リチウムイオン電池リユース・リサイクル2025年に25億円規模に

MDB Digital Search 有望市場予測レポートシリーズにて調査

株式会社日本能率協会総合研究所（略称：JMAR 本社：東京都港区、代表取締役：譲原正昭）が提供するMDB　Digital Searchではリチウムイオン電池のリユース・リサイクル市場を調査し市場規模を推計いたしました。
【URL】 http://search01.jmar.co.jp/mdbds/

リチウムイオン電池リユース・リサイクル 市場規模・予測

※車載用リチウムイオン電池からリユース・リサイクルされ、蓄電池等の形状で販売されている製品を対象とする。

リチウムイオン電池 リユース・リサイクル市場概況
・2025年度のリチウムイオン電池のリユース・リサイクル市場は約25億円となる見込み。
・電気自動車の市場拡大、普及が進み、リチウムイオン電池リユース・リサイクルのニーズが高まる。
・使用済み電池の故障部分を交換・修理して再利用する「リユース」、リチウムやコバルトなどの材料を回収・再利用する「リサイクル」の研究、事業化が、自動車メーカーを中心に進められる。
・リユース品は定置用蓄電池として用いられ、非常用電源の設置ニーズが高い病院、自治体等へ導入実績を重ねる。
・新品に比べ安価であること、環境意識の高まりからリチウムイオン電池リユース・リサイクルは急拡大が見込まれる。

　リチウムイオン電池は、ハイブリッド自動車、電気自動車といった次世代自動車の需要拡大に伴い、車載用電池としての需要が増加傾向にありますが、一方で、リチウムイオン電池に使用されるレアメタルは産出量・流通量が限られており今後需給逼迫の可能性が高いことから、リチウムイオン電池のリユース・リサイクルのニーズが高まっています。リチウムイオン電池の「リユース」とは、使用済みリチウムイオン電池の中の故障したセルを交換・修理して再利用すること、「リサイクル」は、使用済みリチウムイオン電池を分解してリチウムやコバルトなどの材料を回収し再利用することを指します。

　車載用リチウムイオン電池は、5～10年程度使用すると蓄電容量が低下するため交換が必要となります。使用済みの車載用電池からリユースされた製品は、再び車載用として利用するには適しませんが、蓄電用など他の用途には適応可能となっています。リユースされた電池は、定置用蓄電池として再販され、新品の蓄電池よりも安価であることから、非常用電池の設置ニーズが高い病院や自治体、コンビニなどへ多く導入されています。一方、リサイクル品はリユース品よりも性能が高く、車載用電池としての再利用も可能なため、自動車メーカーへ販売されますが、分解してリチウムやコバルトなどの材料を回収するのにコストがかかることから、現時点での流通は僅かとなっています。

　自動車メーカーを中心とする参入企業の積極的な取り組みや、環境意識の高まりから、リチウムイオン電池のリユース・リサイクルは急速に伸長しており、今後も市場は拡大が見込まれます。

　本調査では、使用済みの車載用リチウムイオン電池からリユース・リサイクルされ、蓄電池等の形状で製品化・販売されている製品を対象とし、市場規模を推計いたしました。

　本調査結果の詳細は、JMARが提供するリサーチプラットフォームMDB　Digital　Search
（http://search01.jmar.co.jp/mdbds/）に同レポートを収録し、ご提供しております。

レポートの構成
1.     調査対象市場定義　　2.　主要参入企業一覧　　3.　市場規模・予測　　4.　価格動向
5.     マーケットシェア/主要参入企業動向　　 6. 業界構造・ビジネスモデル　　7.　ユーザー動向　　　計6ページ
MDB　Digital　Searchでは、「有望市場予測レポート」シリーズとして、各種の新サービス・注目製品の市場規模を推計しています。

【会社概要】
会社名：　株式会社　日本能率協会総合研究所
所在地：　〒105-0011　東京都港区芝公園3-1-22日本能率協会ビル5階
代表者：　譲原　正昭
設立：　　1984年4月
URL：　　http://www.jmar.co.jp/
事業内容：　官公庁の政策立案・計画立案のための調査研究事業と、民間企業のマーケティング、コンサルティングを行う調査研究事業、および、会員制のビジネス情報提供サービス事業