【定点調査2021年版:バーチャルオフィスの実態調査】8割以上がコロナ禍収束後もバーチャルオフィスの利用を継続したい!そう思わせるメリットとは…?

昨年7月の調査よりもバーチャルオフィス利用期間が延びている!

株式会社ゼニス

バーチャルオフィス『レゾナンス』を運営する株式会社ゼニス(本社所在地:東京都港区、代表取締役:鳥本 時彦)は、バーチャルオフィス利用者を対象に、「【定点調査2021年版】バーチャルオフィスの実態調査」を実施しました。
新型コロナウイルスが流行してから1年が経ちましたが、働き方がコロナ禍前とは大きく変わったという方も多いでしょう。

リモートワークがメインになった方や、コロナ禍による収入の減少やおうち時間が増えたことで副業を始めた方もいると思います。

2020年7月に株式会社ゼニスは、「バーチャルオフィスの実態調査」を実施しました。
(「2020年の調査結果 バーチャルオフィスの実態調査」:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000006.000046302.html

それから約8か月が経ったものの、コロナ禍は未だ収束しておらず、新型コロナウイルスとの戦いは長期戦となっています。

では、前回の調査時以降、バーチャルオフィスの利用について変化はあったのでしょうか?

そこで今回、バーチャルオフィス『レゾナンス』https://virtualoffice-resonance.jp/)を運営する株式会社ゼニスは、バーチャルオフィス利用者を対象に、【定点調査2021年版】バーチャルオフィスの実態調査」を実施しました。
 
  • コロナ禍で変化が!?バーチャルオフィスを使い始めた理由について
現在バーチャルオフィスを利用している方は、どのような業種の方が多いのでしょうか?

はじめに、「あなたの業種を教えてください」と質問したところ、
『技術サービス業(18.4%)』という回答が最も多く、次いで『IT・コンピュータ業(17.8%)』『卸売・小売業(16.7%)』『専門職(12.5%)』『情報通信業(11.4%)』と続きました。

さまざまな業種の方が、現在もバーチャルオフィスを利用しているようです。

■以降の結果はこちら
『広告業(5.9%)』『無店舗小売業(5.0%)』『教育・学習支援業(3.1%)』『マスコミ・出版業(1.5%)』

では、バーチャルオフィスを利用するに至った理由は何だったのでしょうか?


続いて、「バーチャルオフィスを使い始めた理由は何ですか?」と質問したところ、
『リモートワークが増えたため(48.4%)』という回答が最も多く、次いで『会社がオフィス戦略を始めたため(26.9%)』『会社がコロナ禍で事務所を移転したため(14.6%)』『副業を始めたため(7.4%)』『独立・起業をしたため(2.1%)』と続きました。

昨年7月の調査でも、『コスト削減』『リモートワークが推奨されたから』など、コロナ禍による影響が理由となった方がいましたが、長引くコロナ禍によってリモートワークがさらに普及しただけではなく、会社のオフィス戦略にも大きな影響を及ぼしていることが伺えます。

より具体的な理由を聞いてみました。

■バーチャルオフィスを使い始めた理由とは?
・リモートワークに移行してもオフィスとしての多くの機能を維持できて便利である(30代/男性/大分県)
・コロナ禍で働き方が完全リモートワークとなった、自宅以外の住所が必要になった(40代/女性/兵庫県)
・コロナ禍で収入が減り、副業を始めた(40代/女性/東京都)
・完全テレワークになって、多少の気分転換が必要だと思ったから(50代/男性/京都府)

などの回答が寄せられました。

やはり、コロナ禍ということがバーチャルオフィスを利用する理由の発端となっている方が多いようです。
1都3県の緊急事態宣言も、この3月21日をもって解除されましたが、予断を許さない状況が続いています。
今後、さらにバーチャルオフィスのニーズは高まるのかもしれません。
 
  • バーチャルオフィスの利用期間にも変化が!?
では、どれくらいの期間バーチャルオフィスの利用を続けているのでしょうか?


そこで、「どのくらいの期間バーチャルオフィスを使っていますか?」と質問したところ、
『1か月以上~半年未満(48.5%)』という回答が最も多く、次いで『半年以上~1年未満(26.3%)』『1か月未満(17.0%)』『1年以上(8.2%)』と続きました。

昨年7月の調査でも、『1か月以上~半年未満』という回答が約半数(49.4%)を占めましたが、次いで多かったのが『1か月未満(24.8%)』でしたので、コロナ禍に比例して、バーチャルオフィスの利用期間も延びている傾向が見えてきました。
少なくともコロナ禍が収束するまではバーチャルオフィスを利用を継続していく、という方が多いのかもしれません。
 
  • 【利用者に聞いた!】コロナ禍におけるバーチャルオフィスのメリットとは?
長期化するコロナ禍に伴い、バーチャルオフィスの利用期間も延びていることが見えてきましたが、バーチャルオフィスのどのようなところにメリットを感じているのでしょうか?


そこで、「バーチャルオフィスのメリットは何ですか?(複数回答可)」と質問したところ、
『ランニングコストを抑えられる(53.8%)』という回答が最も多く、次いで『イニシャルコストを抑えられる(39.0%)』『自宅住所を登記しなくて済む(29.5%)』『欲しい地域の住所が手に入る(9.7%)』と続きました。

割合の違いはありますが、昨年7月の調査結果と同様、『ランニングコストを抑えられる』『イニシャルコストを抑えられる』ということにメリットを感じている方が多いことが分かりました。
リモートワークという働き方も今やすっかり定着している上、コロナ禍以降、社会経済も大きなダメージを受けていますから、従来のようにオフィスを構えることで発生するコストを削減できるのが、バーチャルオフィスの大きなメリットと言えるでしょう。

■コロナ禍において、バーチャルオフィスにして良かったと思うこと
・ファシリティがよい(40代/男性/神奈川県)
・実務までのさまざまな行動が短縮され、効率がよい(40代/女性/神奈川県)
・物理的な制約をはずせる(50代/男性/千葉県)
・この話題をきっかけに新しい顧客ができた(50代/男性/愛知県)

などの回答が寄せられました。

バーチャルオフィスの利用によって、感染防止対策やコストの削減ができるだけではなく、業務効率の向上や、新たな顧客獲得にも繋がっているようです。
withコロナ・afterコロナのオフィスの在り方は、バーチャルオフィスが一般的となるのかもしれません。
 
  • 【利用者に聞いた!】コロナ禍におけるバーチャルオフィスのデメリットとは?
大きなメリットをもたらすと言えるバーチャルオフィスですが、その一方で、どのようなところにデメリットを感じているのでしょうか?


そこで、「バーチャルオフィスのデメリットは何ですか?(複数回答可)」と質問したところ、
『郵便物の受け取りが遅くなってしまう(50.3%)』という回答が最も多く、次いで『他の事業主と住所が重複してしまう(28.2%)』『許認可の申請ができない場合がある(27.2%)』『銀行の法人口座が開設できない場合がある(13.5%)』と続きました。

割合の違いはありますが、デメリットに関しても、昨年7月の調査結果と同様の結果となりました。
特に、『郵便物の受け取りが遅くなってしまう』と回答した方は昨年の45.7%を5ポイント近く上回っていることが分かりました。

これからのバーチャルオフィスには、郵便物の転送サービス、あるいは法人登記が可能であることが必須の条件と言えるのかもしれません。

■コロナ禍において、バーチャルオフィスで困ったこと
・実際のオフィスがないために信用がされにくい場合がある(30代/男性/大分県)
・急ぎの郵便がすぐ受け取れなかった(40代/女性/東京都)
・法的な手続きに戸惑うことが増えた(50代/男性/兵庫県)
・各種申請書類の提出が遅くなるケースが増えた(50代/男性/岩手県)
 
などの回答が寄せられました。
 
コロナ禍以降、バーチャルオフィスの存在も大分浸透してきていますが、郵便物の受け取りだけでなく、銀行口座開設や法的手続きといったことには、まだまだ制約が多いと感じている方が多いようです。
 
  • コロナ収束後も継続したいと8割以上が回答!バーチャルオフィスの利用について
では、より快適に業務を遂行していくためには、どのようなサービスを望んでいるのでしょうか?

そこで、「バーチャルオフィスを利用する際、あったら嬉しいサービスを教えてください」と質問したところ、以下のような回答が寄せられました。

■バーチャルオフィスにあったら嬉しいサービスとは?
・他業種の利用者とコミュニケーションが取れたら面白い(30代/女性/兵庫県)
・郵便物や電話転送の回数制限がないサービス(30代/男性/大分県)
・開設と並行して、認可申請するサポートサービス(40代/男性/東京都)
・書類が届いたことを通知する機能(40代/男性/神奈川県)
・事務・電話受付などのサービス。他のオフィスと兼用でもよいので(40代/女性/大阪府)

郵便物の受け取りが遅くなることにデメリットを感じている方も多かったので、郵便物の転送サービスがあれば大いに役立ちますよね。
そして、さまざまな業種の企業や個人が集うバーチャルオフィスの特性を活かして、“異業種交流”を図りたいという方もいるようです。
そのようなコミュニケーションができれば、さまざまな知識が得られるだけでなく、新たな顧客獲得にも期待が持てるでしょう。

最後に、近い将来、コロナ禍が収束して再び平和な世の中が戻ってきても、そのまま利用を継続したいかどうかを聞いてみました。


「新型コロナウイルスが収束してもバーチャルオフィスの利用を継続していきたいですか?」と質問したところ、実に8割以上の方が、『ぜひ継続していきたい(30.0%)』『たまに利用していきたい(54.2%)』と回答しました。

もちろん、バーチャルオフィスも発展途上にあるサービスですから、まだまだ課題やデメリットもあるでしょう。
ですが、それ以上にメリットを感じている方が多いことが、この結果からも読み取れます。
これからの時代は、働き方の多様化もより一層進むことが予想できますから、それに伴い、オフィスの在り方もリアルからバーチャルへと変わっていくのかもしれませんね。
 
  • これからの時代はオフィスの在り方も変わっていくかもしれません
今回の調査で、コロナ禍におけるバーチャルオフィスの利用状況、そして現状のメリット・デメリットが分かりました。

昨年7月の調査結果から変わった点や、ほぼ変わらずまだまだ課題となっている点も見えてきました。

変異ウイルスの感染拡大など、コロナ禍はまだまだ予断を許さない状況が続いています。
ですが、日本でもワクチン接種が開始され、収束に向けて一歩一歩着実に進んでいるのも事実です。

企業活動や経済活動にも大きな影響を及ぼしていますが、このコロナ禍を乗り切り、そして、いずれ迎えるafterコロナのためにも、バーチャルオフィスの利用など、新しい生活様式に沿った新たな価値観を持つことが大切ですね。
 
  • バーチャルオフィスは充実サービスの『レゾナンス』がオススメ!


バーチャルオフィスを検討している方にオススメなのが、株式会社ゼニスが運営する『レゾナンス』https://virtualoffice-resonance.jp/)です。

レゾナンスは都内有数のビジネス街でもある東京都港区(浜松町)、中央区(銀座)、渋谷区(神宮前)エリアに事務所を構えるバーチャルオフィス。

■安いだけじゃない!レゾナンスが選ばれる5つの特典

①個人事業主契約の方であっても屋号を1つ登録可能
屋号でお仕事をされていらっしゃる方は屋号宛に届く郵便物も受け取り可能です。
契約者様の個人名宛および屋号宛どちらも受け取り可能なため、多くの方にご利用いただいております。

②個人事業主契約から法人契約への切り替えが無料
ご利用いただいている多くのお客様が、最初は個人で契約をされて、レゾナンスの住所で法人設立後に切り替えていらっしゃいます。
そのため、法人契約への切り替えは即日無料で行います。
さらに法人契約ですと法人名の後ろに担当社員様のお名前宛に届く郵便物も受け取り可能となります。

③電話秘書代行サービスは月50コールまで無料
当社の電話秘書代行サービスは月50コールまでコース料金に含まれております。
さらに営業電話のカウントはしませんので、ご安心ください。

④法人銀行口座の開設をお手伝い
法人口座開設をご希望のお客様には当社指定のみずほ銀行をご紹介させていただきます。
お申込みが全てインターネットでできるため、お客様ご自身で銀行に出向く必要がございませんので、多くのお客様にご好評をいただいております。
(※銀行口座開設には当該銀行の審査があります)

⑤会議室を会員様価格で利用可能
会議室は通常1時間あたり1,650円でご利用いただけますが、ご契約中のお客様には会員様価格として1時間あたり1,100円でご利用が可能となっております。
 
  • ただ今『レゾナンス』ではキャンペーン実施中!
東京港区(浜松町)、中央区(銀座)の一等地の住所で月額3,300円の格安バーチャルオフィスが、ただ今キャンペーン価格で【月額1,650円】に!(※キャンペーン価格は半年払い・1年払いのお客様に限ります。)

上記キャンペーンコースは年間契約の場合、通常よりもなんと19,800円もお得に!!
しかもキャンペーン期間中にご契約いただいたお客様は、ずっとキャンペーン価格で更新も可能!!

レゾナンスはお客様に分かりやすい明朗会計を心掛けており、安心してご利用いただけます!

バーチャルオフィスを検討している方、副業でご利用されたい方、個人事業主の方、移転や法人登記をお考えの方、これから起業される方、どんな方でも大歓迎です。

ぜひ、レゾナンスのバーチャルオフィスをご活用ください。
 
  • バーチャルオフィス部門で3年連続堂々の3冠達成!!ゼネラルリサーチ調べ(2021年2月)


お陰様でレゾンナスは、「バーチャルオフィス部門」にて「価格満足度」「人気」「顧客利用満足度」3年連続No.1に選ばれました!

※「バーチャルオフィス」部門 2019年7月・2020年7月・2021年2月調べ(実査委託先:ゼネラルリサーチ)
アンケートモニター提供元:ゼネラルリサーチ
調査期間:2019年7月8日~10日、2020年7月1日~2日、2021年2月10日~11日
調査方法:インターネット調査
調査概要:バーチャルオフィス10社を対象にしたサイト比較イメージ調査
調査対象:全国20代~50代の男女(2019年度)1,087名(2020年度)1,016名(2021年度)1,002名


■レゾナンス:https://virtualoffice-resonance.jp/
■TEL(浜松町本店): 03-5776-4477
■TEL(銀座店):03-5524-7755
■TEL(渋谷店):03-5774-1166
■お問い合わせ:https://virtualoffice-resonance.jp/contact/


調査概要:【定点調査2021年版】バーチャルオフィスの実態調査
【調査期間】2021年3月11日(木)~2021年3月12日(金)
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】1,070人
【調査対象】バーチャルオフィス利用者
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


会社概要

株式会社ゼニス

5フォロワー

RSS
URL
https://virtualoffice-resonance.jp/
業種
サービス業
本社所在地
東京都港区浜松町2-2-15 ダイヤビル2F
電話番号
03-5776-4477
代表者名
鳥本時彦
上場
未上場
資本金
500万円
設立
2016年01月