーを輩出すべく、創発的学究領域 [SEAD（Science／Engineering／Art／Design)]の4要素をバランス良く身につけ融合し、理論と実務を架橋する人材育成を行う。新規事業プランニングとプロトタイピングなど、院生のアイデアの実装およびスタートアップ支援により、「令和3年度大学発ベンチャー調査」（経済産業省）では全国大学中 12 位、私立大学中 4位となっており、多数の起業家を輩出している。