【オンライン社内教育調査】社員が選ぶ、会社に提供して欲しい研修第1位は「専門能力開発」
SaaS比較サイトキャプテラはこの度、全国の企業に勤める1,022名に「企業におけるキャリア中心の教育に関する調査」を行い、オンライン社内教育の活用と最新トレンドをまとめました。
本記事は、キャプテラサイトに掲載されている「データから見るオンライン社内教育の最新トレンド」の一部を抜粋したものです。詳しくはそちらをご覧ください。
調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。
本記事のポイント:
1、オンライン社内研修で最も受講されているのは「コンプライアンス」
2、「自由度」の高いオンライン学習に84%が高評価
3、オンライン学習の妨げとなっているのは「モチベーションの欠如」
4、会社に提供して欲しい研修第1位は「専門能力開発」
5、転職先をオンライン学習の有無で選ぶが65%
1、オンライン社内研修で最も受講されているのは「コンプライアンス」
まず、現在日本企業で取り入れられている研修について把握するため、職場のオンライン教育プログラムで「最近受講したコース」について質問しました。
Q.「最近、職場のオンライン学習システムでどの種類のコースを受講して修了しましたか?」注)「その他」は1%未満のため除外
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コンプライアンスや必須研修(39%)
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業界特有の知識、技能(18%)
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専門能力開発(18%)
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IT技術スキル(15%)
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オンボーディング、入社研修(6%)
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語学研修(5%)
「コンプライアンスや必須研修」が圧倒的に多く、企業が法的問題や職場の安全性に重きを置いていることが分かります。続いて「業界特有の知識、技能」と「専門能力開発」、「IT技術スキル」が続きました。
2、「自由度」の高いオンライン学習に84%が高評価
続いて、受講中のオンライン学習が自分の職場に合っているか尋ねたところ、67%が「ある程度合っている」、17%が「非常に合っている」と回答しており、合計84%が職場のオンライン学習に対して高い評価を持っていることが分かりました。
それでは、どのような理由でオンライン学習を評価しているのか見てみましょう。
Q.「オンライン学習やLMS(学習管理システム)ツールの主な利点は何だと思いますか?」(3つまで選択可)
注)複数回答のため、合計は100%にならない、回答数の多かった上位5項目のみを抜粋して掲載
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自分のペースで学習を進められること(50%)
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コースの受講時期を自由に選べる柔軟性(40%)
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自宅など、どこでも受講できる利便性(38%)
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仕事への意欲とモチベーションを維持できること(25%)
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継続的な学習とスキル開発の機会(15%)
リモートワークも増えたことから、好きな時間に好きな場所で進められるというオンライン学習の自由度が評価されていることが明らかになりました。
3、オンライン学習の妨げとなっているのは「モチベーションの欠如」
続いて、オンライン学習でのスキル向上の妨げとなっている要因について質問しました。
Q.「オンライン学習でのスキル向上の妨げになるものは何ですか?」(複数回答可)
注)複数回答のため、合計は100%にならない、回答数の多かった上位5項目のみを抜粋して掲載
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モチベーションの欠如(34%)
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オンライン学習できる時間が足りない(30%)
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現在の職務では教育の優先度が低い(30%)
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学習内容が面白くない、業務に関連しない(24%)
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プラットフォームの操作が複雑、使いにくい(19%)
最も多かったのは「モチベーションの欠如」。オンライン学習の孤立感や、コース内容と学習者の興味・仕事のニーズとの不一致が原因かもしれません。
4、会社に提供して欲しい研修第1位は「専門能力開発」
効果的なオンライン研修を実現するには、社員のモチベーションを保つの要因を考慮しつつ、研修内容が職務と密接に関連していることが重要であると分かりました。
続いて、社員が会社に求めている研修トレーニングの内容について質問しました。
Q.「自分の会社から特に提供してもらいたいトレーニングの種類は何ですか?」
(複数回答可)
注)回答数の多かった上位3項目のみを抜粋して掲載
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専門能力開発(44%)
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IT技術スキル(40%)
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業界特有の知識や技能(36%)
5、転職先をオンライン学習の有無で選ぶが65%
Q.「もし転職するとしたら、転職先をオンライン教育制度の有無で選びますか?」
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はい、間違いなく(13%)
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はい、おそらく(52%)
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いいえ(11%)
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わからない(24%)
転職先を選ぶ際、オンライン学習を提供しているかどうかが重要な判断材料になっていることが明らかになりました。魅力的な社内教育プログラムを用意することは、今日の人材獲得競争の中「選ばれる会社」になるための鍵かもしれません。
まとめ
企業が提供する社内教育は従業員にとって重要であり、満足度が高いながらもより職務と関連性のある内容が求められているなど改善すべき点も見受けられました。生成AIが日本企業の業務プロセスに統合されていくにつれ、その技術をより適切に活用できるなど、より専門的なスキルの需要が高まっていくことが予想できます。
♦︎2023年8月実施、企業におけるキャリア中心の教育に関する調査
データから見るオンライン社内教育の最新トレンド:
https://www.capterra.jp/blog/4411/trends-online-corporate-training
本記事は、キャプテラが行った「企業におけるキャリア中心の教育に関する調査」の結果をまとめたものです。調査は2023年8月11日から21日までの間にオンラインで実施され、全国の企業に勤める従業員1,022名から有効回答を得ました。以下の条件を満たす方を対象としました。
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日本在住者であること
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18歳以上、66歳未満であること
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従業員数2名以上の企業に勤めていること (正規・非正規問わず)
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職場でオンライン学習が利用可能で、実際に利用していること
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