＜第2回「HRファクトフルネス」調査＞「前職で成績を残した人材を採用すれば活躍する」と約7割が回答 しかし、約３割しか転職前後で同じ活躍をしていないことが判明
AI（機械学習）が採用候補者の入社後活躍・退職確率を予測する将来予測型ピープルアナリティクスサービス「TRANS.HR」を展開する株式会社トランス（本社：東京都渋谷区、代表取締役：塚本 鋭）はこの度、第2回「HRファクトフルネス*」調査と題して、会社役員が人事戦略において統計上の事実と異なり、勘や経験に基づく思い込みや、過去の常識にとらわれ、誤った内容を認識していることに関して調査を行いました。その結果について下記の通り発表いたします。
【調査結果】
■トピックス①
前職で成績を残した優秀な人材を採用すれば活躍すると約7割が回答
しかし、転職前後で同じくらい活躍をした人は約３割しかいない
■トピックス②
転職前後で評価が変わった人の5割以上が「組織・上司との相性」が原因
相性により、昇給率が２倍以上変わる場合も
※詳細は別紙をご参照ください。
【調査概要】
調査方法：インターネット調査
調査対象①：26歳から79歳の会社役員 Ｎ=1000人（期間：2019年10月）
調査対象②：26歳から59歳の転職経験者 Ｎ=600人（期間：2019年12月）
■トピックス①詳細
「前職で実績を残している人は、採用後に活躍すると思うか」という問い（調査①）に「思う」と回答した会社役員は68％（「非常にそう思う」「そう思う」「ややそう思う」の合計値）。となり、前職で実績を残している人が採用後に活躍すると考えている会社役員が多い結果となった。
しかし、転職経験がある人に調査②を行ったところ、転職「前」と「後」で会社からの評価が変わらなかった人は、31％しかおらず、残りの69％の人は転職前後で会社からの評価が変わったと回答した。
■トピックス②詳細
転職前後で会社からの評価が「変わった」と回答した人に理由を尋ねたところ、51％の人が「所属組織・上司との相性」と回答した。
この結果は、「【前職での実績】は必ずしも、【採用後の活躍に関係がない】」ことを示しており、「所属組織・上司との相性」が、採用後に活躍するか否かを決めるうえで重要であることが示唆されている。
実際に、ある1000名の組織において、「上司-部下の価値観の類似度」（＝【相性】と想定）と「昇給率」の関係性を調べると、【相性】の違いによって、昇給率が2倍近く異なる場合があることが明らかになっている。
また【相性】は、単純に価値観が似ていればよいわけではなく、前述の結果の通り、似すぎていても「昇給率」が低下する場合がある。適切な【相性】は、会社によっても異なるため、実際の自社における現状を分析したうえで、意思決定を行う必要がある。
■調査結果に関して
「ヒト」については、ほとんどの会社で課題であるにもかかわらず、自社における正しい状況を把握できている会社はほとんどありません。特に「採用」においては、多くの会社において、入社後評価や早期退職の正しい見極めができていないことがわかっています。
採用面接において、前職における成果を聞いたり、リファレンスチェックを行う企業も多いですが、今回の調査では、必ずしも前職での活躍と、入社後の活躍に関係がないことがわかりました。
一方、入社後の活躍には「所属組織・上司との相性」が重要であることが示唆されており、企業が自社従業員の価値観を定量化し、採用・配置の意思決定に生かすことで、より従業員の活躍度合いを高められる可能性があることがわかりました。（この課題を解決するために、TRANS.HRでは、オリジナルの適性診断を用いて価値観の定量化・分析を行い、採用・配置の意思決定に生かすシステムの提供を行っています。）
弊社は、データ・事実を基にした「HRファクトフルネス」の取り組みを通して、経営者・人事のみなさまの正しい意思決定をサポートしていきます。
（株式会社トランス 代表取締役 塚本 鋭）
株式会社トランス 代表取締役 塚本 鋭
東京大学・大学院において、機械学習（AI）や大規模シミュレーションに関する研究に従事。人工知能学会研究会優秀賞・東京大学工学系研究科長賞（総代）等を受賞。大学院修了後、株式会社野村総合研究所にコンサルタントとして入社。
2013年に株式会社クラウドワークスに参画し、2014年に上場を経験。プラットフォーム事業のデータ分析・産官学連携を主担当すると共に、B2B事業責任者、カスタマーサポート部門責任者、子会社副社長等を歴任。2018年に株式会社トランスを設立。
■会社概要
会社名：株式会社トランス（TRANS.,inc.）
事業内容：TRANS.HRの企画・開発・販売・運営・サポート
所在地：東京都渋谷区恵比寿2-28-10
設立 ：2018年4月
出資元：東大創業者の会応援ファンド
※ファンド出資者：ユーグレナ 出雲氏、ホットリンク 内山氏、
ミクシィ 笠原氏、エルテス 菅原氏、Gunosy 福島氏、マネックス 松本氏、スター・マイカ 水永氏、エボラブルアジア 吉村氏
代表者：塚本 鋭
*ハンス・ロスリング ほか 『FACTFULNESS(ファクトフルネス)』（日経BP, 2019年） より引用
■トピックス①
前職で成績を残した優秀な人材を採用すれば活躍すると約7割が回答
しかし、転職前後で同じくらい活躍をした人は約３割しかいない
■トピックス②
転職前後で評価が変わった人の5割以上が「組織・上司との相性」が原因
相性により、昇給率が２倍以上変わる場合も
※詳細は別紙をご参照ください。
【調査概要】
調査方法：インターネット調査
調査対象①：26歳から79歳の会社役員 Ｎ=1000人（期間：2019年10月）
調査対象②：26歳から59歳の転職経験者 Ｎ=600人（期間：2019年12月）
■トピックス①詳細
「前職で実績を残している人は、採用後に活躍すると思うか」という問い（調査①）に「思う」と回答した会社役員は68％（「非常にそう思う」「そう思う」「ややそう思う」の合計値）。となり、前職で実績を残している人が採用後に活躍すると考えている会社役員が多い結果となった。
しかし、転職経験がある人に調査②を行ったところ、転職「前」と「後」で会社からの評価が変わらなかった人は、31％しかおらず、残りの69％の人は転職前後で会社からの評価が変わったと回答した。
■トピックス②詳細
転職前後で会社からの評価が「変わった」と回答した人に理由を尋ねたところ、51％の人が「所属組織・上司との相性」と回答した。
この結果は、「【前職での実績】は必ずしも、【採用後の活躍に関係がない】」ことを示しており、「所属組織・上司との相性」が、採用後に活躍するか否かを決めるうえで重要であることが示唆されている。
実際に、ある1000名の組織において、「上司-部下の価値観の類似度」（＝【相性】と想定）と「昇給率」の関係性を調べると、【相性】の違いによって、昇給率が2倍近く異なる場合があることが明らかになっている。
また【相性】は、単純に価値観が似ていればよいわけではなく、前述の結果の通り、似すぎていても「昇給率」が低下する場合がある。適切な【相性】は、会社によっても異なるため、実際の自社における現状を分析したうえで、意思決定を行う必要がある。
■調査結果に関して
「ヒト」については、ほとんどの会社で課題であるにもかかわらず、自社における正しい状況を把握できている会社はほとんどありません。特に「採用」においては、多くの会社において、入社後評価や早期退職の正しい見極めができていないことがわかっています。
採用面接において、前職における成果を聞いたり、リファレンスチェックを行う企業も多いですが、今回の調査では、必ずしも前職での活躍と、入社後の活躍に関係がないことがわかりました。
一方、入社後の活躍には「所属組織・上司との相性」が重要であることが示唆されており、企業が自社従業員の価値観を定量化し、採用・配置の意思決定に生かすことで、より従業員の活躍度合いを高められる可能性があることがわかりました。（この課題を解決するために、TRANS.HRでは、オリジナルの適性診断を用いて価値観の定量化・分析を行い、採用・配置の意思決定に生かすシステムの提供を行っています。）
弊社は、データ・事実を基にした「HRファクトフルネス」の取り組みを通して、経営者・人事のみなさまの正しい意思決定をサポートしていきます。
（株式会社トランス 代表取締役 塚本 鋭）
株式会社トランス 代表取締役 塚本 鋭
東京大学・大学院において、機械学習（AI）や大規模シミュレーションに関する研究に従事。人工知能学会研究会優秀賞・東京大学工学系研究科長賞（総代）等を受賞。大学院修了後、株式会社野村総合研究所にコンサルタントとして入社。
2013年に株式会社クラウドワークスに参画し、2014年に上場を経験。プラットフォーム事業のデータ分析・産官学連携を主担当すると共に、B2B事業責任者、カスタマーサポート部門責任者、子会社副社長等を歴任。2018年に株式会社トランスを設立。
■会社概要
会社名：株式会社トランス（TRANS.,inc.）
事業内容：TRANS.HRの企画・開発・販売・運営・サポート
所在地：東京都渋谷区恵比寿2-28-10
設立 ：2018年4月
出資元：東大創業者の会応援ファンド
※ファンド出資者：ユーグレナ 出雲氏、ホットリンク 内山氏、
ミクシィ 笠原氏、エルテス 菅原氏、Gunosy 福島氏、マネックス 松本氏、スター・マイカ 水永氏、エボラブルアジア 吉村氏
代表者：塚本 鋭
*ハンス・ロスリング ほか 『FACTFULNESS(ファクトフルネス)』（日経BP, 2019年） より引用
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