ニールセン、「COVID19拡大による日用品・化粧品カテゴリー消費と意識への影響」第1弾(US、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、UK、中国)調査結果を発表

COVID19感染拡大で日用品消費についての意識の変化が調査からも明確によみとれる!

NielsenIQ

多くの国々で購買データによると、新型コロナウイルス感染症拡大により、日用品・化粧品も様々なカテゴリーに需要が上昇するなどの現象が見られる。
 
先行調査した7カ国では、この現象は意識の変化でも起こっていることが明らかになった。 

どの国でも同様の傾向が見られるため、COVID19でおこる他国での変化を捉えることは、日本でも何らかのヒントになるだろう。
東京、2020年9月15日 - ニールセンでは、「新型コロナウイルスによる日用品・化粧品カテゴリー消費と意識への影響」調査の第1弾として、US、フランス、ドイツ、イタリア、UK、中国の6カ国の調査結果を発表しました。

同調査は、インターネットにて2020年6月に先行で実施、今後さらに30カ国以上で実施が予定されています。日用品・化粧品に対しての消費の変化や購入チャネルの変化とその理由、ブランドスイッチをしている場合の理由、消費者にとって変化したカテゴリーの役割、さらに化粧品に関しては使い方の変化などについても詳細に世界の消費者より回答を得ています。

COVID19拡大によってみられる変化は、今回の調査対象国でも同様な変化が見られる
特に象徴的な傾向としては、フェイスケア商品カテゴリーが上昇し、環境的に持続可能性が高いとか、天然原料による製品、さらには国内産という特徴を持つ製品の購入を増やしたと回答する消費者が多く観察されました。 さらに、価格にも敏感になっているということも各国に共通してみられます。
ヘアカラーの購買増は、自宅で髪を染める人が増加したということが要因であったり、メイクアップ商品は、目立つところだけ使用する(例えばマスクをしているので、見えているアイラインのみ使用)などの特徴が見られました。

今後の調査予定国

すでに実施した6カ国の以外は以下の地図で表示した国と地域での実施を予定しています。さらに、調査対象は、18歳以上、ヘアケア、スキンケア、フェイスケア、メイクアップ、オーラルケア、デオドラント・フレグランスを自ら購入し、使用する人です。 

 

 



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サービス業
本社所在地
東京都中野区本町2-46-1 中野坂上サンブライトツイン 15階
電話番号
-
代表者名
藤林 義晃
上場
未上場
資本金
-
設立
1965年11月