『住宅購入・建築検討者』調査（2023年）

「買い替え」層が約3割に増加するとともに、「中古一戸建て」「リフォーム」の検討割合が 2019年以降で最高値に／希望条件を絞り込み過ぎずに幅広く検討する傾向あり

株式会社リクルート

2024年4月25日 13時00分

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村吉弘）の住まい領域の調査研究機関である「SUUMOリサーチセンター」では、全ての人の自分らしい人生を応援するため「住まいの価値」を提言・実証する研究を進めています。このたび、「『住宅購入・建築検討者』調査」を行いましたので、調査結果の一部を抜粋してご報告致します。 ※調査結果全体については下記リンクよりご覧ください。

https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20240425_housing_02.pdf

■調査トピックス

●今回の購入が「買い替え」に当たる層が29％で、2019年以降で最も高い

●検討住宅種別では、「中古一戸建て」「リフォーム」の検討率が2019年以降で最も高い

●一戸建てと集合住宅、新築と中古という二つの条件を提示してどちらを希望するか尋ねたところ、「どちらでもよい」という回答が、前回（2022年）よりいずれも5ポイント増加

SUUMO編集長兼 SUUMOリサーチセンター長の解説

「一度買った家に住み続ける」から、居住人数の増減等に合わせて「都度最適な家に住み替える」への変化の兆し

住宅の買い替え層が徐々に動き始めているようです。買い替え検討層は多くの地域において前年対比で増加しており、特に首都圏、関西で他エリアより高くなっています。これらの地域はマンションを中心に物件価格の上昇が続いており、現在居住している物件が高く売れることが見込まれるため、それを売り、今の居住人数に合わせた物件に都度住み替えようと考える方が動きやすいマーケット構造になっていると想定されます。ただし、次に買う物件の価格も上がっているため、一戸建てか集合住宅か、新築か中古かなど、最初から希望条件を絞り込み過ぎずに、幅広く住まい選びをしている様子も見られます。買い替える＝自宅の売却が増えるため、中古物件が多く流通することにつながります。新築物件の価格が高騰する中、手頃な価格の中古物件は、都度最適な家への住み替え選択肢を増やすことにもつながると考えます。