「肩」「首」「腰」などの慢性的な痛みに悩む“痛み難民”受診を繰り返しても改善しない現状と、治療体制構築の必要性明らかに

―理学療法士による整体「理学BODY」による慢性疼痛罹患者1万8千人アンケート調査―

株式会社理学ボディ

2025年4月30日 15時33分

理学療法士の技術で世界中の人々を健康にすることを目指す株式会社理学ボディ（本社：東京都渋谷区、代表：木城拓也）は、約1万8千人の顧客を対象に「慢性疼痛に関するアンケート調査」を実施しました。

「肩」「首」「腰」などの慢性的な痛みに悩む“痛み難民”受診を繰り返しても改善しない現状と、治療体制構築の必要性明らかに

慢性疼痛は、日常生活や家庭生活、就労能力、社会参加など、あらゆる活動に影響を及ぼします。痛みによる労働生産性の低下にとどまらず、就労そのものが困難になり、失業や貧困など社会保障上のリスクにもつながる可能性があります。本調査は、慢性疼痛に悩む人々の現状を把握し、適切な治療体制の必要性を明らかにすることを目的としています。

■慢性疼痛とは

厚生労働省によると、慢性疼痛は「治癒に要すると予測される時間を超えて持続する痛み、あるいは進行性の非がん性疾患に関連する痛み」で、国際疼痛学会（IASP）では「3カ月以上持続する痛み」と定義しています。

主な調査結果　　

慢性疼痛罹患者のうち

　・半数以上が、1年以上痛みを我慢

　・痛みの訴えが多い場所は「肩」「首」「腰」

　・約7割は、通院経験有

　・医療機関受診歴のある人のうち、約半数はリハビリテーション受診歴有

　・8割近くが、日常生活の支障改善を希望

調査概要

　・調査対象　：理学ボディ全国91店舗にて初回来店時に調査への同意が得られた者

　・調査方法　：初回来店時に独自のアンケートに回答依頼（初期は紙面、途中からオンラインフォームで入力）

　・調査期間　：2022年3月1日～2025年1月31日

　・有効回答数：18,584人（10歳以下〜90代／男女比4:6）

　・調査協力　：大阪河﨑リハビリテーション大学大学院リハビリテーション研究科今井亮太講師

調査結果

■慢性的に痛みがある人の半数が、1年以上にわたり痛みをガマン

有効回答のうち、 3カ月以上の慢性的な痛みに悩んでいる慢性疼痛罹患者は10,436人、56％でした。

この慢性疼痛罹患者を対象に、痛みの期間について尋ねたところ、1年以上と答えた人は約半数で、このうち23%が5年以上の長期にわたり日常的な痛みを我慢していることがわかりました。

■3大慢性疼痛は「肩」「首」「腰」

慢性的な痛みがある場所の1位は「肩」、2位は「首」、3位は「腰」でした。

■痛みの改善を求めて、医療機関・整骨院などを受診したことがある人は7割以上も、
　医療機関受診者の約半数がリハビリ未経験

慢性疼痛の治療のために、他院（医療機関、鍼灸・整骨院整体・カイロ、マッサージなど）に通った経験がある人は7808人で、74%にのぼりました。

このうち医療機関（病院・クリニック）を受診したことがある人は4622人で44.3%でした。しかし、医療機関を受診した人のうち、リハビリテーションを受けた経験がある人は2,241人（48%）にとどまりました。

■8割が生活の質の改善を求めて来院

目標・希望を尋ねたところ（複数回答可）、「日常生活の支障を改善したい」と答えた人が7967人で、76%を占めました。次いで「仕事の支障改善」が39%、「趣味・スポーツの支障改善」が37%となりました。

回答の中には、痛みで「車の運転に支障がある」「美容院のシャンプー台に頭をつけるのが辛い」「立ち仕事ができない」「痛みが出ると歩くのもきつい」といった声もありました。

本アンケート調査結果を受けて

調査協力者の大阪河﨑リハビリテーション大学大学院リハビリテーション研究科今井亮太講師は以下のように分析・提案しています。

今回の調査結果から、非常に多くの人が日常生活に支障をきたす慢性疼痛を患っていることが明らかになりました。特に、「肩」「首」「腰部」部に痛みを抱えている人が多いという結果は、これまでの研究と一致しています。

注目すべき点として、3カ月以上続く慢性疼痛を有する人が全体の56%を占め、その半数以上が1年以上にわたって痛みを抱えていることが挙げられます。さらに、23%の人が5年以上にわたる慢性疼痛を訴えているという事実は、慢性疼痛が単なる一時的な不調ではなく、長期間にわたる深刻な健康課題であることを示しています。

また、医療機関を受診した経験がある人は約50%にとどまり、そのうちリハビリテーションを受けた人は48%でした。この結果から、慢性疼痛を持つ人の多くが医療機関にかかっているものの、リハビリテーションの利用率は必ずしも高くないことが分かります。リハビリテーションが疼痛管理に有効であることは多くの研究で示されているにもかかわらず、実際には十分に活用されていない可能性がある点は、今後の医療提供体制の改善に向けた重要な課題と言えます。

さらに、約76%の患者が「日常生活の支障改善」を目的に受診しており、慢性疼痛が生活の質（QOL: Quality of Life）に大きな影響を与えていることが示唆されます。加えて、39%が「仕事の支障改善」、37%が「趣味・スポーツの支障改善」を希望しており、慢性疼痛が就労や社会活動にも大きな影響を与えていることが浮き彫りになりました。慢性疼痛による労働生産性の低下や、社会保障費の増加といった経済的影響も考慮する必要があるでしょう。実際に、日本における慢性疼痛による経済損失は年間約1.9兆円にのぼると試算されており、その大部分は労働生産性の低下による間接的損失（約1.7兆円）です。適切な疼痛管理とリハビリテーションの普及が、患者のQOL向上だけでなく、社会全体の経済的負担軽減にも寄与することが期待されます。

■プロフィール

大阪河﨑リハビリテーション大学大学院リハビリテーション研究科
今井亮太講師

2011年、畿央大学健康科学部理学療法学科を卒業後、急性期総合病院に勤務し、整形外科疾患や脳外科疾患の術後患者に対するリハビリテーションに従事。2018年、同大学院博士後期課程を修了。2019年、大阪河﨑リハビリテーション大学に着任。「ペインリハビリテーション」を専門とし、日本理学療法学術大会、日本運動器疼痛学会、日本疼痛学会などで受賞歴を持つ。現在、日本ペインリハビリテーション学会および日本運動器理学療法学会の理事を務める。

【理学ボディの挑戦】

理学ボディは、慢性疼痛に悩む方々の「本質的な改善」に向けて、最新の医学的知見を取り入れた施術を提供しています。大学院講師や学会理事など、専門家との共同研究を通じて技術を磨き、痛みの予防や再発防止のために理学療法士監修の運動プログラムも導入しています。スタッフは病院勤務経験豊富な国家資格保有者が大半を占めるため、医療機関への理解を持ちながら必要に応じた適切な選択肢を提供。病院や他の専門機関への紹介も含め、根本的な改善に導く体制を整えています。

今後も医療機関との連携をさらに強化すると共に、慢性疼痛に関する研究調査や啓蒙活動を通じて、社会全体での理解と支援を促進し、一人でも多くの痛みに悩む方々の生活の質向上に貢献してまいります。「痛みのない未来」を共に創るため、理学ボディは挑戦し続けます。

◆株式会社理学ボディ◆