認知症の周辺症状改善率約85％　全国約290事業所、5000名以上のご利用者を対象に「自立支援ケア」を実施

『MCS版自立支援ケア』を確立し、2019年1月より2022年4月末まで、全国約290事業所の全ご利用者を対象にケアの提供、効果検証を行い、2022年5月に結果調査を行いました。

株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、メディカル・ケア・サービス株式会社（埼玉・さいたま市／代表取締役社長：山本教雄）は、「認知症を取り巻く、あらゆる社会環境を変革する」というミッションのもと、認知症のある方がその方らしい当たり前の生活を送るべく、自立を支援するケアを実施しています。

【　MCS版自立支援ケアとは　】
自立支援ケアは、認知症の二次要因である「身体的活動性の低下」と「精神・生活環境状態の悪化」に注目し、科学的根拠を基に、各事業所の介護職員と看護・リハビリの専門職のチームで行います。
具体的には、まず一人ひとりの身体機能や栄養状態、認知症の症状に関する約250項目のアセスメント（調査・評価・分析）を実施。その後、一人ひとりにあった「適正水分量の摂取」「タンパク質を中心とした栄養改善」「運動プログラムの実施」、および「処方薬の適正化」を、6か月間実践します。約250項目のアセスメントは毎月更新します。
当社は、このケア手法を『MCS版自立支援ケア』として確立。2019年1月より2022年4月末まで、全国約290事業所の全ご利用者を対象にケアの提供、効果検証を行い、2022年5月に結果調査を行いました。

【　特徴　】
これまで認知症ケアは、一般的に精神面へのケアが主とされてきました。それに対し、『MCS版自立支援ケア』では、身体的不調による認知症状に着目し、科学的根拠に基づいた手法を用いて、客観的な効果検証を行うことが最大の特徴です。また、短期間の研修を受けることで介護未経験の職員でもすぐに実践することができます。ケアの内容と成果に対し可視化できるのも大きな強みです。
すでに294事業所で導入済みで、その内訳は愛の家グループホーム281、愛の家小規模多機能型居宅介護12、愛の家デイサービス1となっています。

【　成果　】
１.認知症の周辺症状状態改善率・・・約85％ ※
（236事業所3771名を対象。うち改善者は、3194名）
※ご利用者の全身状態や問題行動（BPSD）に大幅な改善がみられ、問題行動と身体機能のいずれかが改善した割合）
２.入院日数の低減・・・63.3％減少
（702名を対象に、導入前と導入後の各8か月間を比較）
３.1日あたりの減薬数・・・804錠
（616名を対象。導入期間6か月間の成果）

●調査概要
・調査対象：当社236事業所のご利用者3771名
（導入済294事業所中、5月末現在での集計済み236事業所のデータ）
・『MCS版自立支援ケア』実施期間：2019年1月から2022年4月末まで各事業所で順次実施。（各実施期間は、6か月間）