スマートフォンと献立の連携で、介護施設ご利用者の「栄養面」に関するデータを充実

～実際の摂取カロリーの算出とタンパク質・鉄分といった栄養素の摂取量まで算出可能に～

株式会社学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、メディカル・ケア・サービス株式会社（埼玉・さいたま市／代表取締役社長：山本教雄）は、介護記録やご利用者の日々の健康状態・生活状況のデータを記録するスマートフォンに、「MCS版自立支援ケア」の機能を追加します。「栄養面」に関する機能を充実させ、管理栄養士が作成した献立と連携することで、献立の品目ごとの摂取量の入力が可能となります。品目ごとの摂取量の入力で、摂取カロリーの算出はもちろん、タンパク質や鉄分といった栄養素ごとの摂取量まで算出できるようになりました。これにより、ご利用者一人ひとりの「食事の状態」に合わせた詳細な情報収集・分析が可能となります。この新機能に血液検査データとBMIデータを合わせて分析することで、ご利用者の変化やその要因に気づきやすい仕組みを構築でき、これまで以上に根拠に基づいた効率の良いケアの実施とご利用者の異変の早期発見を可能とします。

■背景

高齢者は、内臓機能の低下による食欲の低下や、噛む力が弱くなるなどの口腔機能の低下により食事量が減少し、低栄養になることが多くあります。低栄養は、健康障害に直結しQOLの低下を招く悪循環となります。当社では、2019年1月より「MCS版自立支援ケア」を導入し、全国のグループホームに導入。食事摂取量が全量もしくはほぼ全量の方であっても、血液検査データにおいて、基準値より低い「低栄養」の方が44％いることがわかりました（2021年当社調べ）。これらから「タンパク質を中心とした栄養状態の改善」に着目し、食事面でのケアの品質向上に努めてきました。それにより、2023年4月末時点で85％以上(※1)の方に認知症の周辺症状や心身の状態改善が見られています。

今回、より正確な数字の記録・分析により、さらなるケアの品質向上につなげることを目的に、機能の追加を行いました。

(※1)　6か月間の導入期間の中でご利用者の認知症の周辺症状や心身の状態のいずれかが改善した割合
　・対象者：当社284事業所、4,454名。うち改善者3,798名
　（導入事業所内訳：愛の家グループホーム272、愛の家小規模多機能型居宅介護12）

　・実施期間：2019年1月から2022年4月末まで順次実施。

■追加機能について

〇対象：当社が運営する介護施設のご利用者（グループホーム303事業所、介護付有料老人ホーム9事業所）

〇追加機能について

■見込まれる効果

　・より詳細な記録の蓄積による根拠に基づいた効率の良いケアの提供

　・栄養ケアの充実とそれによるご利用者の低栄養状態の改善、QOLの向上
　・低栄養状態による身体状況の悪循環の改善や入院・骨折リスクの低減

• メディカル・ケア・サービス株式会社　会社概要

 1999年、埼玉県さいたま市で創業。創業当時より認知症ケアを専門とし、認知症高齢者対応のグループホーム「愛の家」を中心に、介護付有料老人ホーム「アンサンブル」「ファミニュー」など、多様な介護サービスを展開。現在、330以上の介護事業所を運営し、グループホーム運営居室数は日本一の実績を誇ります。海外では、中国を中心に有料老人ホームの運営や開発コンサルティング等の事業を展開。

「認知症を超える。」をブランドメッセージとし、認知症のある方も誰もがその方らしく当たり前に暮らせる社会の実現を目指しています。

設立：1999年11月24日

所在地：〒330-6029　埼玉県さいたま市中央区新都心11-2　ランド・アクシス・タワー29階　

代表者：代表取締役社長　山本　教雄

社員：約6,900名　　　　　

売上高：349億円（2022年9月期）

拠点：日本国内32都道府県336事業所、海外（中国）7棟　　

HP：https://www.mcsg.co.jp/

（2023年7月現在）