動画配信サービス利用実態調査、昨年と比較して34%の人が地上デジタル放送よりも動画配信サービスの視聴が増加

動画配信サービス利用者全体の約7割が広告視聴に対して前向きであることが明らかに

グローバルアドテクノロジー企業であるThe Trade Desk, Inc.（本社：米国カリフォルニア州、CEO:ジェフ・グリーン）は、日本国内在住の15～69歳の男女2,806名を対象にインターネット調査を行い、まず最初に動画配信サービスの利用状況についての調査を実施、さらにその中から過去1か月動画配信サービス利用者に該当する2,137名を抽出して追加調査を実施しました。本調査により、昨年と比較して34％の人が地上デジタル放送よりも動画配信サービスの視聴が増加しており、昨年と比較して地上デジタル放送の視聴が増えたと回答した割合（23％）よりも上回ったことが分かりました。

コロナ禍により、生活様式は大きく変化し、家の中で過ごす時間が増えてきました。それに伴い、メディアの消費方法にも変化が起こっています。特にインターネットを介した動画配信サービスの利用は加速度的に増加しています。また「動画配信サービス視聴」はスマートフォンやPCでの視聴だけではなく、テレビをインターネットに接続した「コネクテッドTV」が普及しつつあります。今回の調査では、動画視聴サービスの利用状況や、定額制動画サービスについての印象、視聴態度などをアンケートで分析しています。日々変化する生活者の生活様式に対応する広告・マーケティング戦略の参考資料として今回の調査結果をご活用いただけると幸いです。

■調査結果のポイント

• 日本国内在住の15～69歳の男女の77%が動画配信サービスを利用
• 昨年と比較して地上デジタル放送よりも動画配信サービスに費やす時間が増えた割合は34％
• 10代の半数以上が動画配信サービスの視聴時間が昨年より増加
• 今後6か月後も継続して動画配信サービスを視聴したいと回答した人は97％
• 定額制動画配信サービスの利用者は29%、月額のサブスクリプション費用の上限は500円未満
• 動画配信サービスの視聴端末は61％の人がスマートフォン

日本在住の15歳から69歳男女の77%が動画配信サービスを利用しており、動画配信サービス利用者の過半数は20～40代が占めています。また、昨年と比較して、34％の人が動画配信サービスの視聴時間を増やしたと回答し、地上デジタル放送を増やした割合（23％）を10％以上も上回りました。コロナ禍で増加した自宅時間の過ごし方として、テレビよりも動画配信サービス視聴を選択する傾向が高いことがうかがえます。特に若年層にその傾向が強く、10代の2割以上が、昨年より地上デジタル放送の視聴時間が減ったと回答しているものの、半数以上が動画視聴サービスの時間が増加しています。

■今後6か月後も継続して動画配信サービスを視聴したいと回答した人は97％
現在動画配信サービスを利用している人のうち、今後6か月後も継続して動画配信サービスを視聴したいと回答した人は97％に上ります。なかでも、無料動画配信サービスの継続意向は91％であるのに対して有料動画配信サービスの視聴は36％と、無料動画サービスが人々の生活に根付いていてきていることが明らかになりました。

■定額制動画配信の利用者は29%、月額のサブスクリプション費用の上限は500円未満
動画配信サービスは、定額制動画配信（SVOD）と広告付き無料動画配信（AVOD）に大別できます。定額制動画配信の利用者は全体の29％に留まり、ほとんどは無料動画配信を利用しています。定額制動画配信利用者のうち46%が一つのSVODサービスのみに加入しています。また、SVODを利用する場合、62%の人が月額のサブスクリプション費用の上限を500円未満までと考えていることが分かりました。動画配信サービス利用者の広告に対する許容度については、動画配信サービス利用者全体の約70％が、「月額費を下げられるのであれば広告をみる」または「お気に入りのコンテンツが無料になるのであればCMがあってもいい」と回答しており、広告視聴と引き換えに無料で視聴できるサービスを高く評価していることが分かりました。

■動画配信サービスの視聴端末は61％の人がスマートフォン
現在61％の人がスマートフォンで動画配信サービスを視聴しており、それに次いでパソコンが55％、タブレットが19％となっています。スマートフォンで動画を視聴する人の過半数以上が10代から30代、パソコンで動画を視聴する6割が40代から60代を占めていることから、若年層はスマートフォンで動画のコンテンツを消費している傾向が強いことが伺えます。また、現在日本ではコネクテッドＴＶ（インターネットに接続されたテレビ端末） を通じた動画配信サービス視聴は18%ですが、ニューノーマル時代に入り、自宅で動画配信サービスを視聴する機会や時間が増えれば、今後は大画面でのコンテンツを視聴するコネクテッドTVが普及していくことが見込まれます。

The Trade Deskの日本担当ゼネラル・マネージャーの馬嶋慶は「日々変化する生活者のライフタイルに対応するために広告主もマーケティング戦略を柔軟に変えていくことを強いられています。限られた予算の中で効率的かつ効果的にキャンペーンを実施するためにデータを活用したプログラマティック広告の需要が高まっています。デジタル広告戦略において、視聴する人が増加している動画配信サービスにもワンプラットフォームで広告配信することでリーチを拡大できるだけでなく、適切な頻度で関連性の高い広告体験を消費者に提供することが可能です。また、消費者のテレビ視聴習慣の変化に伴い、今後普及が期待されるコネクテッドTVへ広告主がマーケティング予算をシフトし、調整していくのをサポートします」と述べています。

■調査概要
調査手法：インターネット調査
調査実施期間：2020年9月18日～9月23日
最初の調査対象者：日本在住の15－69歳の男女
追加調査対象者：過去1か月に動画配信サービスを視聴した日本在住の15－69歳の男女
回答者数：最初の調査2,806名、追加調査2,137名
集計：日本の人口構成比に合わせてウェイトバック集計
実査機関：日本リサーチセンター

■調査結果の詳細は以下よりダウンロードいただけます。
https://pages.thetradedesk.com/connectedtv_japan.html?&utm_source=story_design_house&utm_medium=direct_digital&utm_campaign=press_release

本レポート内の情報は、The Trade Deskのクライアントおよび本ホワイトペーパーをご覧いただく皆様に対して一般的な知識として提供するものであり、記載されている情報が将来のパフォーマンスへいかなる種類の保証を生じないものとします。

【The Trade Deskについて】

The Trade Deskは広告バイヤーを支援するテクノロジー企業です。広告バイヤーはThe Trade Deskのセルフサービス型クラウドベースのプラットフォームを通じて、ディスプレイ、動画、オーディオ、ネイティブといった広告フォーマット全般にわたり、PC、モバイル、コネクテッドTVなど多数のデバイス上で、デジタル広告キャンペーンを作成、管理、最適化できます。主要なデータパートナー、インベントリパートナー、パブリッシャーパートナーと接続することでリーチと運用効率を確実に最大化し、またEnterprise™ APIによりプラットフォームのカスタマイズが可能です。The Trade Deskは米国カリフォルニア州ベンチュラに本社を置き、米国、欧州、アジアにオフィスを構えています。The Trade Deskに関する詳細はhttps://jp.thetradedesk.com/aboutまたはFacebook、Twitter、LinkedIn、YouTubeをご参照ください。