【マーケティングデータ活用に関する調査】8割以上の人がプロによるサポートに興味がある

データ活用促進サポートの企業を選ぶ際、6割近い人が「サポート体制」を重視

デジタルマーケティング支援企業のアタラ株式会社（本社：神奈川県横浜市、 代表取締役CEO：杉原 剛、以下、アタラ）は、企業のマーケティング担当者のうち、現在マーケティングデータを集計・管理している人を対象に「マーケティングデータ活用に関する調査」を実施しました。

調査結果サマリー

• 9割近い人がデータマネジメントは重要だと考えている

  約3割の企業がデータの連携はまったくできていない

  自社が保有しているマーケティングデータ、第1位は「ウェブサイトからのお問い合わせデータ」

  マーケティングデータ活用において、3割を超える人がウェブサイトのコンテンツ強化に期待

  現在、使用しているマーケティングツール、第1位「ABMツール」、第2位「BIツール」、第3位「CDP」

  今後、使用したいマーケティングツール、第1位「ABMツール」、第2位「BIツール」、第3位「CDP」

  データ活用・管理に取り組む際の課題、第1位は「マーケティング全体の戦略立案」

  8割以上の人がプロによるサポートに興味がある

  データ活用促進サポートの企業を選ぶ際、6割近い人が「サポート体制」を重視

調査の背景

顧客情報の管理やウェブサイトの分析といったマーケティングデータの活用は、ビジネスを成功させる上で重要なことの一つといわれています。しかし、このようなマーケティングデータを十分に活用するには専門知識や多くの時間を要し、容易なことではありません。取得したデータを有効に活用するにはどうすればよいのか、悩んでいる方もいるのではないでしょうか。そこで、企業におけるマーケティングデータ活用の状況と課題を明らかにすることを目的として、企業のマーケティング担当者のうち、現在マーケティングデータを集計・管理している人を対象にアンケート調査を行いました。

調査結果の詳細

9割近い人がデータマネジメントは重要だと考えている

まず「マーケティングの成果向上において、データマネジメントはどの程度重要だと考えていますか？」と質問したところ「非常に重要」が36.1％、「やや重要」が49.0％、「どちらとも言えない」が13.6％、「あまり重要ではない」が1.2％、「まったく重要ではない」が0.1％という結果になりました。「非常に重要」（36.1％）と「やや重要」（49.0％）の回答を合わせると85.1%で、9割近い人がデータマネジメントは重要だと考えていることが分かりました。

約3割の企業がデータの連携はまったくできていない

「現在のマーケティングデータの管理・活用のステージはどれに最も近いですか？」という質問に対しては「個別にデータが散在し、まったく連携できていない」が29.7％、「部分的なデータの連携は行われているが、多くのデータはまだ連携ができていない」が29.5％、「多くのデータがデータ基盤に集約されているが、利用までは至っていない」が16.1％と続きます。約3割の企業がデータの連携はまったくできていないことが明らかになりました。

自社が保有しているマーケティングデータ、第1位は「ウェブサイトからのお問い合わせデータ」

次に「自社が保有しているマーケティングデータを全て選んでください」と質問したところ「ウェブサイトからのお問い合わせデータ」が29.9％、「SNSの接触データやフォロワーに関するデータ」が27.7％、「ECや予約などのウェブサイト上での制約データ」が25.5％と続きます。ウェブサイトやSNSなどインターネット上で得られるデータが、それぞれ約3割で、上位を占めました。

マーケティングデータ活用において、3割を超える人がウェブサイトのコンテンツ強化に期待

「マーケティングデータ活用において期待したい効果はどのようなことですか？」という質問に対しては「ウェブサイトのコンテンツ強化（コンテンツマーケティング）」が30.8％、「インサイドセールス、カスタマーサクセス業務の精度改善・自動化」が28.3％、「オンラインとオフラインの連携（OMO、店舗DXなど）」が25.4％と続きます。マーケティングデータ活用において、3割を超える人がウェブサイトのコンテンツ強化（コンテンツマーケティング）に期待を寄せています。

現在、使用しているマーケティングツール、第1位「ABMツール」、第2位「BIツール」、第3位「CDP」

それから「現在、使用しているマーケティングツールを選んでください」と質問したところ「ABMツール（Account-Based Marketing）：特定の企業や顧客をターゲットにしたマーケティングツール」が29.9％、「BIツール（Business Intelligence）：データ分析と可視化を行うツール」が27.7％、「CDP（Customer Data Platform）：顧客データを統合・管理するプラットフォーム」が22.3％と続きます。使用しているツールから、特定の企業や顧客をターゲットにすることを重視している傾向が示されました。

今後、使用したいマーケティングツール、第1位「ABMツール」、第2位「BIツール」、第3位「CDP」

「今後、使用したい、使用すると効果改善が望まれると思われるマーケティングツールを選んでください」という質問に対しては「ABMツール（Account-Based Marketing）：特定の企業や顧客をターゲットにしたマーケティングツール」が33.6％、「BIツール（Business Intelligence）：データ分析と可視化を行うツール」が30.4％、「CDP（Customer Data Platform）：顧客データを統合・管理するプラットフォーム」が23.4％と続きます。現在、使用しているマーケティングツールも、今後、使用したいマーケティングツールも、ともに「ABMツール」「BIツール」「CDP」が上位を占めました。

データ活用・管理に取り組む際の課題、第1位は「マーケティング全体の戦略立案」

さらに「データ活用・管理に取り組む際の課題を教えてください」と質問したところ「マーケティング全体の戦略立案」が29.3％、「データ活用全体の戦略立案」が28.8％、「担当する人材の不足」が27.7％と続きます。戦略立案スキルの有無、担当する人材の不足といった課題が浮き彫りになりました。

8割以上の人がプロによるサポートに興味がある

データ活用促進サポートの企業を選ぶ際、6割近い人が「サポート体制」を重視

最後に「プロによるマーケティングデータ活用促進サポートに興味はありますか？」と質問したところ「とてもある」が27.0％、「ややある」が56.7％、「あまりない」が14.5％、「まったくない」が1.8％という結果になりました。「とてもある」（27.0％）と「ややある」（56.7％）の回答を合わせると83.7%で、8割以上の人がプロによるサポートに興味を示していることが明らかになりました。

前述の質問で「とてもある」「ややある」と回答した人に「データ活用促進サポートの企業を選ぶポイントを教えてください」と質問したところ「サポート体制」が56.9％で最も高く、「資格認定者の有無」が42.3％、「実績（対応社数）」が38.6％と続きます。6割近い人がサポート体制を選ぶポイントに挙げていることから、臨機応変な支援、迅速な情報共有などが求められていることが分かります。

---

まとめ

今回の調査で、現在マーケティングデータを集計・管理している人のうち、9割近い人がデータマネジメントは重要だと考えていることが分かりました。一方、約3割の企業がデータの連携はまったくできていないのが現状です。自社が保有しているマーケティングデータ、第1位は「ウェブサイトからのお問い合わせデータ」で、マーケティングデータ活用において、3割を超える人がウェブサイトのコンテンツ強化に期待しています。現在、使用しているマーケティングツールも、今後、使用したいと考えているマーケティングツールも、ともに「ABMツール」「BIツール」「CDP」が上位を占め、注目を集めています。データ活用・管理に取り組む際の課題は、戦略立案スキルの有無や担当する人材の不足が挙げられ、8割以上の人がプロによるサポートに興味を示しています。データ活用促進サポートの企業を選ぶポイントとして6割近い人が「サポート体制」を挙げました。

ビジネスの成功の大きなポイントとなるマーケティングデータの活用は急務といえます。今回「マーケティングデータ活用に関する調査」を実施したアタラ株式会社は、マーケティングデータの活用を促進するための専門的なサポートを提供しています。無料相談も受け付けていますので、詳細はお問い合わせください。

---

調査概要

【調査内容】マーケティングデータ活用に関する調査
【調査期間】2024年6月4日（火）～ 2024年6月6日（木）
【調査方法】リンクアンドパートナーズが提供するPRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）によるインターネット調査
【調査人数】757人
【調査対象】調査回答時に企業のマーケティング担当者であると回答したモニター
【調査元】アタラ株式会社（https://www.atara.co.jp/）
【モニター提供元】PRIZMAリサーチ

アタラ株式会社　概要

アタラ株式会社はデジタルマーケティング支援企業です。Google 広告をはじめとしたリスティング広告や大手広告プラットフォームの運用型広告の正しい活用、BIツールを活用したデータ活用・可視化のインハウス化・自走化を実現するコンサルティングとツールを提供しています。アタラはデジタルマーケティング支援における高度な技術と専門的な知識、Web APIを使った豊富な開発実績とノウハウを生かし、広告運用者に役立つアドテクノロジーやソリューションを提供しています。

アタラ株式会社（ATARA Corporation）

［代表者］代表取締役CEO　杉原剛
［設立］2009年9月10日
［URL］https://www.atara.co.jp/
［所在地］〒225-0004　神奈川県横浜市青葉区元石川町3712-12-D
［事業内容］
　・運用型広告の運用支援、インハウス化支援、トレーニング
　・企業内外のビジネスダッシュボード構築、各種データ収集コンサルティング
　・解析ツール設定支援、導入コンサルティング
　・運用型広告データ自動収集・出力・ダッシュボードシステム「glu」の提供
　・Web APIを活用したテクノロジー・ソリューションの開発

【本件に関するお問い合わせ先】
アタラ株式会社：https://www.atara.co.jp/
お問い合わせ：https://www.atara.co.jp/contact