「平成→令和」どう変化したか？　中高生のリアルを比較調査

2016(平成)→2019(令和) で時系列比較

日本インフォメーション株式会社

2019年11月6日 09時00分

✔ LINE・YouTube・Twitterの使用は頭打ちか
✔ 女子の３割「ネットは情報量が多くて困る」
✔ ネット疲れ、リアルでのクチコミへの意識がシフト

※調査データは、無料で配布している詳細な調査結果資料に掲載しております。ご希望の方は以下フォームよりお申込みいただくか、記載の連絡先までお問い合わせください。
https://www.n-info.co.jp/inquiry/

日本インフォメーション株式会社(本社:東京都中央区、社長:斎藤啓太)は、2016年と2019年に全国の中高生男女1,200人を対象に調査した結果を時系列比較分析し、平成と令和で中高生にどのような変化があるのか捉えました。
https://prtimes.jp/a/?f=d48646-20191105-9419.pdf

本調査から得られた主なファインディングスは下記のとおりです。
＜ファインディングス＞

スマホ所有率は、77.3％。中学生60.9％、高校生94.5％。格安スマホが２割と伸びが目立つ。
使用サイトは、3年前トップ３の LINE・YouTube・Twitterは頭打ち、Google・Yahoo! が倍増。「SNS系」中心から「情報・検索」系も併用。
ネットでの回遊行動は３年前より全体的に増加。特に「検索・閲覧等」の目的が目立つ。
女子の３割「ネットは情報量が多くて困る」と情報疲れの一面も。一方「身近な人に聞く方がわかる」意見が目立った。
こづかいで買うものは、「化粧品」「ドリンク剤」などの目利きが必要な商品は上昇。

調査データは、無料で配布している詳細な調査結果資料に掲載しております。ご希望の方は記載の連絡先までお問い合わせください。https://www.n-info.co.jp/inquiry/

■調査結果
１）中高生が自分専用に所有しているもの｜スマートフォン
中高生のスマートフォンの所有率は、2019年で77.3％と、2016年より15.9pt 増加しています。高校生では94.5％にのぼり、スマホが必要不可欠なものであることが確認できます。
「格安スマートフォン」は、中学生・高校生ともに２割弱を占め、特に中学生の所有率の引き上げに寄与しています。(図表1)(図表2)

２）中高生が使用サイト・アプリ
３年前のトップ３だった 「LINE」「YouTube」「Twitter」は減少傾向で、「Google」「Yahoo!」が倍増しました。「SNS系」や「動画・映像系」が中心だった2016年から、2019年は「情報・検索系」もメインへと変化しています。増加率3pt以上だったのは「メルカリ」「SNOW」と、動画の「AbemaTV」「TVer」です。なお「LINE Pay」は2.8％、「PayPay」は2.4％という結果でした。（図表3）

３）中高生のネット回遊活動
SNSやネット、スマホ・PCで使っているものを回答してもらい、大きく「家族と連絡をとる」「友だち・メンバーの連絡・交流」「投稿・情報発信等」「購入・ゲームプレイ・実施等」「検索・閲覧等」に分類して積上げてみました。たとえば、2019年の中学生の62％、高校生の80％が「家族と連絡をとる」ことにSNS等を使っています。2016年と比べて、ネット活動は全体に増加傾向にあることが分かります。「友だち・メンバーの連絡・交流」に活発に使われていることに加え、「検索・閲覧等」をする率が増えています。（図表4）

４）中高生の意識｜情報について
中高生にとって、ネットとテレビにおける情報の信頼性に大差はありません。「ネットは情報が多すぎて困る」「身近な人に聞く方がわかる」に、女子の３割以上が同意しています。（図表5）

５）自分がこづかいで買うもの
マンガなど書籍類、ジュースなど飲料、キャンディーなど菓子類がメインの使い道のようです。多くは、2016年比で購入率が低下しています。反面「メイクアップ化粧品」「基礎化粧品」「服」「ドリンク剤」「芸能人・タレントグッズ」などは、購入率が上がっています。こづかいで買うものの中では、単価も安くはなく、目利きが必要な商品へのシフトが窺えます。（図表6）

■考察
3年前と比べて、スマホ所有が更に進み、家族や友だちとの連絡に加えて「情報・検索系」が拡大しています。多感な中高生が、自分ひとりで広く世間の情報に接し購入もする、そんなことが普通になされる時代です。
商品を選ぶ目も肥えてきている可能性がありますが、中高生も、選択基準や情報の信頼性を見極める力に自信があるわけではなく、まだ一歩引いている感があります。ここにロールモデルとなるような身近な人とのふれあいが必要とされている、といえましょう。

■本調査の概要
調査地域　　　: 日本全国
調査対象　　　: 中学生・高校生男女
サンプルサイズ : 1,200サンプル
調査方法　　　 : インターネット調査
割付　　　　　: 各学年男女ごとに100サンプルずつ、均等に割付
調査実施時期　: 2019年8月　※2016年8月に同様の設計で実施

■調査データの引用について
※本レポートの著作権は、日本インフォメーション株式会社が保有します
内容を転載・引用する場合には、「日本インフォメーション(株)調べ」と明記してご利用ください

■会社概要
会社　　: 日本インフォメーション株式会社
所在地　: 東京都中央区銀座3丁目15-10 菱進銀座イーストミラービル4F
代表者　：斎藤啓太
資本金　: 5,500万円
設立　　 : 1969年12月1日
事業内容 : マーケティング・リサーチ事業、マーケティングコンサルティング他
URL　　 : https://www.n-info.co.jp/