英語能力のベンチマーク「EF EPI英語能力指数」2022年版世界ランキングが公開
~日本の順位は112か国・地域中80位~
2022年版のランキングでは、日本は前年度よりさらに順位を下げ(-2ポイント)、112か国・地域中80位。隣接国の中国(62位)や韓国(36位)から差をつけられる結果となりました。
〇 EF EPI 英語能力指数<2022年版>の主なポイントは以下の通りです:
1. 世界における25歳以上の成人の英語力は向上し、40歳以上が最も向上
21~25歳の成人の英語力は横ばいでしたが、18~20歳の層では2020年以降、50ポイントも低下する結果となりました。
2. アジア諸国は一部の地域により若干の低下傾向
日本は昨年よりもさらにランクを下げ80位という結果になりました。その他フィリピンと中国もやや低下した結果となりましたが、シンガポールは昨年の4位から2位に上昇、マレーシアが28位から24位に上昇、韓国も37位から36位に上昇など上昇傾向にある地域も出てきています。
3. グローバルでは。都市部の英語力低下が顕著に。結果、能力指数が分散される傾向に。リモートワークに起因か?
500以上の都市部を分析すると、そのうち130都市がその地域のスコア以下になり、都市部以外は平均値と変わらないという結果になりました。これはコロナ禍でのリモートワーク推進により、多くの英語話者が主要都市から移動したということが推察されます。一方日本では、依然主要都市(関東および関西)がリードしており、日本全体のスコアよりも40ポイントほど高い結果になっています。
当該レポートのリリースに伴い、イー・エフ・コーポレート・エデュケーション(Hult EF)では、この世界的なトレンドを基に企業・組織規模で今まさに加速しつつあるグローバル人財育成や組織開発をテーマとし、人的資本情報開の次のステップを考えるべくオンラインサミット、EF EPI Japan Summit 2022を開催いたします。
お申し込みはこちら:https://www.hultef.com/jp/landing/jp-epi-japan-summit-2022/
(1) 本指標には、受験者数が400人を超える国・地域・都市のデータのみを使用しています。多くの国において受験者数は400人を大きく上回っており、合計112の国と地域が調査対象に含まれています
(2) EF EPIスコアの分布を基に、国や地域、都市をそれぞれ5段階の英語能力レベル(「非常に高い」「高い」「標準」「低い」「非常に低い」)に分類しています
EF EPI 英語能力指数2022年版のランキングおよびレポートは以下のサイトでご覧いただけます。
https://www.efjapan.co.jp/epi/
以上
EF EPI英語能力指数について
EF EPIは、前年に実施された英語能力テストの結果データに基づき、英語能力を経年的に計測、追跡する世界規模のベンチマークとして開発された指数で、無料の英語能力測定テストビッグデータを利用することで、世界規模の広範かつ標準化された指標データを提供できるのが特徴です。語学の熟達度を測る国際基準CEFRに準じており、TOEFLやTOEIC、IELTSなど既存のスコアへの換算も可能です。
イー・エフ・エデュケーション・ファーストおよびイー・エフ・コーポレート・エデュケーションについて
1965 年に『Education First (教育を第一に)』をモットーにスウェーデンで設立されたイー・エフ・エデュケーション・ファーストは、世界各地の50都市に直営語学学校を有し (3)、語学留学プログラム、高校交換留学プログラム、大学・大学院、MBAスクール等、グローバルに教育事業を展開する世界最大規模の私立教育機関で、日本国内では東京、横浜、名古屋、大阪、京都、福岡の6 か所に事業所を構えています。また法人・団体向けのグローバル人財育成研修を手掛けるイー・エフ・コーポレート・エデュケーション(Hult EF)では、言語や異文化間コミュニケーションの研修をはじめ、グローバル人財育成に欠かせないリーダーシッププログラムやコーチングプログラムを提供しています(https://www.hultef.com/jp/)。EF では独自の英語能力テスト「EF SET」(https://www.efset.org/ja/)や英語能力を経年的に計測、追跡する世界規模のベンチマーク「EF EPI 英語能力指数」(https://www.efjapan.co.jp/epi/)の開発・提供にも努めています。また50年以上にわたり蓄積されたノウハウをベースに、国内外で様々な教育機関、官公庁、自治体、企業に対する語学等トレーニング支援事業も行っています。https://www.efjapan.co.jp/
(3) 事業拠点数、語学学校の展開状況は2022年11月15 日現在の情報です。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像