オンライン定性調査システムを提供するマインディアが【株式会社メルカリ様】の導入事例を公開
先端テクノロジーを利用したマーケティングソリューションを提供する株式会社マインディア(本社:東京都港区、代表取締役:鈴木 大也、以下マインディア)は、同社のオンライン定性調査サービスを株式会社メルカリ(本社:東京都港区、代表取締役CEO:山田 進太郎、以下メルカリ)様にご利用いただき、その導入事例を公開しました。
- マインディアのオンライン定性調査サービスの概要
・独自に開発したオンライン定性調査システムは2020年4月に特許権を取得しています。
・すでに国内外の多数の大手・ナショナルクライアントにご利用いただいている実績があります。デプスインタビュー(1対1)、グループインタビュー(1対N)に対応しており、また簡易的な訪問調査(ホームビジット)も代替して行うことができます。
・導入に当たってはパソコン・スマートフォンさえあれば利用可能となり、特別な機器の導入などは必要ありません。
- メルカリご担当者様プロフィール
株式会社メルカリ
マーケティングストラテジーチームマネージャー(当時)
原田 和英様
略歴
高校卒業後、米国の大学に入学。帰国後、慶應義塾大学に入学し、在学中よりマーケティングの会社を経営。卒業後、アクセンチュア株式会社を経て、ソーシャルメディアの運営会社を起業。その後、グリー株式会社にて国際事業企画、株式会社nanapiにてCMOとしてマーケティングを推進。2017年に株式会社メルカリに入社。
- 導入事例インタビュー
インターネットサービスが大好きなので、ずっとインターネットに関わる仕事に携わってきました。メルカリに入ったのも、日本発でグローバルに利用されるインターネットサービスに携わりたいと考えたからです。
今までの経歴としてはマーケティングと事業企画の経験が多く、メルカリでもマーケティングや事業に携わっています。
メルカリのマーケティングチームでの定性調査の位置づけや、重要性をどのように捉えていますか?
マーケティングチームに限らず、メルカリでは、お客さまの声をとても参考にしております。お客さま視点でプロダクトを作るには、直接ご意見を聞くのが一番ですから。
たとえば、社内報の「VoC(Voice Of Customer)」ではお客さまのご意見を社内に共有していますし、プロダクト開発にもユーザインタビューを活用し、新しい機能の使い勝手やUIに関して生の声を参考にさせていただいております。
マーケチームでは、今回、たとえば、メルカリを使われたことのないお客さまにどのようにメルカリの価値をお伝えすればいいかといった仮説を構築するため、定性調査を活用させていただきました。
従来から様々な形で定性調査をされてきたと思いますが、マインディアにお任せいただくようになった理由は何でしょうか?
メルカリのお客さまは日本全国各地にいらっしゃいますし、首都圏と地方ではアプリの使われ方や出品・購入の傾向が異なる場合があります。そのため地方にお住まいの方にもインタビューを行いたいというニーズがあったのですが、距離の問題がありました。
何か良い方法がないか探していたところ、マインディアさんのシステムはオンラインでインタビューを行えるということを知り、ぜひ使ってみたいと思いました。
マインディアのオンラインで実施するリモート定性調査システムではどんな調査を行っているのでしょうか。
オフラインで行うのと変わらず、一般的な定性調査業務を多面的にお願いしています。ロイヤルユーザー・ライトユーザー・非ユーザーそれぞれのインサイト理解、マーケティングのインプットを得るためのインサイト発掘、競合サービスのユーザー理解などです。
マインディアさんのシステムではリモートでのインタビューになりますが、不自由なくインタビューを行うことができています。
定性調査をWebで行うことにどのようなメリットを感じていますか?
まず、移動の時間・費用的なコストカットです。前述の通り、特に地方の方へのインタビューも気軽に行うことができることは大きなメリットです。
また、ミラールームなどの特殊な環境ではなく、お客さまがご自宅からインタビューに参加することで普段アプリを使っている環境に近い状態で本音を引き出せていると感じています。
他にも、SNSを駆使したリクルーティングを行っていただくことで、なかなか条件に合致する方が見つからないような対象者にもクイックにリーチできるのはマインディアさんならではだと思いますし、とても助かっています。
最後に、マインディアに今後期待したいことなどがあれば教えてください。
弊社はスマホアプリのサービスを提供しているので、画面共有を通じてリモートでもアプリがどのように利用されているかを確認できるようになると嬉しいです。UI・UX改善はメルカリでも常に実施をしていて、非常に重要視していますので。
実は、そういったお声が非常に多かったため、スマホ画面を共有できる機能をリリースしました。
そうだったのですね。それはぜひ今後の調査で使用させていただきたいと思います。
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