Houzz が「2022年版 住宅市場調査 (日本)」を発表

国内の住まいの専門家が回答した、2021年の事業の振り返りと2022年の成長戦略について

世界最大級の家づくりとインテリアデザインのプラットフォームを提供する Houzz Japan 株式会社（https://www.houzz.jp 以下、Houzz）は「2022年版 Houzz 住宅市場調査 (日本)」の結果を発表しました。本調査は Houzz に登録している日本国内の住まいの専門家を対象として 2022年2月21日〜3月9日に実施され、2021年の振り返りと2022年の展望について回答を集計し、まとめたものです。

Houzz シニアエコノミストのマリーン・サルグシャンは、「今回の住宅市場調査では、住まいの専門家たちは 2022 年も引き続き好調を維持すると見ていることがわかりました。この前向きな展望は建築施工やインテリアの専門家など住宅業界全体に広がっていますが、一方で、コストの増加という世界的な課題にも直面しているようです」と説明します。

今後のビジネス成長に期待
住まいの専門家の半数以上 (54%) が、2022年に売上の増加を、そして半数近く (45%) が利益の増加を見込んでおり、いずれも減少見込みの割合を上回りました。2021年の実績を見ても、売上が前年の数字を上回った割合は 45% と過去 4年間で最も大きい数字となり、上昇傾向にあることを表しています。

2022年の動向について工務店が最も楽観的
2022年に売上の増加を見込んでいる割合が最も高いのは工務店 (57%) で、次いで設計施工会社 (50%)、建築家 (45%) でした。利益の増加見込みについても同様の傾向が見られます。住宅業界全体で見ると、売上を伸ばす戦略として「マーケティングおよび営業活動の強化」を挙げた割合が 51% にのぼりました。

2021年の売上は予測以上
住まいの専門家の 45% が、2021年の売上は前年に比べて増加したと回答しました。この割合は、過去4年間で最も高い数字となっています。また、半数以上 (56%) が、2021年の売上実績は見込み通りまたは見込みを上回ったと回答しています。業種別に見ると、工務店と設計施工会社のそれぞれ 48%、そして建築家の 31% が、2021年の売上は前年より増えたと報告しています。

事業経費も増加中
約 2/5の事業者 (39%) が、2021年に事業の運営費・管理費が増加したと回答しています。中でも、設計施工会社が事業経費増加の影響を受けた割合が最も高く (65%)、続いて工務店 (44%)、建築家 (26%) の順でした。その要因として「製品や資材の価格変動」が一番の理由として挙げられています (37%)。

【 本調査結果のレポート 】
https://www.houzz.jp/ideabooks/159451441

【 2022年版 Houzz 住宅市場調査 (日本) 】
調査主体：Houzz, Inc.
調査方法：オンライン アンケート調査
調査期間：2022年2月21日〜2022年3月9日
有効回答：本調査は、Houzz に登録している日本国内の住まいの専門家を対象に実施され、252名からの有効回答を集計したものです。これらの回答は、建築家、インテリアデザイナー、工務店、ガーデンデザイナー、設計施工会社など、専門家の業種別でもまとめられて集計されています。

Houzz では、建築家、インテリアデザイナー、工務店、設計施工会社など、世界で270万人以上もの住まいの専門家の方々が活躍しています。

【 Houzz とは 】
Houzz (ハウズ) は世界最大級の家づくりとインテリアデザインのプラットフォームで、部屋の模様替えからリフォーム、リノベーション、注文住宅など、家づくりに必要なあらゆる情報をウェブサイトやアプリで提供し、世界中の「住む人」と「住まいの専門家」を繋いでいます。家づくりに関する膨大なデータベース、活気あるコミュニティ、そして革新的なテクノロジーにより、おしゃれな事例写真を見つけたりアイデアやアドバイスを得たりできるほか、理想の住まいをカタチにできる専門家を探して仕事を依頼することもできます。住まいの専門家は、Houzz Pro (https://www.houzz.jp/pro) を活用することで、マーケティングから案件の管理まで一元管理でき、業務を効率化することができます。Houzz は Houzz Inc. の登録商標です。詳細については https://www.houzz.jp をご覧ください。

【 本件に関するお問合せ先 】
Houzz Japan 株式会社　広報担当
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