【2024年版|コロナ明けにおける店舗経営】業績が安定している店舗の約9割が「店舗アプリ」を導入して良かったと回答
集客の手段として注力したいのは「SNS」と「店舗アプリ」が多数
新型コロナウイルス感染症は、2023年5月8日に5類感染症へ移行され少しずつ日常が戻りつつあります。
そのため、飲食業や小売業など、店舗を運営している方のなかには安堵感を感じている方もいるのではないでしょうか。
我々、株式会社プラストが2022年8月に実施した【2022年版】「コロナ禍での店舗経営」に関する調査(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000015.000049109.html)では、長期化するコロナ禍の中でも、経営が順調な店舗とそうでない店舗の取り組みの違いが明らかになっています。
経営が順調な方の多くがSNSや店舗アプリを活用しており、メリットを感じている一方で、経営が不調な方のなかには不安や課題が山積していると感じていることも判明しました。
では、前回の調査から1年が過ぎ、5類感染症に移行した今、経営が不調な方が抱えていた課題などは解決したのでしょうか。
また、経営者が店舗管理や集客のために行っている対策とは何なのでしょうか。
そこで今回、公式アプリや様々な店舗支援サービスを提供する株式会社プラストは、①直近2、3年で売上を維持、または増加している店舗経営者/②売上が減少している店舗経営者を対象に、【2024年版】「コロナ明けにおける店舗経営」に関する調査を実施しました。
コロナ明けの店舗経営に悩む経営者様の判断材料のひとつとしてお役に立てれば幸いです。
【コロナが明けて約1年】コロナ中と比較して“売上増加”した店舗は全体の約4割
コロナが明けた現在、売上にはどのような変化があったのでしょうか?
まずは売上状況を調査しました。
「コロナ中とコロナが明けた現在で比較すると、1か月当たりの売上はどのくらい変化がありましたか?」と質問したところ、売上を維持または増加した店舗経営者は『+50%以上(43.5%)』という回答が最も多く、次いで『変化なし(22.8%)』『+30~49%(20.1%)』『+1~29%(13.6%)』と続きました。
一方、売上が減少した店舗経営者は『-1~29%(70.0%)』という回答が最も多く、次いで『-30~49%(20.1%)』『-50%以上(9.9%)』と続きました。
売上が好調な店舗では、30%以上の増加を実現している店舗が2割を超えるという結果が出ています。
コロナ明けの集客を工夫したり売上管理に注力したりして売上を実現しているのかもしれません。
次に「コロナが明けた現在、店舗運営で注力していることは何ですか?(複数回答可)」と質問したところ、売上を維持または増加した店舗経営者は『リピート促進(40.1%)』という回答が最も多く、次いで『新規顧客の獲得(37.5%)』『従業員管理(26.4%)』と続きました。
一方、売上が減少した店舗経営者は『新規顧客の獲得(46.0%)』という回答が最も多く、次いで『リピート促進(43.3%)』『売上管理(26.9%)』と続きました。
売上が維持または増加した店舗では、リピート促進に最も力を入れていることが明らかになりました。
コロナ明けの集客には、リピート客を育てることがより重要と言えるのではないでしょうか。
【安定経営の秘訣】店舗管理や集客を効率化させる方法は、現在も“店舗アプリ”“SNS”が伸びている!
「店舗管理や集客のために何か対策を行っていますか?」と質問したところ、売上を維持または増加した店舗経営者の約8割が『はい(77.2%)』と回答しました。
一方、売上が減少した店舗経営者は約6割が『はい(61.6%)』と回答しました。
売上を維持また増加している店舗では売上が減少した店舗に比べ、店舗管理や集客のための施策をより打ち出していることが明らかになりました。
対策を講じている店舗とそうでない店舗で明暗が分かれる結果になりました。
そこで、対策を行っていると回答した方に「店舗管理や集客のために行っている対策は何ですか?(複数回答可)」と質問したところ、売上を維持または増加した店舗経営者は『SNS(Instagram、TikTok、LINEなど)(47.6%)』という回答が最も多く、次いで『店舗アプリ(39.8%)』『HP・LP(37.1%)』と続きました。
一方、売上が減少した店舗経営者は『SNS(Instagram、TikTok、LINEなど)(48.4%)』という回答が最も多く、次いで『HP・LP(35.8%)』『店舗アプリ(35.1%)』と続きました。
売上が維持または増加した店舗は、SNSについで店舗アプリを活用していることが明らかになりました。
約4割が店舗アプリで店舗管理や集客を行っていることが示され、売上増加のカギは店舗アプリにあるのかもしれません。
SNSと店舗アプリは連動させやすく、新規顧客獲得やリピート客の増加のための情報発信も積極的に行うといった対策を講じている様子がうかがえます。
【集客に大きく貢献!】店舗アプリやシステム導入のメリット
「アプリやシステムを利用することによる店舗や本部のメリットを教えてください」と質問したところ、売上が維持または増加している店舗経営者は『顧客情報を管理することができる(24.2%)』という回答が最も多く、次いで『お得なクーポンなどを配信して集客することができる(19.3%)』『最新の店舗状況を発信することができる(16.6%)』と続きました。
一方、売上が減少した店舗経営者は『顧客情報を管理することができる(24.1%)』という回答が最も多く、次いで『最新の店舗状況を発信することができる(17.4%)』『お得なクーポンなどを配信して集客することができる(16.8%)』と続きました。
売上が維持または増加した店舗の約2割が、クーポンを配布して集客に成功していることがうかがえます。
クーポンはリピート客の集客に効果があると言えそうです。
次に、アプリやシステムを導入することのメリットとデメリットをうかがいました。
■アプリやシステムを導入して良かったこと
・リピートが増えた(40代/男性/東京都)
・売上推移がわかりやすくなった(40代/男性/福岡県)
・新規顧客が増えた(50代/男性/埼玉県)
・売上、集客のアップ(50代/男性/大阪府)
・生産性の向上(50代/男性/大阪府)
・若い世代のお客様が増えた(50代/女性/神奈川県)
■アプリやシステムを導入して大変だったこと
・最初にシステムを従業員に浸透させることが大変だった。いつどこにいても情報共有ができるようになったことがよかった(30代/女性/大阪府)
・慣れるまで、時間を要した(40代/男性/愛知県)
・サイトが重い時がたまにある(50代/男性/岡山県)
・日々のメンテナンスが大変(60代/男性/大阪府)
・更新が億劫(60代/女性/東京都)
・アプリ管理に時間を有する(60代/男性/埼玉県)
アプリやシステムは初期費用がかかったり、従業員に浸透させるために労力を要したりすることがあります。
しかし、操作に慣れ上手く活用できるようになれば、新規顧客の獲得やリピーター促進に効果的であることがうかがえます。
また、売上推移が簡単に見える化できるなど、事務的な作業の生産性を上げている様子もうかがえました。
【店舗アプリの導入の効果とは?】約9割の経営者が導入をして良かったと回答
「アプリを導入する前と導入した後の変化を具体的に教えて下さい」と質問したところ、売上が維持または増加した店舗経営者は『新規顧客の獲得数増加(26.8%)』という回答が最も多く、次いで『顧客ニーズの明確化(21.0%)』『お問い合わせの増加(19.8%)』と続きました。
一方、売上が減少した店舗経営者は『新規顧客の獲得数増加(23.7%)』という回答が最も多く、次いで『お問い合わせの増加(20.9%)』『顧客ニーズの明確化(19.6%)』と続きました。
売上が好調な店舗、不調な店舗ともに、店舗アプリによって新規顧客の獲得数が増加したことが明らかになりました。
また、顧客ニーズが明確化され、お問い合わせが増加したことも示されました。
そこで集客対策で「店舗アプリ」と回答した方に「店舗アプリを導入して良かったと思いますか?」と質問したところ、『とても思う(54.7%)』『やや思う(39.1%)』『あまり思わない(6.2%)』『まったく思わない(0.0%)』という回答結果になりました。
集客対策で店舗アプリを導入している店舗経営者の9割以上が、「店舗アプリを導入して良かった」と感じていることが明らかになりました。
今後注力したいのは「SNS」と「店舗アプリ」が多数!
「店舗管理や集客の対策として、今後注力したいものを教えてください(複数回答可)」と質問したところ、売上が維持または増加した店舗経営者は『SNS(Instagram、TikTok、LINEなど)(38.4%)』という回答が最も多く、次いで『店舗アプリ(36.2%)』『HP・LP(33.0%)』と続きました。
一方、売上が減少した店舗経営者は『SNS(Instagram、TikTok、LINEなど)(37.2%)』という回答が最も多く、次いで『店舗アプリ(35.3%)』『HP・LP(28.5%)』と続きました。
2022年に経営が順調な店舗経営者に店舗管理や集客の対策をうかがった際にも「SNS」と「店舗アプリ」が上位を占めました。
つまり、SNSと店舗アプリに力を入れることが店舗管理や集客のカギと言えるのではないでしょうか。
最後に「アプリやシステムにどのような機能を求めますか?(上位3つ迄)」と質問したところ、売上が維持または増加した店舗経営者は『クーポン(21.3%)』という回答が最も多く、次いで『メルマガ配信(20.0%)』『売上分析(19.6%)』と続きました。
一方、売上が減少した店舗経営者は『クーポン(28.5%)』という回答が最も多く、次いで『売上分析(24.2%)』『メルマガ配信(20.9%)』と続きました。
メルマガ配信は多くの情報を送ることが可能なため顧客との密な関係づくりに役立ちます。メルマガでリピーターを育てたいと考える経営者が多いことがうかがえます。
まとめ:明暗が分かれるコロナ明けの店舗経営 集客につなげる効果的な施策とは
今回の調査によって、コロナ明けの中で業績が安定している店舗とそうでない店舗の取り組みの違いについて明らかになりました。
店舗アプリやHPサービスの利用は、顧客管理や店舗の売上情報をより緻密に管理することが可能となるため、のちの売上分析、そして集客力向上にも役立てることができるでしょう。
実際に店舗アプリの導入率と導入後の変化について深掘ったところ様々な利点があることが分かりました。
また、店舗アプリ以外に今後導入を考えているものとしてはSNSが挙げられました。
さらなる集客を望んでいる方や、現在そして今後の店舗運用に不安を感じる方は、多くのお客様にきちんと伝えるためのひとつのツールとして、売上が好調な店舗経営者の約9割が導入して良かったと回答する“店舗公式アプリ”をご検討してみてはいかがでしょうか。
集客UPするなら『株式会社プラスト』にお任せ!
今回、「コロナ明けにおける店舗経営」に関する調査を実施した株式会社プラストは、モバイルマーケティングやOA機器サービス、Webサイトの制作、企業ブランド動画の作成といったように多岐に渡るサービスを提供しています。
【こんな方におすすめ】
「アプリを導入して集客につなげたい」
「リピーターを増やす方法を探している」
「アフターフォローなどにより来店のきっかけを作りたい」
それぞれのお客さまに合ったサービスを真剣に考え、独自のプランとサービスの提供により、お客さまが抱える問題の解決に取り組んでいきます。
また、専門知識を持つスタッフによるサポート体制が充実。
スマートフォン向けのアプリ開発にも注力しており、お客様をリピーターに育てたいと考える店舗をサポートします。
顧客データとメール配信機能、その他の機能により新規顧客をお得意様に育てるためのシステムを提供します。
【店舗アプリ】
多彩な機能で平常時だけでなく非常時も店舗運営をバックアップします。
【機能およびサービス一覧】
■メルマガ配信 ■予約システム ■ポイント管理 ■売上分析
■会員管理 ■アンケート ■広告コード ■店舗スタッフ管理
■登録項目設定 ■配信予約 ■クーポン ■店内POP ■サポート
【選ばれる理由】
・理由1:お客様の目線で迅速に問題解決
豊富な実績と経験をもったスタッフが、お客様の立場に立って、ニーズを的確に把握し、迅速にお客様が抱える問題を解決します。
総合的なサービス・サポート体制で、店舗運営を力強くバックアップします。
・理由2:専門知識のスタッフによる充実のサポート体制
経験豊富なスタッフによるサポートで、安心してサービスをご利用いただけます。
また、お客様のお困りごとや問題点などをご相談いただき、共に問題解決をし長いお取り引きをしていただいております。
・理由3:お客様のビジネスを継続してご支援
OA機器の導入、ホームページの作成から、お客様の業種に合わせマーケティングによる集客サポートまで、お客様と長くお付き合いいただき、お客様のことを熟知することで一層のサービスのご提供を実現いたします。
【成功事例多数】
飲食店や美容店などの様々な業種で、900件以上の導入実績があります。
新サービスの浸透や、顧客の気を引く情報発信機能などで集客活動をフォローできるので、導入先の店舗からは『アプリがあって本当に助かった』などのお声をいただいています。
幅広いジャンルでの実績があるので、「お客様とのコミュニケーション活性化」「効果的な情報発信をしたい」「お客様が満足する店作りがしたい」などの想いや要望を叶える提案が可能です。
実際の導入店舗へのインタビュー動画をご覧ください。
■導入事例:https://www.plust.jp/case_mobile/
■株式会社プラスト:https://www.plust.jp/
■お問い合わせ:https://www.plust.jp/contact/
■TEL:048-600-0011
調査概要:【2024年版】「コロナ明けにおける店舗経営」に関する調査
【調査期間】2024年1月19日~2024年1月22日
【調査方法】リンクアンドパートナーズが提供する調査PR「PRIZMA」によるインターネット調査
【調査人数】1,044人(①531人 ②513人)
【調査対象】①直近2、3年で売上を維持、または増加している店舗経営者 ②売上が減少している店舗経営者
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像