消費における購買意思決定権をもつのは、女性が8割　ミレニアル世代では「夫婦で決める」がスタンダードに

就業状況問わず女性の意思決定権が高いことが判明

株式会社MaVie

2021年6月17日 08時00分

女性視点のブランディング支援を行う株式会社MaVie（東京都港区、代表取締役社長：志賀祥子、以下マヴィ）では、消費における購買意思決定権についてのインターネット調査を行いました。その結果、家庭で使用する商品やサービスの購買において、女性が８割の意志決定権を握っていることがわかりました。この結果は女性の就業状況によって差はなく、女性の意思決定権の高さは収入の有無とは関係ないことも明らかになりました。

▼調査トピックス

消費における購買の意思決定権は、8割が女性にあることが判明
男性単独の購買に対する影響力は2割弱。7割に女性の意思が影響する
ミレニアル世代は「夫婦で決める」がスタンダード

1. 家庭内消費における20項目中15項目の購買意思決定権が女性に
本調査では家庭内消費に関する20項目について、「妻」「夫」「夫婦で決める」のどの意見で購入の意思決定をするか調査。その結果、15項目で「妻が決める」という回答が最も多く、全体の8割を占めました。

この結果は妻の就業状況による変化はなく、女性の意思決定権の高さは収入の有無とは関係ないことも明らかになりました。

２.家庭内の購買意思決定の7割に、女性の意思が反映
今回の調査で回答が得られた「妻が決める」「夫婦で決める」「夫が決める」「わからない」のそれぞれが全体に占める割合を算出し、購買行動における意思の影響力として割り出しました。すると「妻が決める」が45%、「夫婦で決める」が25%といったように女性が関わる意思決定が７割を超え、夫の購買行動における影響力は19%という結果になりました。

3.ミレニアル世代は「夫婦で決める」がスタンダード
世代による購買意思決定を項目ごとに比較しました。その結果、全世代において「夫婦で決める」が最も多いのは「住宅（購入）」と「住宅（賃貸）」の2項目のみだったのに対して、ミレニアル世代（※）では全項目で「夫婦で決める」の割合が増加。9項目で「夫婦で決める」が最も多い結果になりました。このことからミレニアル世代の購買意思決定は、夫婦がともに考えて決める傾向にあることが判明しました。
※1980年から1995年生まれの世代。本調査では25歳〜39歳をミレニアル世代と定義

＜コミュニティに届く働く母親たちの声＞
当社が運営するミレニアル世代の働く女性が集まるコミュニティでも「使用するのは自分でも夫でも高額な買い物をするときは必ず夫婦で話し合う」「コロナ禍で家にいる時間が長くなり、買い物について夫婦で相談することが増えた」という声が多く聞かれます。働く女性が増え、家事を分担する共働き世帯が増えていることからも、家庭で使用する商品やサービスの購入を夫婦で相談して決める傾向は今後も継続すると考えられます。