STUDIO ZERO(スタジオゼロ)代表の仁科が「HRとEXデザイン研究会」の研究会アドバイザーに就任。
HR(人事)/EX(従業員体験)/キャリア/人材育成/組織文化の領域を探求し、日本企業の変革を目指す。

株式会社プレイド(本社:東京都、代表取締役社長:倉橋健太)の社内起業組織STUDIO ZERO(スタジオゼロ)の代表を務める仁科が、株式会社Xデザイン研究所(所在地:東京都千代田区)が主催する「HRとEXデザイン研究会」の研究会アドバイザーに就任いたしました。
HRとEXデザイン研究会とは
株式会社Xデザイン研究所が主催となり、日本企業の変革を目指し、HR(人事)とEX(従業員体験)の領域における新たな知見の集積と普及を目的として設立されました。
「HRとEXデザイン研究会」は、「これからの日本企業の変革」を目指し、HRのリ・デザイン、EXのデザイン、キャリアのデザイン、人材育成のリ・デザイン、組織文化のデザインといったテーマについて、講師と参加者が実践的な学びを深める研究会です。
これからのリーダーやHR担当者には、従来の「管理」「制度運用」中心のアプローチから、「従業員一人ひとりのキャリアや体験をデザインする」という視点が不可欠となり、デザイン担当者やUXデザイナーも、お客様のためのUXデザインだけでなく、チームのためのEXデザインや組織文化のデザインへの貢献が求められるようになっています。
本研究会は、こうした問題意識に基づき、月1度程度のオンライン形式で開催され、各分野の専門家が話題提供を行い、参加者とのディスカッションを通じて議論を深めます。また、研究会の成果として、書籍「HRとEXのデザイン(仮)」の出版を目指しています。
仁科の「HRとEXデザイン研究会」アドバイザー就任について
スタジオゼロは、企業の組織変革や事業共創、新たな価値創造を支援しています。代表の仁科は、人的資本に関する情報開示ガイドライン「ISO 30414リードコンサルタント / アセッサー」認証資格を取得しており、人的資本経営のアドバイスができるスキルが認められています。
また、組織デザインやカルチャーに通じており、産官学を横断する思考のフレームワークを研究する東京大学との共同研究会の設立や、企業や組織のカルチャー変革を目的とした研究所を、武蔵野美術大学とともに発足するなど、これまでもさまざまな研究会立ち上げ等の取り組みを行ってまいりました。
この度、「HRとEXデザイン研究会」の研究会アドバイザーとして参画することで、EXや組織デザイン領域におけるスタジオゼロの知見を研究会に提供し、同研究会の目的である「日本企業の変革」への貢献を目指します。
仁科奏プロフィール

なお、スタジオゼロとXデザイン学校との共同の取り組みとして、2024年12月10日に行われた、Xデザイン学校主催の公開講座「デザイン文化が世界を変える、地域と企業と文化」への登壇に続き、本件は2件目の事例となります。
「HRとEXデザイン研究会」詳細
主催:株式会社Xデザイン研究所
協力:日本デザイン学会PD部会、カルチャーシフト・デザイン研究所(武蔵野美術大学/ スタジオゼロ)、人事のデザイン研究会
概要:HRのリ・デザイン、EXのデザイン、キャリアのデザイン、人材育成のリ・デザイン、組織文化のデザインなどについて、講師と参加者が実践的な学びを深める。
形式:月一度程度のオンライン開催。講師による話題提供と参加者ディスカッション。参加できなかった場合の録画視聴、オンラインコミュニティでの議論も可能。
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「HRとEXデザイン研究会」には、酒井章氏、小原大樹氏、柳瀬浩之氏、山崎和彦氏といったコアメンバーに加え、土橋隼人氏、平野隆氏、大崎優氏、金井恵子氏、上田信行氏、明間隆氏、佐藤邦彦氏、山崎涼子氏、金澤元起氏、西村秀武氏、玉澤康至氏、三宅慶典氏など、各分野を代表する多くの専門家が、研究会アドバイザーとして協力しています。そのひとりである仁科も「ISO 30414リードコンサルタント / アセッサー」認証資格(※)取得者として、主に人的資本経営の観点で、多様な視点が集まる本研究会の議論に貢献してまいります。
(※ISO30414とは、2018年12月に国際標準化機構(ISO)が定めた「人的資本に関する情報開示のガイドライン」を指します。ISO30414は、社内外のステークホルダーに対して、人的資本に関する報告を行うための指針をまとめたものです。近年、企業価値に占める無形資産の割合が大きく上昇していること、とりわけ個人が持つ能力・資質という知的財産(人的資本)が企業持続性や成長性に直結するという考え方が広まってきたことにより、投資家からの無形資産の情報開示要求が高まり、ISO30414が注目されています。)
スタジオゼロは、本研究会への参画を通じて、HRとEXデザインという新たな領域の探求を深めることで、日本企業の持続的な成長とそこで働く人々の豊かな体験の実現に向けて、尽力してまいります。

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