LiveFrontDeskが民泊・宿泊施設のフロント業務代行サービスを拡充、宿泊客向けのリモート接客を多言語コンシェルジュがサポート

スピンシェル株式会社

遠隔コミュニケーションサービスの「LiveCall(ライブコール)」を運営しているスピンシェル株式会社は、フロント業務に特化した「LiveFrontDesk(ライブフロントデスク)」のサービス内容を拡充し、英語・中国語・韓国語・日本語の4言語に対応した多言語コンシェルジュがフロント業務を代行するサービスを発表しました。


LiveFrontDeskは、フロント業務を遠隔から行うことができる宿泊事業者向けプラットフォームで、対面による本人確認やリモート接客をビデオ通話で実現できるほか、写真やPDFといったファイルの送受信、周辺スポットの案内機能などを兼ね備えています。

プラットフォームのみの利用も可能ですが、今回発表したフロント業務代行サービスを活用することで、宿泊事業者は多言語スタッフを常に抱えるコストやリスクを抑えつつ、素早く安価に多言語接客の体制を構築することができます。

LiveFrontDeskウェブサイト:
https://livefrontdesk.jp/


■ LiveFrontDeskフロント業務代行サービスの特長
 
  • フルアウトソース、またはハイブリッド体制に対応
宿泊事業者が多言語スタッフをまったく抱えていない場合にはフルアウトソースができるほか、既に人材をお持ちの場合には、既存のスタッフと組み合わせたハイブリッド体制も構築可能です。例えば、韓国語のみフロント業務代行サービスを利用したり、夜間から深夜時間帯のみフロント業務代行サービスを利用することで、これまで対応しきれなかった部分を補うことができます。
 
  • 選べる言語、選べる時間帯
多様な言語ニーズにあわせ、英語、中国語、韓国語、日本語の4言語に対応した多言語コンシェルジュが宿泊客へのおもてなしをサポートします。

フロント業務代行サービスを利用する時間帯も、日中・夜間・平日のみ・年中無休など、ニーズにあわせて柔軟に選択することができます。
 
  • 遠隔コミュニケーションにおける豊富な経験
eコマース、遠隔医療、カスタマーサポートなど、LiveCallが様々な業界で培った遠隔コミュニケーションの豊富な経験とホスピタリティーを余すことなく提供します。
 
  • マルチプラットフォーム対応、専用タブレット不要
iOS、Android、Windows、Macのマルチプラットフォームに対応しているので、専用タブレットに依存することなく、宿泊事業者がお持ちのタブレットまたはスマートフォンを活用できるとともに、宿泊客の端末からもご利用いただくことが可能です。 
 
  • 独自ブランディングを後押しするアプリ連携
宿泊事業者のアプリにLiveFrontDeskを連携させることもできるので、宿泊事業者のブランディングを保ちながら、遠隔によるフロント業務体制を構築できます。
 
  • 多言語コンシェルジュの幅広い守備範囲
快適な宿泊をサポートする各種フロント業務に対応可能です。
(対応可能業務の例)
・ チェックイン/チェックアウト
・ 設備案内
・ デリバリー手配代行
・ ランドリー手配代行
・  観光案内/交通案内
 
  • 位置情報を活用したルート案内とミニガイドブック作成機能
宿泊客の位置情報を取得したうえで、現在地周辺のおすすめスポットを宿泊者のモバイル端末に送信できます。現在地から目的地までのルート情報を送信したり、複数のおすすめスポットをまとめたミニガイドブックも作成できるので、個々の宿泊客のニーズに合わせた観光案内ができると同時に、周辺のレストランや店舗への送客を通した地域活性化を担うこともできます。

 

ライブフロントデスクライブフロントデスク

【お問い合わせ】
スピンシェル株式会社|広報担当:五十嵐
TEL 03-6268-8383 / E-mail: press@livecall.jp

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


ビジネスカテゴリ
ホテル・旅館旅行・観光
ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

スピンシェル株式会社

5フォロワー

RSS
URL
https://www.spinshell.com
業種
情報通信
本社所在地
東京都文京区後楽2-23-12 Holic House 2F
電話番号
03-6268-8383
代表者名
金田 宏
上場
未上場
資本金
1億6800万円
設立
2006年02月