相互コミュニケーションの起点は「自己開示」プレゼンワークショップを通して、自分主語で語る重要性に気づく

自社の企業文化・価値観をベースに生み出す研修で、次世代のブランドリーダーを育成

株式会社澤村

2023年2月27日 09時50分

ミライをひらくきっかけを創造する総合建設会社ＳＡＷＡＭＵＲＡ（本社：滋賀県高島市、代表取締役：澤村幸一郎）は、社内教育制度である「共育カレッジ」を２０２１年４月より開講し、学び合いながら成長する独自の人材育成プログラムを展開しています。中でも「一般教養学部」では、社会人として身につけるべきスキルや、自社のブランドやミッションを自分ごと化する体験型・ワークショップ型の研修企画に力を入れています。
今回は、一般教養学部の中でも、特にSAWAMURAのブランドについて学ぶ「きっかけ創造ゼミ」にて、「自己開示」をテーマにしたプレゼン研修を実施しました。

「自己開示」を行うフレームワークを通して、相互コミュニケーションのきっかけをつくる

今回の研修では、実体験をもとに感情や気づきを整理するフレームワークを用いたプレゼンを実施し、「自己開示」の重要性に気づくきっかけをつくりました。４月には社会人２年目になり、採用イベントの運営や後輩育成を担う新入社員。従来、採用イベントでは会社が用意した資料や情報を使い、先輩と同じ話ができることが求められていました。しかし近年、学生たちは自分主語で語られる会社の魅力や本音を知り、会社を選びたいと考えています。これまでの囚われを払拭するため、まずは自身の仕事を振り返り、そこで生じた感情や体験に深く向き合うフレームワーク・プレゼンを導入。このフレームワークで自身の感情や気づきを整理し、プレゼンまで実施することで、「自己開示」がコミュニケーションにおいて相手の理解を促し、アイデアや意見を引き出す有効な方法であることを学びました。

第５回　きっかけ創造ゼミ　テーマ「笑顔へのきっかけ」

■概　要
日時　２０２３年１月２７日（金）９時３０分～１２時
場所　ＳＡＷＡＭＵＲＡ本社（滋賀県高島市勝野１１０８番地３）
■内　容

■段階を踏んだ設計で、個人の才覚に囚われないプレゼンワークに
プレゼン作成まで段階を踏むことで、プレゼンに対して苦手意識をもつ営業・企画職以外の社員も参画しやすい設計にしました。まずは、２０２２年に従事した業務を大小関わらず振り返り、その中から『２０２２年イチやりがいを感じた仕事』をプレゼンの題材として選出。一つの業務に対して、自身の役割・感情を洗い出し、これらを通して気づいた自身の強みや特長、得た知見などを整理しました。

■成果ではなく、取り組み方や経緯を伝えるプレゼンで「自己開示」を行う
最後は、フレームワークでまとめた情報をプレゼンにし、同期の前で発表。業務で得た成果ではなく、自身の役割やその業務へ取り組む姿勢を主題に発表することで、「同期の仕事への取り組み方を知れた」や「素晴らしい成果を上げることよりも、共感を得ることから始めたいと感じた」などの気づきが生まれました。

第５回「きっかけ創造ゼミ」へ参加した新入社員の学び

・研修前は、良い成果物をお客様に届けることが必要だと思い込んでいました。でも、日々の仕事をこなすのに精いっぱいでワクワクやウォンツって提示できてるかな？とどこか疑問に思っていました。研修後は、ワクワクやウォンツは素晴らしい成果物から生まれるよりも先に、お客様の共感を得ることから始まるんだと気づきました。自分の中での「笑顔へのきっかけ」を正しい方向で言語化することができたかなと思います。

・「相手の立場になって考える」という方法で、ただ単に自分が思う内容を説明するだけでは伝わらなかったり、心に響かなかったりする事が分かりました。
確かに、自己満足な説明をするのではなくて相手が「何を」「どのような情報」で、「どのような内容」や「過程」が知りたいかを考え伝える必要があることを学びました。

インナー広報担当者と人事の混成チームが、自社の課題を題材にした研修を設計

自社のブランドに基づいた行動指針を学ぶ「きっかけ創造ゼミ」では、新卒入社1年目の社員を対象に、対話やワークショップを通してＳＡＷＡＭＵＲＡブランドを自分ごと化する研修づくりを行っています。企画にあたっては、教育制度の事務局を担当する人事だけでなく、インナーブランディングを担う広報も加わり、より自社の文化や価値観に合った内容で作りこみを実施。この研修を通して、新入社員が日常業務に携わる際に、ＳＡＷＡＭＵＲＡブランドを体現できることを目標にしています。

■ 会社概要
滋賀・京都・福井エリアを中心に、新築注文住宅・リノベーションからオフィス・店舗・工場・公共施設の建築・土木にいたるまで、ワンストップで課題を解決する1950年創業の総合建設会社です。
ＳＡＷＡＭＵＲＡマルシェをはじめ、地方における豊かな働き方や暮らし方を提案し、地域全体が活性化するきっかけづくりに取り組んでいます。