職場の半数以上、ジェネレーションギャップは「業務を進める上でマイナス」　　

サイコム・ブレインズ社会人調査

国内外で企業の人材育成を支援するサイコム・ブレインズ株式会社 (東京都千代田区、代表取締役社長 西田忠康) はこの度、職場におけるジェネレーションギャップと無意識の偏見に関する調査を実施しました。
調査は定年の延長など、働く世代が多様化する一方で、職場での若手、中堅、シニア層の摩擦が増えているという声を受けたもので、社会人167人が回答しています。

職場の半数以上が世代間の違いが仕事に悪影響
調査の結果、職場の半数以上(52%)が、「ジェネレーションギャップが業務を進める上でマイナスに働いている」と感じている事が明らかになりました。
回答を年代別に見ると、20代（55%）、30代（44％）、40代（60%）、50代（51％）、60代（38%）となっています。

「最もマイナスに働いているジェネレーションギャップ」は世代間で認識に差
マイナスになっているジェネレーションギャップで最も多く挙げられたものを年代別に見ると、年代ごとに違うことが浮き彫りとなりました。

２０代：思考の仕方
３０代：仕事に取り組む姿勢、思考の仕方
４０代：コミュニケーションの取り方や手段
５０代：コミュニケーションの取り方や手段
６０代：仕事に取り組む姿勢

若手からの主な自由回答

• 「伝統だから、皆がやっているから、社会人として常識だろ、と思わずに何故当たり前なのかを考えられ、共有できるようになることを願っています。」（20代）
• 「50代上司から『普通〇〇だよね』という発言がたびたびあるが、普通そうなのか？」（30代）

など、若い世代が上の世代の「当たり前」「普通」「常識」に疑問を持っている事が垣間見えました。

一方で、中堅、シニア世代からは

• 「年代が上がるほど、直接電話で業務連絡をする傾向にあるけれども、若い世代はとても電話や直接対話での業務連絡を嫌がる傾向があるためお互いストレスを感じている」（40代）
• 「『やってみよう』という気概や他者を巻き込む積極性の違い」（40代）
• 「学習や成長への意欲」（50代）

といった意見が寄せられ、若手とのコミュニケーションの取り方や思考の仕方に違和感を感じている事が伺えます。

サイコム・ブレインズ専務で、管理職育成研修を担当している太田由紀は、
「最近は特に中堅の管理職が、シニア層と若手層のジェネレーションギャップをうまく取りまとめられずストレスになっていたり、摩擦が起きているケースを耳にします。
今回、コミュニケーションの取り方や、考え方が異なる世代のネックになっている事が浮き彫りとなりましたが、若い世代はその組織の文化にどっぷり浸かっていないので、外界から組織に、知識・情報を取り入れる貴重な役割を担うことができます。中堅・シニア世代はその強みを認めたうえで、コミュニケーションの取り方等で感じている違和感を率直に伝えるべきではないでしょうか。また、若い世代も、自由回答にあるように上の世代の「常識」が「常識」として定着した背景を理解したうえで、現状を更に良くするために情報を提供する姿勢が必要です。職場の世代の多様化をきっかけに職場風土を新しく創り出す・変えることが、企業の発展・成長につながります」とコメントしています。

本調査を監修した早稲田大学教授の長内厚氏は
「このような認識のギャップは近年になって生まれたというより、これまでも存在していたが、終身雇用と年功序列の雇用環境のなかで若手が上に従わざるを得なかったということかもしれません。急激な技術の進化や、グローバル化による不確実性の高い現代の環境では多様性や柔軟性がもとめられるので、世代間ギャップが顕在化したことは、うまく多様な意見を戦略に取り込むことが出来ればむしろ企業の強みになります。企業は多様性を摩擦やストレスというネガティブな要素にせず、企業の強味にすべく活用できるよう、企業文化を見直し、多様性をマネジメントできる人材育成をする必要があります。」と解説しています。

【調査概要】
調査期間：2019年2月8日～2月28日
対象：社会人の男女167人
方法：インターネット

【サイコム・ブレインズ株式会社について】　
サイコム・ブレインズ株式会社は、1986年の創業以来、営業研修、グローバル人材育成など社会人教育のパイオニアとして企業の人材育成を支援しています。　過去10年で約600社、30万人以上の研修を手掛け、東京・タイ・シンガポール・上海の拠点からアジアにおける人材育成を国内外でサポートしています。
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