EXPOLINE、BtoBイベント実態調査の続編を公開、行動ログ等の背景情報連携で商談化率5%以上の企業が1.7倍に

大手・中堅企業の471名に調査：イベント来場者の行動ログなどの情報を営業へリアルタイム共有することで、リードの質に対する評価（満足度）も3.7倍に向上

デジタルエクスペリエンス株式会社

2026年9月9日 10時00分

展示会やセミナー等の集客から行動ログまでを一元管理するイベント管理プラットフォーム「EXPOLINE」を運営する、デジタルエクスペリエンス株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：中島優太、以下「デジタルエクスペリエンス」）は、BtoB事業を展開する国内大手・中堅企業のイベント施策の実態を多角的に検証する「BtoBイベントマーケティング実態調査 2026」の第2章『組織・営業連携編』および第3章『データ活用・システム編』の調査結果を、本日に同時公開いたします。

※レポートの詳細はこちら：https://lp.expoline.jp/download/download030
※前回のプレスリリースはこちら：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000038.000001175.html

調査実施の背景

BtoBイベントへの投資が「量の追求」から「質の追求」へ向かう中、獲得したリードをいかに素早く、かつ解像度高く営業へ引き渡し、商談・売上につなげるかが急務となっています。しかし現場では、イベント終了後のデータ集計の手間や営業部門との認識ギャップ、ツール導入の壁により、イベントデータが十分に活用されない構造的な課題が存在します。本調査（第2章・第3章）では、大手・中堅企業に所属する471名の回答から営業連携とシステム活用の実態を紐解き、イベント成果を最大化する「最適解」を検証しました。

調査結果のポイント

営業への情報連携課題は「興味関心が不明（33.0%）」と「タイムラグ（29.3%）」

獲得リードを営業へ引き渡す際の課題は、「興味関心が不明でトークが一律になる（33.0%）」と「引き渡しまでのタイムラグで熱が冷める（29.3%）」に集中しています。現状が単なるリスト転送にとどまり、顧客の関心度の文脈（解像度）が抜け落ちていることが、リード休眠の根本原因となっていると考えられます。

行動ログをシステムで連携する企業は、手動集計と比べ商談化率 5% 以上の割合が1.7倍

イベント管理システムとMA/CRM間でデータ連携を行う企業は、手動集計の企業（32.1%）に比べ、5%以上の商談化率に達する割合が約1.7倍（55.8%）高いことがわかりました。データ集計による引き渡しの遅れをなくし、鮮度が高いうちに営業がアプローチをできる環境づくりが商談化率向上の鍵となります。

■ デジタルエクスペリエンス株式会社代表取締役社長中島優太のコメント

イベントマーケティングにおいて「集客」だけに焦点を当てた時代は終わりを告げました。今回の調査で明らかになった通り、獲得したリードの行動ログなどの背景情報（文脈）をいかにリアルタイムで営業現場へ連携できるかが、商談化率やROIを大きく左右します。単にリストを自動送信する仕組みではなく、イベント受付からセッション視聴履歴、MA/CRM連携までを一気通貫で自動化するデータ基盤の構築こそが、イベントを企業の「持続的な成長エンジン」へと変革させる鍵となります。

■ 調査概要

調査実施期間：2026年7月6日〜7月9日
調査方法：インターネット調査
調査対象：全国・男女・20-59歳、中堅・大手企業にお勤めの有職者（従業員数100名〜1,000名以上）、営業部門、マーケティング部門、企画・調査部門、DX部門のマネジメント層および実務担当者
有効回答数：n=471
調査企画：デジタルエクスペリエンス株式会社
調査委託先：GMOリサーチ&AI株式会社