NICE、AIを活用して完全なパフォーマンスとマスターCXiを実現する新しいRPAイノベーションを提供

NEVA Discoverの新機能により、高度な自動化エクスペリエンスを実現

【東京、2023年2月15日】 企業のデジタルトランスフォーメーションを支援するナイスジャパン株式会社(日本法人社長　オリビエ・ジオレット)は、AIを使用して自動化の重要な機会を特定する、新しいRPA（Robotic Process Automation）機能を発表しました。NEVA Discoverの新しいプロセス分析ソリューションと半教師付き機械学習(semi-supervised machine learning)により、組織はビジネスプロセスの実行要素を最適化し、完全なパフォーマンスを達成することができます。NICEのAIを搭載したディスカバリーツールであるNEVA Discoverは、高度なAIを使用して実用的な洞察を生み出し、ビジネスプロセスを最適化し、有効性と効率を向上させ、従業員が主要な業績評価指標を達成できるようにすることが可能です。

NEVA Discover の新しいプロセス分析機能は、自動化の機会を特定するだけでなく、プロセスの最適化と従業員のトレーニングが必要な主要分野を強調することができます。プロセス分析ソリューションは、一連のビジネス指標を表示し、ユーザーのグループを比較することで、異なる従業員が同じタスクをどのように実行しているかを可視化し、生産性のギャップを特定し埋めることを支援します。NEVA Discoverから得られる実用的な洞察は、インテリジェントなダッシュボードにパッケージされ、有人または無人の自動化に最適なプロセスや最適化されるべきプロセスを視覚的に推奨することができます。また、NEVA Discoverは、従業員がKPIを達成できるように、トレーニングやガイダンスでより良くサポートできる機会を特定します。

半教師付き機械学習では、ビジネスアナリストが手動で介入し、ツールの発見についてさらに提案することができます。この拡張性の高い機能により、ツールの機械学習インテリジェンスが向上し、強化されます。

NICEのカスタマーエクスペリエンス担当プレジデントであるBarry Cooper(バリー・クーパー)は、「NEVA Discoverの新機能は、従業員を強化し、最終的にブランドがCXi（カスタマー エクスペリエンス インタラクション）をマスターするための実用的な自動化の機会を提供するAIの力を実証しています。NEVA Discoverによるプロセスの最適化は、1回限りのイベントではありません。各変更の影響を継続的に測定しながら改善し、指数関数的な価値を生み出すサイクルなのです」と述べています。

NICEについて：

NICE(NASDAQ：NICE)は、企業が構造化および非構造化データの高度なアナリティクスによってよりスマートな判断をできるよう、クラウドおよびオンプレミスのエンタープライズソフトウェアソリューションを提供する世界的リーダーです。NICEは、あらゆる規模の企業におけるより良いカスタマーサービス、コンプライアンスの確保、金融犯罪の阻止、人の保護を支援します。NICEのソリューションはフォーチュン100企業の85社を含め、150ヶ国以上にわたる2万5,000社以上の組織で利用されています。
ナイスジャパンホームページ　https://jp.nice.com/

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将来性の見通しに関する記述：
本プレスリリースには、1995 年米国民事訴訟改革法で定義する「将来性の見通しに関する記述」に該当する情報が含まれます。将来性の見通しに関する記述は、NICE Ltd.（以下「当社」）経営陣による現在の意見、予想、仮定に基づくものです。将来性の見通しに関する記述は、英文において“believe”、 “expect”、 “seek”、 “may”、 “will”、 “intend”、 “should”、 “project”、 “anticipate”、 “plan”または同様の語で記述されています。将来性の見通しに関する記述は、会社の実際の結果や業績が本プレスリリースに記述されているものと大きく異なる原因となりうる多くのリスクまたは不確定要素の影響を受けることがあり、経済・事業環境の変化に伴うリスク、当社のクラウドSaaS事業の成功および成長に関連するリスク、追加買収または買収した事業、製品、技術および人員の効果的な統合、サードパーティのクラウドコンピューティングプラットフォームプロバイダー、ホスティング施設およびサービスパートナーへの当社の依存、急速に変化する技術、サイバーセキュリティ攻撃または当社に対するその他のセキュリティ違反、プライバシーの懸念および当社の事業に影響を与える法律、為替レートおよび金利の変動、当社のグローバル事業に起因する追加の納税義務の影響、COVID-19に関連する不確実性などが含まれますが、これらに限定されません。フォーム20-Fの年次報告書を含む会社のレポートを参照してください。本プレスリリースに含まれる将来性の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点で作成されたものであり、法律で定められている場合を除き、当社はこれを更新または改訂する責任を負いません。

※本プレスリリースはニュージャージ州ホーボーケン発、2023年1月9日発表の抄訳です。