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ヘルスケアテクノロジーズ株式会社
会社概要

【医療へのアクセスに関する意識調査】

体調不良の際の通院に対する懸念1位は「待ち時間」。医療にアクセスする「即時性」「手軽さ」のニーズが明らかに。一方で、「オンライン診療」は9割以上が未経験。

ヘルスケアテクノロジーズ株式会社

~3人に1人が「自分で調べた情報をもとに、重大な病だと思い込んだことがある」
“自己診断”も増える中、「診療以外で、専門家に手軽に相談したい」という声も~
ソフトバンク株式会社の子会社であるヘルスケアテクノロジーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO:大石 怜史、以下「ヘルスケアテクノロジーズ」)は、全国の20代~70代の男女600名を対象に、「医療へのアクセスに関する意識調査」を行いました。

主な調査トピックス
  1. オンライン診療など、医療にアクセスする選択肢は増えたと半数以上の人が思う一方で、9割以上の人はそれらを活用できていない現状が明らかに
  2. 「オンライン診療を利用してみたいか」の意見は二分利用したくない理由1位は「対面でないと不安」一方で、利用者の9割以上は「また利用したい」「信頼できる」と回答
  3. 体調不良の際の通院に対する懸念1位は「待ち時間」オンライン診療に対してもアクセスや時間のハードル解消を期待する声が多数
  4. 「病院に行くべきなのか」「オンライン診療をどのようなときに利用するべきか」医療へのアクセス要否や方法に悩む人が多数
  5. 身体の不調を感じたときに、8割近くの人がインターネットの情報を参考にしているが、「調べた情報をもとに、自分が重大な病だと思い込んでしまったことがある」のは3人に1人。加えて、専門家に手軽に相談したいニーズの高さも明らかに
※本資料に含まれる調査結果をご記載いただく際は必ず「ヘルスケアテクノロジーズ調べ」と明記ください。

調査結果
1. オンライン診療など、医療にアクセスする選択肢は増えたと半数以上の人が思う一方で、9割以上の人はそれらを活用できていない現状が明らかに
「あなたは『オンライン診療』を知っていますか」という質問では、88.9%が「知っている」と回答し、また、「コロナ禍以前に比べ、医療にアクセスするための選択肢(オンライン診療、オンライン健康相談、オンライン服薬指導、処方薬の配送サービスなど)は増えたと思う」という人は、53.5%と半数以上がそう思っていることが分かりました。一方で、それらのサービスの利用経験を問う質問では、「オンライン診療を利用したことがない(92.0%)」、「オンライン服薬指導を利用したことがない(94.2%)」、「健康相談チャットサービスを利用したことがない(95.0%)」、「処方薬の配送サービスを利用したことがない(93.2%)」という結果に。オンライン診療の認知度が高く、医療にアクセスする選択肢が増えたと思う人が多数いる一方で、サービス自体の利用率は大変低いことが判明しました。

 

2.「オンライン診療を利用してみたいか」の意見は二分。利用したくない理由1位は「対面でないと不安」。一方で、利用者の9割以上は「また利用したい」「信頼できる」と回答
オンライン診療未経験者に対し、「オンライン診療を利用したいと思うか」を聞いたところ、「利用したいと思う」が45.2%、「利用したくないと思う」が54.8%と意見が二分される形になりました。「利用したくないと思う」と回答した人の理由は、「対面でないと不安だから(50.2%)」が1位で、オンラインでの診療に対して、信用しきれないという不安があることが判明。一方で、オンライン診療経験者に対して「オンライン診療についてどう思うか」を聞いたところ、「また利用したい(95.0%)」「診断結果は信用できる(92.5%)」「受診の手続きが楽(92.5%)」「スムーズに利用できた(90.0%)」と、非常に高評価でした。また、「今後、オンライン診療と対面診療を使い分けていきたい」と思う人も92.5%もいることが分かりました。

3.体調不良の際の通院に対する懸念1位は「待ち時間」。オンライン診療に対してもアクセスや時間のハードル解消を期待する声が多数
「身体の不調を感じた時の、通院に対する懸念点は何ですか」という質問に対しては、「病院の待ち時間が長い(75.0%)」が1位に。また、2位は「診察が必要な症状なのか判断に迷う(39.2%)」3位は「予約をするのが面倒である(33.7%)」という結果になりました。一方で、「オンライン診療を利用してみたい」と答えた人に、どのようなときに利用したいかを聞いたところ、1位「体調不良で外に出られないとき(65.6%)」2位「病院へのアクセスが難しいとき(53.8%)」3位「時間がないとき(53.4%)」という結果に。時間や予約、アクセスに関する意見が多かったことから、身体の不調を感じた際には、医療にアクセスする「即時性」や「手軽さ」が重要であることがわかります。

4.「病院に行くべきなのか」「オンライン診療をどのようなときに利用するべきか」医療へのアクセス要否や方法に悩む人が多数
「オンライン診療をどのような時に利用するべきなのか判断に迷う」という人は62.4%。また、「病院に行くべきか、行くほどでも無いのか、迷ったことがある」という人も61.3%いました。病院に行くべきか/行く必要がないのか、対面診療か/オンライン診療かなど、医療へのアクセス方法に悩む人は多いようです。

5.身体の不調を感じたときに、8割近くの人がインターネットの情報を参考にしているが、「調べた情報をもとに、自分が重大な病だと思い込んでしまったことがある」のは3人に1人。加えて、専門家に手軽に相談したいニーズの高さも明らかに
「身体の不調を感じたとき、とるべき処置を判断するために、インターネットの検索で得た情報を参考にすることがある」と回答した人は76.0%にのぼり、うち5人に1人(20.8%)は「何度もある」と回答。また、「自分で調べた情報をもとに、自分が重大な病だと思い込んでしまったことがある」という人は30.4%もいるという結果に。体調不良の際にインターネットを活用する人が多い中で、“自己診断”が大きな誤解に繋がることがあることも判明しました。
加えて、「身体の不調を専門家に相談できず、不安な日々を過ごしたことがある」人は35.1%。「病院に行くかどうか迷う、ちょっとした不調の際に、診療以外で、専門家に手軽に相談することができたら良い」と思う人は70.6%。体調不良の際、専門家に相談できないことがストレスにつながっていることや、専門家に手軽に相談をしたいというニーズは高いことが分かりました。
また、「ちょっとした身体の不調を感じたときに、24時間365日いつでも医療の専門家に相談できるサービスがあることを知っていますか」という質問に対しては、「知っている」と答えた人はわずか18.0%。ヘルスケアテクノロジーズが運営する「HELPO」の健康医療相談チャットのように、24時間365日、医師・看護師・薬剤師の医療専門チームに手軽に相談ができるようなサービスはニーズが高いがまだ知られておらず、今後普及の余地があることが分かりました。

調査概要
調査エリア:全国
調査対象者:20~70代の男女
サンプル数:600 ss
調査期間 :2022年11月5日~2022年11月6日
調査方法 :インターネットリサーチ

ヘルスケアテクノロジーズ株式会社について
ヘルスケアテクノロジーズ株式会社は、ソフトバンク株式会社がDX(デジタルトランスフォーメーション)領域でヘルスケア分野のさまざまな社会課題の解決を推進するため、2018年10月に設立した会社です。人々の健康増進や医療資源の最適化、国民皆保険の維持に貢献するため、ヘルスケアプラットフォームを提供しています。2020年7月から提供を開始した「HELPO」は、病気の予防や未病改善、健康増進に役立つ機能をワンストップで提供するヘルスケアアプリです。利用者は、スマートフォンなどから健康に関する悩みをチャット形式で気軽に相談できる他、自分の目的に合った病院の検索や一般用医薬品の購入ができます。「HELPO」の詳細については、こちら(https://healthcare-tech.co.jp/service/)をご覧ください。また、2021年2月には、個人向け唾液PCR検査サービス「HELPO PCR検査パッケージ」の提供を、SB新型コロナウイルス検査センター株式会社と共同で開始しました。2021年6月にはオンライン診療利用支援サービス機能を、2021年11月には東京大学センター・オブ・イノベーション「自分で守る健康社会拠点」の「MIRAMED(ミラメド)」をベースに開発した「HELPO 遠隔特定保健指導」を、それぞれ「HELPO」に追加しました。
2022年12月1日より「HELPO」を個人向けにサービス提供開始いたします。
「HELPO」個人向けサービスの詳細は、以下をご覧ください。
https://healthcare-tech.co.jp/c/service/

・SoftBankおよびソフトバンクの名称、ロゴは、日本国およびその他の国におけるソフトバンクグループ株式会社の登録商標または商標です。
・その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。

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会社概要

ヘルスケアテクノロジーズ株式会社

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URL
https://healthcare-tech.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都港区芝二丁目28-8
電話番号
-
代表者名
大石 怜史
上場
未上場
資本金
48億5000万円
設立
2018年10月
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