GMOメイクショップ、スマレジ、ビートレンドが、店舗DX・OMO戦略について3社共催セミナー開催

アプリ、POS、ECの最新事例をご紹介

　GMOインターネットグループのGMOメイクショップ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO：向畑 憲良、以下、GMOメイクショップ）と、株式会社スマレジ（本社：大阪市中央区、代表取締役：山本博士、以下、スマレジ）、ビートレンド株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：井上 英昭、以下ビートレンド)は、2023年5月12日（金）に、小売・外食企業様およびパートナー企業様を対象としたセミナー『各業界から見る、店舗DX・OMO戦略の"今"～アプリ、POS、ECの最新事例をご紹介～ 』を開催します。
　本セミナーでは、流通額No.1（※1）のECサイト構築SaaS「makeshop byGMO」を運営するGMOメイクショップ、高機能POSレジを提供するスマレジ、会員証アプリを提供するビートレンドの3社が登壇し、各業界から見た店舗DX、OMO（※2）、オムニチャネル、店舗販促のデジタル化など、それぞれの課題解決のヒントや事例を交えてご紹介させていただきます。皆様のご参加を心よりお待ちしております。

（※1）ECサイト構築サービス運営企業各社の発表数値より、SaaS型の数値を比較（自社調べ 2023年3月時点）
（※2）Online Merges with Offlineの略。オフラインとオンラインを融合したマーケティング手法で、オンラインとオフラインの境目を意識させないサービスにより顧客体験の向上を目指す。

 

• 【セミナー開催の背景】

　コロナ禍では、消費行動のデジタルシフトが進み、総務省統計局の家計消費状況調査によると、ネットショッピング利用世帯の割合は、2021年に、調査開始以降初めて50%を超えました（※3）。2023年2月には51.2%となり、ネットショッピング利用１世帯当たりの支出額は、39,378円と前年同月比18.7%増加しました（※4）。
　アフターコロナへと近づく昨今、外出機会も増え実店舗への戻りも見られますが、「リアル店舗とオンラインショップ」をテーマとした調査（※5）によると、実店舗での商品購入時に「その場でスマホからオンラインショップと値段を比較する」が23.6%、オンラインショップの利用時には「実店舗にも行って実物を確かめる」が26.7%となっており、実店舗とオンラインショップの両方を利用するユーザーが多いことが分かります。
　このような傾向から、実店舗（オフライン）とEC（オンライン）を融合するOMOの重要性が増しており、オンライン、オフラインの垣根を超えた顧客体験の向上が求められています。そこで、以前より連携してOMO支援を行ってきたGMOメイクショップと、スマレジ、ビートレンドは、そのノウハウを発信し、小売・外食企業の成功をサポートするため、3社共催セミナーを実施することといたしました。

（※3）総務省統計局「2021年　家計消費状況調査 結果の概要」
https://www.stat.go.jp/data/joukyou/2021ar/gaikyou/pdf/gk01.pdf
（※4）総務省統計局「家計消費状況調査　ネットショッピングの状況について（二人以上の世帯）-2023年2月分結果」　
https://www.stat.go.jp/data/joukyou/pdf/n_joukyo.pdf
（※5）株式会社ネオマーケティング「全国の20歳～79歳の男女1000人に聞いた『リアル店舗とオンラインショップ、どう選ぶ？』」
https://neo-m.jp/investigation/3227/
 

• 【セミナーの概要】

 

名　　　称	各業界から見る、店舗DX・OMO戦略の"今"～アプリ、POS、ECの最新事例をご紹介～
開 催 日 時	2023年5月12日（金）15：00～16：40
開 催 形 式	オンラインでライブ配信開催（Zoom）
参  加  費	無料
対　　　象	小売・外食企業様、パートナー企業様※主催企業の競合企業様、個人事業主様のご参加をお断りする場合がございます。
本セミナー で得られるこ　と	・OMOにおけるCRM（Customer Relationship Management）のあるべき姿がわかる ・ECと実店舗の連携方法について具体的にわかる・オンラインと実店舗を行き来するお客様のイメージが掴める
講 演 内 容	【第一部】ECシステムから見た、成果の出るOMO対策とは 講師：GMOメイクショップ株式会社　高橋　和夫 【第二部】スマレジ導入で実現したCRM施策とその効果 講師：株式会社スマレジ　宮沢　達史 【第三部】事例を踏まえて考える、実店舗とECをつなぐCRM講師：ビートレンド株式会社　宮下 省吾
申 込 方 法	下記URLよりお申込みください。 URL：https://e-ve.event-form.jp/event/50688/Nc2n5RWMHL

 

• 【GMOメイクショップについて】

　GMOメイクショップは、「Commerce for a better future.／商取引でより良い未来に」をミッションに掲げ、プラットフォーム事業とシステムインテグレーション事業を展開しています。プラットフォーム事業では、EC構築支援から、ECマーケティング支援、EC運用受託まで対応し、また、運営資金調達のための補助金・助成金の申請支援や、ECの売上を最短即日で入金する「即日売上入金サービス」提供によるキャッシュフロー改善支援など、EC領域における一気通貫の支援体制を整えております。
　中核サービスであるECサイト構築SaaS「makeshop byGMO」は、2022年には年間流通額が3,055億円に達し、11年連続で業界No.1(※1)を獲得しました。主軸となる『プレミアムプラン』の導入店舗数は、2022年12月末時点で11,000店以上となっています。
　今後もGMOメイクショップは、広範なEC領域において、店舗様が抱える様々な課題を解決できるよう、サービスの強化を図り、国内のEC市場の活性化に貢献してまいります。
 

• 【スマレジについて】

　スマレジはiPadやiPhoneを用いた低価格かつ高機能なPOSレジを提供しております。現在は、110,000店舗(2022年4月時点の登録店舗数)で幅広い業種で利用されています。
　基本のレジ機能や販売管理機能に加え、複数店舗の一括管理や本格的な在庫管理機能まで、あなたのお店を強くする、500以上の多彩な機能をご提供しています。
 

• 【ビートレンドについて】

　ビートレンドは、スマートフォン・タブレット・携帯電話などを活用し、企業が顧客との接点を統合的に管理・運用可能なスマートCRMを実現するプラットフォーム「betrend」を開発。2000年の創業以来、マーケティング手法の変化に対応し機能追加を行い、流通業や飲食・サービス業を中心に導入されています。情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS(ISO27001))認証取得のシステム運用とプライバシーマーク取得の個人情報管理体制により、安全で信頼性の高いシステムを提供しています。
　「betrend」は、スマートフォンアプリのプッシュ通知やメール、ハガキDM、LINEなどのマルチコンタクトチャネルを有し、最適な情報配信手段を利用できます。また、ご利用金額・ポイント・来店などの行動履歴を分析・活用し、お客様にあわせた効率的なマーケティング施策を支援します。飲食・小売・サービス業を中心に幅広い業種・業態での導入実績がございます。


以上


【サービスに関するお問い合わせ先】
●GMOメイクショップ株式会社
　「GMOクラウドEC」営業窓口
　TEL：[phone]E-mail：[e-mail]

【GMOメイクショップ株式会社】　（URL：https://www.makeshop.co.jp/）
会社名　　GMOメイクショップ株式会社
所在地　　東京都渋谷区桜丘町26番1号　セルリアンタワー
代表者　　代表取締役社長CEO　向畑　憲良
事業内容　■プラットフォーム事業（EC構築支援・ECマーケティング支援・EC運用受託）
　　　　　■システムインテグレーション事業
資本金　　5,000万円

【株式会社スマレジ】　（URL：https://smaregi.jp/）
会社名　　株式会社スマレジ
所在地　　大阪市中央区本町4-2-12 野村不動産御堂筋本町ビル 3F
代表者　　代表取締役　山本　博士
事業内容　■ウェブサービスの企画・設計・デザイン・開発・提供　
　　　　　■スマレジ事業
　　　　　■データ収集・分析事業　
　　　　　■通信販売事業
資本金　　11億5,000万円

【ビートレンド株式会社】　（URL：https://www.betrend.com/）
会社名　　ビートレンド株式会社
所在地　　東京都千代田区永田町2-13-1 オカムラ赤坂ビル 2F
代表者　　代表取締役社長　井上 英昭
事業内容　■顧客管理のDX推進事業（SaaS型CRMサービス)
資本金　　314,377,800円

【GMOインターネットグループ株式会社】　（URL：https://www.gmo.jp/）
会社名　　GMOインターネットグループ株式会社　（東証プライム市場　証券コード：9449）
所在地　　東京都渋谷区桜丘町26番1号　セルリアンタワー
代表者　　代表取締役グループ代表　熊谷　正寿
事業内容　■インターネットインフラ事業　　
　　　　　■インターネット広告・メディア事業
　　　　　■インターネット金融事業　　　　　
　　　　　■暗号資産事業
資本金　　50億円

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