「データ分析を用いた説明への自信」が約30%向上！因果AIを用いたPBLが学生の学びを変える

〜北海道科学大学で実施した実践型授業の成果を公開〜

フートフォリオ

2026年2月19日 10時00分

株式会社hootfolioは、日本電気株式会社（NEC）と共同で、因果AI「causal analysis ® （コーザル・アナリシス）」を用いた教育プログラムを、北海道科学大学にて実施しました。この取り組みは、データ活用と意思決定力を育むPBL（Project Based Learning）として行われ、学生自身が北海道の魅力につながる要因をデータから読み解き、訴求策を考える取り組みにチャレンジしました。

■ 背景：データ活用力の重要性と産学連携の実践

近年、企業や行政におけるデータ活用の重要性は増しており、単なる「相関」ではなく「因果」を捉える分析が科学的な意思決定に不可欠とされています。株式会社hootfolioが提供する因果AI「causal analysis ®」は、NECで研究・実装されてきた技術に基づき、データに潜む原因と結果の関係をノーコードで可視化するSaaSソリューションです。専門知識がない場合でも因果関係を探索・理解できることにより、施策の効果検証や戦略立案の質を高めることが可能です。

この度のプログラムは、北海道科学大学の数理・データサイエンス・AI教育プログラムの一環として実施されました。同大学は、データサイエンスの基礎から応用まで幅広いカリキュラムを展開し、学生のデータ理解力向上を目指しています。

写真：データの読み解きに真剣に取り組む様子

■ 実施概要：3週連続のPBLで因果分析を体験

実施期間：全3回（授業形式、最終週に発表）

対象：北海道科学大学情報科学部情報科学科学生

目的：「北海道の魅力」を因果分析で読み解き、データに基づいた訴求策を考える

プログラム内容：

1. causal analysis® 概要と事例紹介因果分析の基本と活用イメージを解説。過去の社会課題に対する事例等を通じ、因果の考え方を理解。

2. データ分析実習北海道の魅力に関する学生アンケートを元に、因果分析を実施。「何が北海道の魅力として伝わっているか／伝わっていないか」を因果の視点で探索。

3. 成果発表分析結果を班ごとに発表。データに基づく訴求ポイントやアクション案を提示。

学生たちは実際にデータを手に取り、「なぜその要素が魅力に繋がるのか」という因果関係を探究。単なる数値把握ではなく、結果につながる要因を科学的に示す学びを体感しました。

■ 学生の学びと成果

発表では各班が「どの要因が北海道の魅力に強く影響しているか」、「訴求ポイントは何か」を因果分析で明らかにした結果を提示。例えば観光意欲を高める要因の組み合わせや、誤解されやすい相関と真の因果の違いを説明しました。

図1：ワークショップで用いた因果分析結果の一例

図2：因果分析を通じて導き出された、北海道の魅力を伝える施策案の一例

■ 教育効果の検証：PBLによる意識変化を確認

本プログラムの効果を確認するため、PBLの実施前後で学生アンケートを実施しました。その結果、「分析結果を用いてわかりやすく発表し、他者に説明できる自信がある」と答えた生徒が29.3%増加したことに加え、取り組みの本来の価値である「データを活用した地域課題解決に自信がある」が15.8%、「データを活用した地域課題解決に興味」が20.8%増加しました。（のべ111名に実施したアンケートの各設問に対し、「とてもそう思う」「そう思う」と回答された割合を比較）

図２：受講前後のアンケート結果

これらの結果から、因果分析を用いたPBLを通じて、単に分析手法を学ぶだけでなく、地域の魅力や課題を“データで捉え、解決に向けて動く”態度・関心を育む学習効果が示唆されました。

■因果AI causal analysis®️について

成果を左右する“真因”を直感的に把握する、因果AIソリューション

日本電気株式会社（NEC）の研究所で開発された独自のAI技術により、従来の分析では見えづらかった「原因と結果」の関係性をデータの中から抽出・可視化します。統計の専門知識がなくても直感的なインターフェースにより、「何が成果を生むのか」という問いに答え、ビジネスの次のアクションを科学的に導くことを可能にします。

マーケティング領域に加え、従業員エンゲージメントを高めるための要因分析など、人事領域、政策立案・まちづくりへの活用が拡大しています。

■ hootfolioについて

2025年1月に日本電気株式会社（NEC）からカーブアウトしたスタートアップです。「科学的な意思決定をあらゆる人に」をミッションに掲げ、因果AIを活用したSaaS型分析サービス「causal analysis®」を提供しています。 NEC発スタートアップとして培った技術力を基盤に、企業・行政・研究機関と連携し、科学的意思決定の社会実装を加速してまいります。

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