新型コロナウイルス感染症対策に関する、雇用応援企画 第一弾
株式会社テノ.サポートにおいて、新型コロナウイルス感染症対策に関する雇用応援企画第一弾として、オンラインによる「保育士資格取得支援講座」を無償開講いたします。
現在、我が国では新型コロナウイルス感染症拡大の影響によって、解雇による離職や内定取り消しを余儀なくされた方、採用選考の中止で就職活動が停滞し困っている方々が増加している状況と認識しており、当社グループとして対策支援の一躍を担いたいと考えてまいりました。
そこで、株式会社テノ.ホールディングス子会社である株式会社テノ.サポートにおいてオンラインによる「保育士資格取得支援講座」を無償開講し、受講者の方に対し保育士資格取得支援から保育士としての就職までをサポートする仕組みを提供し、雇用促進の支援を積極的に推進することといたしました。
◆開講予定期間
7月上旬~9月上旬
※申込受付開始予定:2020 年6月10 日(水)~6月30 日(火)
※申込条件などの詳細は、決まり次第当社HP(https://www.teno.co.jp/)にてお知らせいたします。
そこで、株式会社テノ.ホールディングス子会社である株式会社テノ.サポートにおいてオンラインによる「保育士資格取得支援講座」を無償開講し、受講者の方に対し保育士資格取得支援から保育士としての就職までをサポートする仕組みを提供し、雇用促進の支援を積極的に推進することといたしました。
◆開講予定期間
7月上旬~9月上旬
※申込受付開始予定:2020 年6月10 日(水)~6月30 日(火)
※申込条件などの詳細は、決まり次第当社HP(https://www.teno.co.jp/)にてお知らせいたします。
◆株式会社テノ.ホールディングス
テノ.グループは、女性が育児・家事・介護をしてもなお働き続けるためには、「いったい何が必要なのか」を基本に事業展開して参りました。豊かな社会を築くためにはきっと、あらゆる場面でさまざまな発想をもった男女が知恵を出し合うことが必要です。「より私らしく」と願う女性たちの出番です。
もっと愛情を・・・もっと安心を・・・「手の」ぬくもりまでも伝えたい
わたしたちは、その熱い想いを「テノ.」という社名に込めました。これまで以上に、「ご両親の立場」、「お子様の立場」、「企業の立場」にたったサービスを提供することで、社会に対する責任を果たし、
「テノ.のサービスを利用して良かった」と思って頂けますように。
社会、女性、そしてそのファミリーすべての人々が「幸せ」でありますように。
今回の無償開講を行うにあたり、常に感謝の気持ちをもって、テノ.グループの全社員が心を一つにお客さまの気持ちに寄り添ったサービスを提供し、「手のぬくもりまでも」伝えられる企業となるよう、弛まぬ精進を更に重ねてまいります。
◆テノスクール(tenoSCHOOL)について
https://www.teno.co.jp/ja/business/other/school.html
テノ.グループは、女性が育児・家事・介護をしてもなお働き続けるためには、「いったい何が必要なのか」を基本に事業展開して参りました。豊かな社会を築くためにはきっと、あらゆる場面でさまざまな発想をもった男女が知恵を出し合うことが必要です。「より私らしく」と願う女性たちの出番です。
もっと愛情を・・・もっと安心を・・・「手の」ぬくもりまでも伝えたい
わたしたちは、その熱い想いを「テノ.」という社名に込めました。これまで以上に、「ご両親の立場」、「お子様の立場」、「企業の立場」にたったサービスを提供することで、社会に対する責任を果たし、
「テノ.のサービスを利用して良かった」と思って頂けますように。
社会、女性、そしてそのファミリーすべての人々が「幸せ」でありますように。
今回の無償開講を行うにあたり、常に感謝の気持ちをもって、テノ.グループの全社員が心を一つにお客さまの気持ちに寄り添ったサービスを提供し、「手のぬくもりまでも」伝えられる企業となるよう、弛まぬ精進を更に重ねてまいります。
◆テノスクール(tenoSCHOOL)について
https://www.teno.co.jp/ja/business/other/school.html
◆保育士試験受験資格について(次のいずれかに該当していれば受験が可能です。)
- 短大、専修学校の専門課程、高専、盲・聾・養護学校専攻科を卒業した方。
- 短大、専修学校の専門課程、高専、盲・聾・養護学校専攻科に在学中で、年度中に卒業が見込まれる方。
- 大学を卒業した方。
- 大学に2年以上在学し62単位以上を修得した方。
- 学に1年以上在学中で年度中に62単位以上の修得が見込まれる方。
- 高等学校を平成3年3月31日までに卒業した方。
- 児童福祉施設等の所定の施設で2年以上(原則として1日6時間以上、1月当たり20日以上)児童等の保護・援護に 従事した方。※中学校が最終学歴の方は、5年以上となります。
- 外国において、学校教育における14年以上の課程を修了した方。
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