離れて働く相手の判断を支える「クリエイティブスーパーバイジング®」（2020年発表内容を改訂）

相手の状況を想像し、本人に確かめ、成長課題と必要な支援を一緒に見つける。当時の資格取得コースの考え方を整理しました。

2026年10月23日 改訂｜本稿は2020年11月5日に「リモート環境で部下が自発的になる「クリエイティブスーパーバイジング® 」資格取得コースの販売開始」として発表した記事です。監視や動機づけに関する一律の断定を改め、研究の対象・限界と当社の実践提案を分けました。旧資料・画像も改訂版へ差し替えました。当時の発表日を保持し、現在の説明として改訂内容を追記しています。

当社は2020年11月5日、離れた場所で働くメンバーと関わるリーダーに向け、「クリエイティブスーパーバイジング®」資格取得コースの販売開始を発表しました。核に置いたのは、相手の仕事を想像して考えることと、本人が成長課題に気づける関わりです。今回、その内容を、想像と確認を行き来する育成の提案として整理します。

 離れて働く相手の判断を、どう支えるか 

図：相手を想像したら、本人の話と仕事の実物で確かめる。（当社の実践提案）

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 想像した相手像を、本人に確かめる 

画面越しでは、仕事が止まった理由や判断に使った情報が見えにくいことがあります。報告の回数を増やす前に、本人が何を目指し、どの条件で迷っているのかを聞きます。安全や品質に必要な管理と、行動の逐一の監視は区別して考えます。

当時の「相手の視点で想像する」は、相手の本心を推測で決めるという意味ではありません。相手が見ている資料、次の相手、使える時間や権限を想像し、「その理解で合っていますか」と確かめるために使います。

もう一つの核は、本人が課題を見つける支援です。実際の成果物と目指す状態を比べ、足りない視点や知識を具体的にします。基本技能が不足しているときは、問いかけだけで進めず、説明や実演を補います。

 当時のコースで扱った学習内容 

当時の公認Creative Supervisorコースは、①リーダーの役割とフレームワークの目的、②相手の視点を想像し実現条件を検討すること、③成長課題と不足する視点を見つけること、④振り返りと言語化を支えること、⑤必要な教示と実践への支援、⑥既存の仕事の中で続ける工夫を扱っていました。

未知の仕事では、既存の答えを探すだけで進めないことがあります。実現したい場面を描き、制約条件を言葉で確かめ、小さく試す。この考え方を、リーダーとメンバーが一緒に学ぶための訓練として提案したものです。定型的な仕事にも例外や改善があり、対話が不要になるとは考えません。

本稿は当時の発表の改訂です。現在の募集日程・料金・資格の提供条件を案内するものではありません。現在の支援については末尾の窓口へお問い合わせください。

 架空の仕事例：オンラインの進捗面談 

以下は使い方を示す架空の例です。営業担当者の提案書が止まっています。上司は「経験があるからできるはず」と考えていますが、担当者は顧客が重視する条件を確認できていません。

途中の提案書を一緒に見て、「どこまで分かり、何が未確認か」を聞きます。顧客への確認事項を本人と決め、必要なら確認の仕方を実演します。次の面談では報告した回数だけでなく、条件を確認できたか、提案の判断に使えたかを見ます。

 研究から言えることと、今回の提案 

統制が不信の合図として受け取られる可能性を示す研究はあります。しかし「監視すると誰もが必ず自発性を失う」「数値目標では動機づけられない」と一律には言えません。仕事の危険性、経験、本人の受け止め方で必要な関わりは変わります。

相手を想像するだけで正しく理解できるとも限りません。本人から新しい情報を得ることを重視し、対話後に実際の仕事が進んだかを確かめます。本稿の関わり方は当社の実践提案であり、成果を保証する方法ではありません。

 参考資料と、今回の提案との関係 

Falk & Kosfeld（2006）The Hidden Costs of Control

一次研究1を読む

最低限の成果を要求する選択を設けた実験ゲームで、統制を受けたときに成果を下げる参加者が多くいました。職場の監視全般や日本のリモート勤務を直接調べた研究ではありません。必要な安全確認や進捗共有まで不要になるとは言えません。

Eyal, Steffel & Epley（2018）Perspective mistaking

一次研究2を読む

他者の感情・好みなどを推測する一連の実験では、相手の立場を想像するよう指示しても理解の正確さが一貫して高まるとは確認されず、最後の実験では直接の会話が正確さを高めました。当社の対話手順全体や、部下の自律性への効果を検証した研究ではありません。

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 現在の発行主体と公開方針（2026年10月23日追記） 

リクエスト株式会社は、980社・33.8万人の働く人のデータを基盤に、組織行動科学®の研究・教育開発を行っています。この規模は会社の研究基盤であり、本記事で紹介する個別の方法の効果検証数ではありません。

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