株式会社CODATUM、次世代BIツールCodatumにおいて「地図チャート機能」をリリース

株式会社CODATUM

2026年2月19日 09時00分

位置情報データの分析を直感的に行える「地図チャート機能」をリリース

株式会社CODATUM（本社：東京都、代表取締役：柴山直樹）は、次世代BIツール「Codatum（コダタム）」において、位置情報データを地図上に可視化する新機能「地図チャート機能」をリリースしたことをお知らせします。

本機能により、SQLでデータを取得するだけで地図上でのデータ可視化を実現でき、地理的な分析を介して、データドリブンな意思決定を迅速に支援します。

機能概要

「地図チャート機能」は、位置情報を含むデータを地図上に可視化し、地理的な傾向やパターンを直感的に把握することを目的とした機能です。

8種類の描画タイプ（ピン・バブル・ヒートマップ・エリア・メッシュ・フロー・ポリゴン・ポリライン）から、データ特性に合わせた最適な可視化ができる

緯度経度・ジオハッシュ・行政区画コード・GeoJSONなど、多様な位置情報形式に対応

日本全国の行政区画データ（都道府県・市区町村・郵便番号）を標準搭載し、行政区画コードを含むデータをクエリすれば地図表示が可能

グループ化機能により、カテゴリ別の色分け表示で複数の軸を同時に可視化できる

Google Maps連携により、衛星写真や地形図など複数の地図タイプを選択可能

主な特徴

8種類の描画タイプとデータ形式の柔軟な組み合わせ

店舗の位置を示す「ピン」、円の大きさで数値を表す「バブル」、密集度を色で示す「ヒートマップ」、都道府県を塗り分ける「エリア」など、データの見せ方を画面上で切り替えられます。データの位置情報形式に応じて、最適な可視化方法を選択できます

日本の地理データを標準搭載

47都道府県、約1,900の市区町村、郵便番号（2桁・3桁）の境界線データ（GeoJSON）を標準搭載。SQLクエリで「13」（東京都）や「13101」（千代田区）といった行政区画コードを含むデータを取得すれば、自動的に該当地域の形状が地図上に描画されます。

多様な位置情報形式に対応

緯度経度（35.681, 139.766）、ジオハッシュ（xn76urx）、行政区画コード（13101）、GeoJSON形式など、さまざまな形式の位置情報に対応。データがこれらの形式で保存されていれば、フォーマット変換なしでそのまま地図に表示できます。（描画タイプによって利用できる位置情報形式は異なります）

SQLで完結するシンプルな操作

地図表示のための特別な設定や外部ツールとの連携は不要です。SQLでデータを取得し、地図チャートを選択するだけで可視化が完了します。データがサポートされている形式（緯度経度、ジオハッシュ、行政区画コード、GeoJSON）で保存されていれば、フォーマット変換なしでそのまま表示できます。

想定ユースケース

ユースケース1：小売業での店舗売上分析

店舗運営担当者が、都道府県別・市区町村別の売上を地図上で一目で把握し、出店戦略の立案に活用。エリアチャートで色分け表示することで、売上の高い地域と低い地域を視覚的に比較できます。

ユースケース2：物流業での配送ルート最適化

物流管理チームが、拠点間の配送量や配送ルートを地図上で可視化。フローチャートを使用して配送量を矢印の太さで表現し、ボトルネックとなっているルートを特定して配送計画を見直せます。

ユースケース3：不動産業での物件分布分析

営業企画担当者が、駅周辺の物件数と価格帯を同時に確認。バブルチャートで物件位置を表示し、価格帯によってバブルサイズを変更することで、エリアの需給バランスを把握できます。

ユースケース4：マーケティング部門での顧客分布分析

マーケティング担当者が、顧客の居住地分布をヒートマップで可視化。集中エリアを特定し、広告出稿やキャンペーン展開の地域戦略に活用できます。

提供開始・利用条件

提供開始日：提供開始済み

利用可能プラン：全プランにて利用可能

サービスURL：https://app.codatum.com/workspace

ドキュメント：https://docs.codatum.jp/data-exploration/chart/map-chart

次世代BIツール「Codatum」について

Codatumは、AIとNotebookを活用し、チーム全員がデータを自在に扱える次世代のBIツールです。AI・SQL・ノーコードを組み合わせることで誰でも高度な分析を高速に行え、そのまま分析結果を共有・活用できる「オールインワン・データワークスペース」を提供します。

直感的なNotebookで、SQLの結果を瞬時に表示し、分析の過程とコンテキストをまとめて管理できます。また、AIに自然言語で問いかけるだけで、誰でも高度で自由度の高い分析が可能に。高度なビジュアライゼーション機能や柔軟な権限管理も備えており、データをビジネスの戦略的資産へと変換することを目指しています。

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