マネジメントが変われば組織が変わる。エビデンスに基づく意思決定を実現する『EBM実践ガイド』日本語版を発売
アジャイルが機能しない原因の多くは「マネジメント」にある──EBMが示す“エビデンスに基づく意思決定”を日本の企業へ届けるための公式実践書がついに発売
サーバントワークス株式会社(本社:神奈川県相模原市、代表取締役:長沢智治)は、市場変化に迅速に適応できる組織とプロダクトを支援するマネジメントフレームワーク「Evidence-Based Management(EBM)」の実践書『EBM実践ガイド: アジャイルマネジメントフレームワーク』(丸善出版)が、2025年12月26日に発売されることをお知らせします。
EBMは、スクラムの共同開発者 Ken Schwaber 氏によって提唱された経験主義に基づくマネジメントフレームワークで、顧客アウトカムを基点に、根拠(エビデンス)と実験サイクルを用いて組織の意思決定と改善を進めるアプローチです。生成AIの普及や市場の変化が加速する現在、「勘と経験」や「予測や事前計画」ではなく「エビデンス」に基づく意思決定へ移行できるかどうかが、組織の競争力を左右します。

本書は、2023年に米国 Addison-Wesley Professional から出版された『Unlocking Business Agility with Evidence-Based Management』の公式日本語版であり、EBMの基本原則から組織・プロダクト・チームレベルへの具体的な適用方法までを体系的に解説した国内初の実践書です。スクラムやカンバンなどアジャイル手法を導入する組織にとって、マネジメント層がどのように意思決定し、変革を支援すべきかが明確に示されています。
日本のEBM普及活動を行ってきた長沢智治が翻訳を担当
翻訳を担当した長沢智治は、国内で最も早期からEBMの普及に取り組んできた専門家の一人です。これまでに 「EBMガイド」や関連ホワイトペーパーの日本語翻訳、講演活動、企業向けのEBM研修や伴走支援などを通じて、EBMの実践知を広く、深く届けてきました。
また、Scrum.org のProfessional Scrum Trainer(PST)らと継続的に情報交換を行い、海外のEBM実践動向を踏まえた実践知を日本企業へ提供しています。
2014年にKen Schwaber氏がプロダクト開発についての問題提起をし、それに応える形でEBMを考案して以来、長沢智治は、自分の行動規範、そして会社経営の指針としてEBMを取り入れ、実践してきました。これらについては、訳者あとがきでも触れています。
書籍概要
書名: EBM実践ガイド: アジャイルマネジメントフレームワーク
著者: Patricia Kong、Todd Miller、Kurt Bittner、Ryan Ripley
訳者: 長沢 智治
定価: 3,630円(税込)
ISBN: 9784621312063
ページ数: 216ページ
判型: A5
出版社: 丸善出版
発売日: 2025年12月26日
書籍詳細: https://amzn.asia/d/bYk7JAe
アジャイル導入企業における「マネジメントのスキマ」を埋める一冊
従来のマネジメント手法が市場変化に追随できていないとよく言われています。また、アジャイルやスクラムを導入する組織では、「現場はアジャイルだが、マネジメントは従来型」のままという“スキマ”がしばしば課題となります。
EBMはこのギャップを埋め、マネジメント層が経験主義に基づいて価値創出に関与するための枠組みを提供します。
本書では、
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目的の再定義
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戦略的なゴールの設定
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顧客アウトカムによる計測
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実験による適応
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組織横断、プロダクト横断での変革の進め方
など、今日の企業に求められるマネジメントアプローチを、エピソードとともにわかりやすく紹介しています。経営層、管理職、アジャイルコーチ、プロダクトマネージャー、エンジニアリングマネージャーなど幅広い役割にとって有用な内容を体系的に網羅しています。


サーバントワークス株式会社について
サーバントワークスは、EBM/アジャイル/スクラム/カンバンに関する研修・伴走支援を通じて、企業のビジネスアジリティ向上を支援しています。
また、EBM関連のホワイトペーパーや翻訳記事の公開、研修開発、企業内ワークショップなど、国内におけるEBMとアジャイルの普及と実践を促進しています。
EBMに関する情報: https://www.servantworks.co.jp/EBM/

サーバントワークス株式会社
「the agility consulting company」を標榜し、アジャイル伴走支援サービスとチーム向けのトレーニングサービスを主軸としています。その他、認定トレーニングの提供やスタートアップ企業をはじめとしたマーケティング伴走支援も手がけています。コミュニティとの共生を重視しており、ブログでの無償での情報共有、翻訳記事の提供、イベント協賛なども積極的に行なっています。
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