NICE、AI技術を用い、CXをより一層効率化できる付加ソリューションを発表

デジタル/音声による消費者とのやりとりの自動化・制御を支援

【2022年10月20日、ニュージャージ州ホーボーケン】 企業のデジタルトランスフォーメーションを支援するNICE（Nasdaq：NICE、日本法人　ナイスジャパン株式会社　社長　安藤竜一）は本日、同期・非同期インタラクションを大規模にオーケストレーション（自動化・制御）する、業界初の画期的技術「Enlighten Journey Orchestration（エンライテン　ジャーニー　オーケストレーション）」を発表しました。Enlighten Journey Orchestrationは、リアルタイムの自然言語理解（NLU）と数十年のデータに基づいて構築されたEnlighten AI Intent Classificationモデルの適用により、消費者ニーズのイベントを、新しいレベルで理解します。さらに、Enlighten Journey Orchestrationは、組織で最も成功したインタラクションのアクションと結果に基づいて、セルフサービス、プロアクティブなナレッジ、またはエージェントとのエンゲージメントに関わるリアルタイムのレスポンスを実行します。

この進歩により、企業は事前に構築したEnlighten AIモデルを使用して、過去のインタラクションデータから大きな価値を引き出すことができます。Enlighten Journey Orchestrationは、お客様がデジタルと音声の両方で伝えているすべての過程を自動的に判断し、お客様の意図の深いレベルまで理解することができます。Enlighten Journey Orchestrationは、高いセンチメント値や結果を生成する過去のインタラクションを最少の労力で特定することで、最適な実行経路を特定します。

Enlighten Journey Orchestrationは、セルフサービス機能でこの解き放たれた価値を使用して、新しいレベルの精度で意図を理解し、エージェントとエージェントレス両方で最適な結果を達成する完璧なツールをリアルタイムで使用できるようにします。

NICEは、業界において人工知能分野のリーダーと認知されており、最大のCXデータセットと幅広いCXドメインの経験を組み合わせたベスト・イン・クラスのテクノロジーを提供しています。NICEはEnlighten AIを、お客様の感情、エージェントの行動、お客様の解約や購入の可能性の予測等、洞察を提示するために使用しているだけではありません。このブレークスルーによって、NICEはEnlighten AIをCXone Platformの中核として活用し、リアルタイムで意思決定を行い、意図を理解することで成功するジャーニーを編成しています。

カスタマーエクスペリエンス担当プレジデントであるBarry Cooper(バリー・クーパー)は、「私たちは、業界がデジタルフルエンシーの実現を支援することを目標に、CXにおいてAIを主流にするジャーニーを続けてきました。Enlighten Journey Orchestrationの劇的な進歩により、フロントエンドアプリケーションがよりスマートで興味深い洞察を持つだけではなく、顧客はジャーニーの中心にテクノロジーを組み込んでデジタルおよびセルフサービスの変革を加速させられるようになりました」と述べています。

※本プレスリリースはニュージャージ州ホーボーケン発、2022年10月20日発表の抄訳です。
https://www.nice.com/press-releases/nice-announces-the-markets-first-consumer-intent-driven-cx-capability

NICEについて：

NICE(NASDAQ：NICE)は、企業が構造化および非構造化データの高度なアナリティクスによってよりスマートな判断をできるよう、クラウドおよびオンプレミスのエンタープライズソフトウェアソリューションを提供する世界的リーダーです。NICEは、あらゆる規模の企業におけるより良いカスタマーサービス、コンプライアンスの確保、金融犯罪の阻止、人の保護を支援します。NICEのソリューションはフォーチュン100企業の85社を含め、150ヶ国以上にわたる2万5,000社以上の組織で利用されています。
ナイスジャパンホームページ　https://jp.nice.com/

商標について：NICEおよびNICEロゴは、NICE Ltdの商標または登録商標です。その他すべてのマークは、それぞれの所有者の商標です。 NICEの商標の完全なリストについては、www.nice.com/nice-trademarksを参照してください。 

将来性の見通しに関する記述：
本プレスリリースには、1995 年米国民事訴訟改革法で定義する「将来性の見通しに関する記述」に該当する情報が含まれます。将来性の見通しに関する記述は、NICE Ltd.（以下「当社」）経営陣による現在の意見、予想、仮定に基づくものです。将来性の見通しに関する記述は、英文において“believe”、 “expect”、 “seek”、 “may”、 “will”、 “intend”、 “should”、 “project”、 “anticipate”、 “plan”または同様の語で記述されています。将来性の見通しに関する記述は、会社の実際の結果や業績が本プレスリリースに記述されているものと大きく異なる原因となりうる多くのリスクまたは不確定要素の影響を受けることがあり、経済・事業環境の変化に伴うリスク、当社のクラウドSaaS事業の成功および成長に関連するリスク、追加買収または買収した事業、製品、技術および人員の効果的な統合、サードパーティのクラウドコンピューティングプラットフォームプロバイダー、ホスティング施設およびサービスパートナーへの当社の依存、急速に変化する技術、サイバーセキュリティ攻撃または当社に対するその他のセキュリティ違反、プライバシーの懸念および当社の事業に影響を与える法律、為替レートおよび金利の変動、当社のグローバル事業に起因する追加の納税義務の影響、COVID-19に関連する不確実性などが含まれますが、これらに限定されません。フォーム20-Fの年次報告書を含む会社のレポートを参照してください。本プレスリリースに含まれる将来性の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点で作成されたものであり、法律で定められている場合を除き、当社はこれを更新または改訂する責任を負いません。

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