「健康経営優良法人2021(大規模法人部門)ホワイト500」に認定
健康支援サービスを展開する株式会社タニタヘルスリンク(東京都文京区後楽1-4-14、社長:土志田敬祐、略称:THL)は、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する健康経営優良法人認定制度の大規模法人部門において、本日、「健康経営優良法人2021」※に認定されました。さらに同認定企業のうち、経済産業省が実施する健康経営度調査結果で上位500法人のみに与えられる「ホワイト500」※にも選ばれました。なお、THLは、これまで中小規模法人部門で健康経営優良法人認定を受けてきましたが、今回、事業規模の拡大に伴い、認定基準項目数が多い大規模法人部門に分類され、初認定となりました。
THLでは、2009年より健康経営に取り組んでおり、通信機能を搭載した活動量計を全社員に配布するとともに、事業所に体組成計や血圧計を設置。毎年新たな施策を追加しながら、「はかる・わかる・きづく・かわる」といった健康づくりのPDCA(計画・実行・評価・改善)サイクルを実践できる環境を整備してきました。
今年度は、新型コロナウイルス感染症拡大防止のため昨年4月より実施しているテレワーク(在宅勤務)において、運動不足による筋力低下防止やコミュニケーションの活性化を目的に、毎日最大4回のオンライン体操を実施。また、社員のヘルスリテラシー向上を図るため、保健師・理学療法士・管理栄養士によるオンラインセミナーを開催しました。この結果、からだの不調を感じる社員の減少や、テレワーク環境での労働生産性の自己評価が改善するといった変化が見られました。こうした新たな取り組みなどが評価され、同認定における「ホワイト500」に選ばれたとみています。
THLでは、今後も自社の健康経営に注力するとともに、そこで得られたノウハウを自社の健康支援サービスに生かし、より多くの人の健康づくりをサポートしていきたいと考えています。
※今回、大規模法人部門に1801法人が認定され、うちTHLを含む500法人が「ホワイト500」に選定されました。
■今年度の主な取り組み
・社員同士の歩数競争や健康行動に対するインセンティブ付与といった従来施策に加え、テレワーク時の社員の運動不足による筋力低下防止やコミュニケーションの活性化を目的に、毎日最大4回のオンライン体操を実施。
・ヘルスリテラシー向上を図るため、保健師・理学療法士・管理栄養士によるオンラインセミナーを開催するほか、健康情報の動画配信や理解度テストを実施。
・健康経営に関する取り組みを担当する組織横断的な推進チーム「健康経営推進プロジェクト」を、CHO(Chief Health Officer)である経営トップ直属として運営体制を強化。
・活動量計や体組成計などによる社員の計測データに加え、加盟する健康保険組合との連携により得られた医療費などの情報を継続的に分析。これをもとに、健康課題の抽出や施策の企画立案・評価などを行っており、主な取り組み内容は、THLのコーポレートサイト(https://www.tanita-thl.co.jp/company/philosophy)を通じて発信。
■「健康経営優良法人」について
健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。
本制度では、規模の大きい企業や医療法人等を対象とした「大規模法人部門」と中小規模の企業や医療法人等を対象とした「中小規模法人部門」の2つの部門で、それぞれ「健康経営優良法人」を毎年認定しており、今回で5回目となります。
なお「ホワイト500」は、従来の健康経営優良法人(大規模法人部門)認定法人全体の通称から、2020年より、大規模法人部門で健康経営優良法人を取得した法人のうち、経済産業省が実施する健康経営度調査において上位500法人のみを指す呼称に変更されました。
※健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
THLでは、2009年より健康経営に取り組んでおり、通信機能を搭載した活動量計を全社員に配布するとともに、事業所に体組成計や血圧計を設置。毎年新たな施策を追加しながら、「はかる・わかる・きづく・かわる」といった健康づくりのPDCA(計画・実行・評価・改善)サイクルを実践できる環境を整備してきました。
今年度は、新型コロナウイルス感染症拡大防止のため昨年4月より実施しているテレワーク(在宅勤務)において、運動不足による筋力低下防止やコミュニケーションの活性化を目的に、毎日最大4回のオンライン体操を実施。また、社員のヘルスリテラシー向上を図るため、保健師・理学療法士・管理栄養士によるオンラインセミナーを開催しました。この結果、からだの不調を感じる社員の減少や、テレワーク環境での労働生産性の自己評価が改善するといった変化が見られました。こうした新たな取り組みなどが評価され、同認定における「ホワイト500」に選ばれたとみています。
THLでは、今後も自社の健康経営に注力するとともに、そこで得られたノウハウを自社の健康支援サービスに生かし、より多くの人の健康づくりをサポートしていきたいと考えています。
※今回、大規模法人部門に1801法人が認定され、うちTHLを含む500法人が「ホワイト500」に選定されました。
■今年度の主な取り組み
・社員同士の歩数競争や健康行動に対するインセンティブ付与といった従来施策に加え、テレワーク時の社員の運動不足による筋力低下防止やコミュニケーションの活性化を目的に、毎日最大4回のオンライン体操を実施。
・ヘルスリテラシー向上を図るため、保健師・理学療法士・管理栄養士によるオンラインセミナーを開催するほか、健康情報の動画配信や理解度テストを実施。
・健康経営に関する取り組みを担当する組織横断的な推進チーム「健康経営推進プロジェクト」を、CHO(Chief Health Officer)である経営トップ直属として運営体制を強化。
・活動量計や体組成計などによる社員の計測データに加え、加盟する健康保険組合との連携により得られた医療費などの情報を継続的に分析。これをもとに、健康課題の抽出や施策の企画立案・評価などを行っており、主な取り組み内容は、THLのコーポレートサイト(https://www.tanita-thl.co.jp/company/philosophy)を通じて発信。
■「健康経営優良法人」について
健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。
本制度では、規模の大きい企業や医療法人等を対象とした「大規模法人部門」と中小規模の企業や医療法人等を対象とした「中小規模法人部門」の2つの部門で、それぞれ「健康経営優良法人」を毎年認定しており、今回で5回目となります。
なお「ホワイト500」は、従来の健康経営優良法人(大規模法人部門)認定法人全体の通称から、2020年より、大規模法人部門で健康経営優良法人を取得した法人のうち、経済産業省が実施する健康経営度調査において上位500法人のみを指す呼称に変更されました。
※健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
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