感情のコントロールについての調査結果を発表！誰かに相談ができる人はわずか10％！
SNS依存と感情のコントロールについて年代別で差が出る結果に
前回の調査で、SNSの影響で感情が左右されやすいのは、若年層に多いということが判明いたしました。（前回調査：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000019.000117182.html）
ポジティブな感情だけでなく、ネガティブな感情とも向き合わなくてはいけません。
様々な感情がある中で、どのような行動を起こしているか、感情のコントロールすることがとても重要だと考えております。
そこで、『感情の可視化』（https://em.kanjyo-kashika.jp/p/amazoncampaign-lp）を出版した、株式会社CHIMJUN（本社：沖縄県那覇市、代表取締役：岡城良太）は、全国の10代〜50代の男女を対象に「SNSと個人の感情について」に関する調査を実施しました。
ネガティブな感情になった際に、まず誰かに相談ができる人はわずか1割！
まず初めに、『ネガティブな感情（不安・怒り・悲しみなど）が生まれたとき、最初にどのような行動をとりますか？』と質問しました。
最も多かった回答は「何もしないで放置する（42.2%）」でした。次に多かった回答は「ひとりでじっと考える（36.6%）」「SNSをチェックする（8.7%）」と誰にも相談や話したりせずに、一人で抱え込んでいるという人が全体の約9割いることがわかりました。
一方、「誰かに相談する（10.9%）」と、まず誰かに相談などができると回答した人はわずか1割に留まりました。
ここで特筆するべきは、「SNSをチェックする」と回答した人の約7割が10代〜20代でした。
何かがあった際に、すぐにSNSを見るという習慣があると言える結果でした。
続いて、『自分が今抱えている悩みやストレスの原因は、どの程度「他人との比較」にあると思いますか？』と聞いたところ、「大半が他人との比較だと思う（10.6%）」「半分以上はそうだと思う（31.0%）」と全体の4割ほどが、他人との比較にあると感じていることがわかりました。
また、『自分の感情をしっかり「理解」または「コントロール」できている実感はどのくらいありますか？』と、感情のコントロールについても聞いてみました。
「とてもできている（9.8%）」「まあまあできている（43.1%）」「あまりできていない（32.1%）」「全くできていない（15.0%）」とできていると感じる人と、できていないと感じる人は、半数ずつという結果になりました。
年代別で見ると10代〜20代よりも、40代以上の人たちの方が、感情のコントロールをできていると感じている人が多い結果となりました。
これらの結果から、若年層は自身の感情の理解やコントロールをできる人は、半数もいないということがわかりました。
『感情の可視化』
本書は、株式会社CHIMJUNの代表の岡城良太氏がこれまでの起業家人生で培ってきた経験、独自の経営哲学、そして世界を見据えた熱い想いを綴った一冊です。
沖縄の地で創業し、高品質なヘアケア製品で国内外から注目を集める「CHIMJUN」。
その成功の裏側には、岡城氏の常識にとらわれない発想、困難を乗り越える強い意志、そして何よりも人々の美を追求する情熱がありました。
29歳で沖縄に美容室をオープン後、化粧品や食品など多角的に事業を展開し、グループ売上累計50億規模の企業へと発展させました。
現在は「CHIMJUN」というライフスタイルブランドを手がけ、累計10万本以上を売り上げたヘアケアシリーズを中心に、沖縄発の世界ブランドを目指し、国内外への展開を進めています。
さらに「感情の可視化®」という独自のメソッドを開発し、ビジネス・人材育成セミナーは延べ200回以上開催し、4000人以上が受講するなど、精力的に活動しています。
今回発売する『感情の可視化』はこのメソッドを初めて書籍化したものです。
感情を可視化できるキャラクター診断
現在の自分の感情がどのような状況にあるかがわかる診断です。
その感情を俯瞰的に、また客観視するために、 4つのキャラクターにしました。
自分の今の感情はどのキャラクターなのかを 確認してみてください。
感情を可視化できるキャラクター診断
現在の自分の感情がどのような状況にあるかがわかる診断です。
その感情を俯瞰的に、また客観視するために、 4つのキャラクターにしました。
自分の今の感情はどのキャラクターなのかを 確認してみてください。
CHIMJUN
「CHIMJUN」は、沖縄の豊かな自然から生まれた天然成分を贅沢に使用した、高品質なヘアケアブランドです。
「髪」も「肌」も、関わるすべての美しさと健やかさを守ることを使命とし、国内外で展開しています。
【調査期間】2025年2月26日～2025年2月26日
【調査方法】第三者機関によるインターネット調査
【調査人数】1,000人
【調査対象】10代〜50代の男女
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