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株式会社CI
会社概要

商談中に動画を活用する営業担当の84.7%が「商談前」の営業動画活用にも意欲 理由として「話題性」や「ナーチャリング効果」に期待の声

〜一方で、「新たに動画を作る手間やコスト」にハードルを感じる声多数〜

株式会社CI

 マーケティング・営業DXツール「SENLEN」(https://sales-lp.senlen.jp/)を提供する株式会社CI(本社:大阪府大阪市北区、代表:湯尾 智顕)は、現在「商談中」に営業動画を活用している営業担当者105名に、「商談前」の営業動画活用に関する意識調査を実施いたしましたので、お知らせいたします。
  • 調査サマリー

   

  • 調査概要

 調査概要:「商談前」の営業動画活用に関する意識調査
 調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
 調査期間:2022年9月26日〜同年9月27日
 有効回答:現在「商談中」に営業動画を活用している営業担当者105名
 ※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
 
 ≪利用条件≫
 1 情報の出典元として「SENLEN」の名前を明記してください。
 2 ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。
 URL:https://sales-lp.senlen.jp/
  

  • 「商談中」の営業動画活用に関して、80.0%が効果を実感

​ 「Q1.あなたは、現在「商談中」に営業動画を活用する中で、その効果を実感していますか。」(n=105)と質問したところ、「非常に実感している」が25.7%、「やや実感している」が54.3%という回答となりました。 

Q1.あなたは、現在「商談中」に営業動画を活用する中で、その効果を実感していますか。Q1.あなたは、現在「商談中」に営業動画を活用する中で、その効果を実感していますか。

・非常に実感している:25.7%
 ・やや実感している:54.3%

 ・あまり実感していない:13.3%
 ・全く実感していない:5.7%
 ・わからない/答えられない:1.0%
  

  • 約6割が「受注スピードの向上」や「商談の負担の軽減」に効果的と回答

  Q1で「非常に実感している」「やや実感している」と回答した方に、「Q2.「商談中」に営業動画を活用する中で、特にどのような効果を感じていますか。(複数回答)」(n=84)と質問したところ、「受注スピードの向上」が58.3%、「商談の負担の軽減」が57.1%、「受注率の向上」が44.0%という回答となりました。 

Q2.「商談中」に営業動画を活用する中で、特にどのような効果を感じていますか。(複数回答)Q2.「商談中」に営業動画を活用する中で、特にどのような効果を感じていますか。(複数回答)

・受注スピードの向上:58.3%
 ・商談の負担の軽減:57.1%
 ・受注率の向上:44.0%

 ・商談時間の短縮:40.5%
 ・自信をもって提案できる:21.4%
 ・その他:0.0%
 ・わからない/答えられない:0.0%
  

  • 84.7%が営業動画を「商談前」に見せることも、「受注率向上に効果的だと思う」と回答

  「Q3.あなたは、受注率向上のために、営業動画を「商談前」に見せることは効果的だと思いますか。」(n=105)と質問したところ、「非常にそう思う」が25.7%、「ややそう思う」が59.0%という回答となりました。 

Q3.あなたは、受注率向上のために、営業動画を「商談前」に見せることは効果的だと思いますか。Q3.あなたは、受注率向上のために、営業動画を「商談前」に見せることは効果的だと思いますか。

・非常にそう思う:25.7%
 ・ややそう思う:59.0%

 ・あまりそう思わない:12.4%
 ・全くそう思わない:2.9%
 ・わからない/答えられない:0.0%
  

  • 受注率向上になる理由として、71.9%が「話題のきっかけとなる」と回答

  Q3で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q4.営業動画を「商談前」に見せることが、受注率向上に効果的だと思う理由を教えてください。(複数回答)」(n=89)と質問したところ、「話題のきっかけとなると思うから」が71.9%、「商談相手の興味を醸成(ナーチャリング)できると思うから」が51.7%、「動画で前提情報を共有しておくことで、商談の理解が深まるから」が51.7%という回答となりました。 

Q4.営業動画を「商談前」に見せることが、受注率向上に効果的だと思う理由を教えてください。(複数回答)Q4.営業動画を「商談前」に見せることが、受注率向上に効果的だと思う理由を教えてください。(複数回答)

・話題のきっかけとなると思うから:71.9%
 ・商談相手の興味を醸成(ナーチャリング)できると思うから:51.7%
 ・動画で前提情報を共有しておくことで、商談の理解が深まるから:51.7%

 ・「営業されている感」が少なくスムーズな営業活動が可能だと思うから:20.2%
 ・その他:0.0%
 ・わからない/答えられない:0.0%
  

  • 他にも「訴求するポイントが明確になる」や「説明不足を補ってくれるから」などの理由も

  Q4で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q5.Q4で回答した以外に、営業動画を「商談前」に見せることが、受注率向上に効果的だと思う理由があれば、自由に教えてください。(自由回答)」(n=89)と質問したところ、「訴求するポイントが明確になる」や「説明不足を補ってくれるから」など53の回答を得ることができました。
 
 <自由回答・一部抜粋>
 ・56歳:訴求するポイントが明確になる。
 ・62歳:私の説明不足を補ってくれるから。
 ・29歳:会話に繋がるので。
 ・41歳:営業トークに信憑性が生まれ、提示する価格に納得感が出るから。
 ・42歳:説明したいことのイメージを共有しやすいから。
 ・26歳:印象に残る
 ・36歳:相手から動画内容について問い合わせがある為
 ・48歳:ある程度、理解した相手に営業した方が話が早いから。
  

  • 商談前には約6割が「導入事例の紹介」や「サービス紹介動画」を見せたいとの声

  Q3で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q6.商談前にどのような動画を見せたいと思いますか。(複数回答)」(n=89)と質問したところ、「導入事例の紹介」が66.3%、「サービス紹介動画」が55.1%、「お客様(第三者)の声を活用した動画」が46.1%という回答となりました。 

Q6.商談前にどのような動画を見せたいと思いますか。(複数回答)Q6.商談前にどのような動画を見せたいと思いますか。(複数回答)

・導入事例の紹介:66.3%
 ・サービス紹介動画:55.1%
 ・お客様(第三者)の声を活用した動画:46.1%

 ・サービスマニュアル動画:37.1%
 ・会社説明会の動画:23.6%
 ・セミナーの録画動画:11.2%
 ・その他:1.1%
 ・特にない:0.0%
 ・わからない/答えられない:1.1%
  

  • 一方、「商談前」の営業動画活用に関し、6割以上から「新たに動画を作る手間」にハードルの声

  Q3で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q7.商談前に動画を見せる場合に、ハードルとなりそうなことを教えてください。(複数回答)」(n=88)と質問したところ、「新たに動画を作るのに手間がかかる」が64.8%、「新たに動画を作る予算がない」が48.9%、「動画を送付するのが面倒」が27.3%という回答となりました。 

Q7.商談前に動画を見せる場合に、ハードルとなりそうなことを教えてください。(複数回答)Q7.商談前に動画を見せる場合に、ハードルとなりそうなことを教えてください。(複数回答)

・新たに動画を作るのに手間がかかる:64.8%
 ・新たに動画を作る予算がない:48.9%
 ・動画を送付するのが面倒:27.3%

 ・動画視聴後に自社サイトに遷移しなさそう:20.5%
 ・効果の測定が困難:14.8%
 ・誰に動画を送付したか等の顧客管理が面倒:12.5%
 ・その他:1.1%
  ー65歳:ハードルはない
 ・わからない/答えられない:4.5%
  

  • 92.2%が「既存動画を活用し、商談前に相手の興味を醸成できるサービス」に興味

  Q3で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q8.あなたは、社内に既にある動画を活用し、商談前に商談相手の興味を醸成(ナーチャリング)できるサービスに興味はありますか。」(n=89)と質問したところ、「非常に興味がある」が29.3%、「やや興味がある」が62.9%という回答となりました。 

Q8.あなたは、社内に既にある動画を活用し、商談前に商談相手の興味を醸成(ナーチャリング)できるサービスに興味はありますか。Q8.あなたは、社内に既にある動画を活用し、商談前に商談相手の興味を醸成(ナーチャリング)できるサービスに興味はありますか。

・非常に興味がある:29.3%
 ・やや興味がある:62.9%

 ・あまり興味がない:4.5%
 ・全く興味がない:2.2%
 ・わからない/答えられない:1.1%
  

  • 興味理由として、「既存のものを使うなら手間も費用も省けそうだから」や「もっと効果的な使い方があるならプロの目線で教えてもらいたい」などの声多数

  Q8で「非常に興味がある」「やや興味がある」と回答した方に、「Q9.社内に既にある動画を活用し、商談前に商談相手の興味を醸成(ナーチャリング)できるサービスに興味がある理由を、自由に教えてください。(自由回答)」(n=82)と質問したところ、「既存のものを使うなら手間も費用も省けそうだから」や「もっと効果的な使い方があるならプロの目線で教えてもらいたい」など44の回答を得ることができました。
 
 <自由回答・一部抜粋>
 ・42歳:既存のものを使うなら手間も費用も省けそうだから。
 ・57歳:もっと効果的な使い方があるならプロの目線で教えてもらいたい。
 ・50歳:商談しやすいし、成約率も向上すると思うから。
 ・62歳:時代の流れで、このようなスタイルに移行していくようになると思う。
 ・42歳:既存のものを使うことは有効活用になるしコスト削減につながるから。
 ・47歳:商談の負担が軽減するから。
 ・65歳:動画世代が増加しているので。
  

  • まとめ

  今回は、現在「商談中」に営業動画を活用している営業担当者105名に、「商談前」の営業動画活用に関する意識調査を実施しました。
 
  「商談中」の営業動画活用に関して、営業担当者の80.0%が効果ありと回答しており、「受注スピードの向上」や「商談の負担の軽減」に効果を実感していることが分かりました。また、営業動画を「商談前」に見せることで、84.7%が受注率向上の効果も期待できることから、営業動画の有効性が判明しました。
 
  一方で、「商談前」の営業動画活用に関して「新たに動画を作る手間やコスト」にハードルを感じており、営業動画を制作に頭を悩ませている実態が伺えました。そこで、「既存動画を活用し、商談前に相手の興味を醸成できるサービス」について伺うと、「もっと効果的な使い方があるならプロの目線で教えてもらいたい」などの理由から、9割以上もの営業担当が興味を示しました。
 
  動画DXという言葉が聞かれるようになり、動画をさまざまな業務に活用する企業が増えました。今回の調査により、営業活動においても商談相手への動画を活用したアプローチは有効だと証明されており、営業動画の需要は益々高まりを見せています。一方で、営業動画が有効だと言っても、次々に有効な動画を制作することはハードルが高くコストもかけていられない実態があります。さらに効果的な営業アプローチを考えるには、新たな営業動画の制作よりも、まずは既存の営業プロセスの見直しを図ってみるのも一つの手ではないでしょうか。
  

  • マーケティング・営業DXツールSENLENとは

  SENLENとは自動営業体験機能と営業プロセス統合管理機能で、ナーチャリング体験と営業におけるコミュニケーションを一元管理出来るツールです。 

  • コロナ禍により、オンラインで営業を行うという事が一般的になりました。

  • 但し、これまでの対面コミュニケーションの一部がオンライン化されただけではないですか?

  • オンラインをベースにした営業活動(プロセス)については最適化された状態ではありません。

  営業する顧客に対して、専用URLを発行し、動画や資料やメッセージで新しい営業体験を提供する事でナーチャリング出来る自動営業体験機能とメッセージのやり取り、オンラインMTGの設定、資料配布管理といった営業に必要なコミュニケーションを集約して利用出来る営業プロセス統合管理機能で、効果的・効率的な新しいオンライン営業活動が可能になります。
 
  専用URLで行動を可視化する事で、今まで見えづらかったリアルな顧客像を簡単に把握する事が出来ます。
 
 【メリット】

  1. 特別な準備は不要。既にある商材情報や営業資料を登録するだけで準備が完了。すぐにオンライン商談の立ち上げが可能。

  2. 必要な機能が全て揃う。ビデオ会議・チャット・ファイル共有・会議予約・メール送信、オンラインコミュニケーションに必要な機能をオールインワンで提供。

  3. 成功するオンライン営業の仕掛け。オンライン会議だけでなく、商材ごとに魅力的な訴求ページを準備した り、顧客ごとに営業資料を設定する事で、自動で営業活動。

  4. データを見ながらプロセス改善。顧客の動きをリアルタイムで把握し、アクセス状況だけでなく、商材への興味や知りたい内容を見ながら営業プロセスを改善可能。

 【URL】https://sales-lp.senlen.jp/ 
  

  • 会社概要

 会社名 :株式会社CI(シーアイ)
 設立  :2017年3月9日
 代表  :湯尾 智顕
 所在地 :〒530-0002 大阪府大阪市北区曽根崎新地1-13-22 WeWork御堂筋フロンティア
 事業内容:■自社サービス事業
      ・営業DXサービス SENLEN
      ・コミュニケーションDXサービス docoDatteリアル
      ・採用DXサービス APPEAL BOX ※近日リリース
 
      ■受託開発/保守運用事業
      ・サービスの企画/設計/開発/試験/導入/保守運用/マーケティング
      ・Webシステム開発
      ・スマートフォンアプリ開発(iOS/Android)
      ・ITツール導入支援
      ・システムコンサルティング
      ・リモートワーク、テレワーク支援
 URL  :https://creative-innovation.co.jp/

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業種
情報通信
本社所在地
大阪府大阪市中央区平野町2丁目5−8 平野町センチュリービル
電話番号
06-6467-8930
代表者名
湯尾智顕
上場
未上場
資本金
-
設立
2017年03月
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