【全国1,200人の会社員に一斉調査】会社員の6割が深刻と考える「五月病」自覚者の3人に1人が「五月病起因の休職・退職経験あり」 一方で、会社が五月病対策に取り組んでいると思う人はわずか2割
～特に20代が深刻な現状も明らかに。企業等が取り組むべき対策とは？～
ソフトバンク株式会社の子会社であるヘルスケアテクノロジーズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：大石 怜史、以下「ヘルスケアテクノロジーズ」）は、全国の20～50代の会社員や公務員として働く男女1,200人を対象に、「五月病に関する意識調査」を行いました。
■五月病とは
五月病とは新年度からおおよそ1カ月が経過して緊張や疲れがピークに達した結果、5月の連休後あたりに心身にさまざまな不調を感じること。多くは、憂鬱になる、なんとなく体調が悪い、会社に行きたくないなど軽いうつ的な気分に見舞われます。
■主な調査トピックス
■調査結果
五月病自覚者のうち2割近くが回復まで2カ月以上要したことが明らかに。
五月病になったことがあると自覚する人に対し、「五月病からの回復に時間を要しましたか」と聞いたところ、「とてもそう思う(17.7%)」「ややそう思う(43.2%)」と、6割以上が回復に時間を要したと考えていることが分かりました。加えて、「五月病から心身が回復するまでに、どれくらいの時間を要しましたか」という質問には、「1週間程度」が26.3%、「2～3週間程度」が22.1%と1カ月以内に回復する人が多い一方で、2カ月より長期にわたったと答えた人は全体の17.8%に上りました。五月病からの回復に時間がかかったと多くの人が考えており、実際に数カ月にわたって不調が続く人も一定数いることから、五月病は「連休明けの不調」という概念以上に影響を及ぼしている可能性が明らかになりました。
五月病になったことがあると自覚する人に対し、「五月病になったことが原因で、仕事を休んだことはありますか」と聞いたところ、46.8%があると回答。加えて、五月病が原因による休職・退職経験の有無についても聞いたところ、休職に関しては31.4%が、退職に関しては28.6%があると回答しました。五月病の自覚があった人のうち、約3割が五月病が原因で休職や退職に至っていたことが判明し、五月病が及ぼす影響の大きさを裏付ける結果となりました。
さらに、20代の場合は「五月病が原因で休職に至ったことがある」が39.5%、「五月病が原因で退職に至ったことがある」が39.5%と、他の世代と10％ほど差をつける結果となりました。環境の変化が大きく、プレッシャーも感じやすい若手社員は、五月病の影響をより重く受けやすいと思われます。
6割以上が、会社で五月病対策を行うべきだと回答。
「あなたが所属する会社や組織は、従業員の五月病への対策を実施していますか」という質問に対して、実施していると回答した人はわずか22.1%。一方で、「会社で五月病対策を実施するべきだと思いますか」という質問に対しては、64.8%が実施するべきだと回答。組織としての対策の必要性を感じつつも、8割近くの従業員は、所属する会社や組織の五月病対策について認識していないことが分かりました。
五月病になったことがあると自覚する人に対し、五月病でつらかったことを聞いたところ、1位は「治し方が分からない（43.5%）」2位は「相談できる人がいない（35.4%）」3位が「仕事で迷惑をかける（32.2%）」という結果になりました。症状にどう対処すべきかの情報を手に入れることに加え、気軽に相談ができる相手がいることも、つらい気持ちを緩和する大きな要因となりうるようです。
一方で、周囲の人が五月病になったことがあると回答した人は、56.3%が「心配だが、とりあえず様子を見ようと思った」と回答しています。その理由として、「どう対処したら良いのか分からない（30代男性）」「声かけをしすぎても本人が悩むかもしれないから（50代女性）」といった主旨のコメントもあり、周囲の人が五月病当事者に率先して手を差し伸べづらい状況も伺えます。
得た情報をもとに対策を実践した人は半数に留まる。
五月病になった際にとるアクションは「インターネットで症状を検索した（39.4%）」が最も多く、そのうち75.5%が「有益な情報を得た」と回答しました。しかし、その得られた情報を実践したと答えた人は53.5%と半数程度に留まり、34.0％は「実践したいと思ったが、できなかった」と回答。五月病になったと自覚している人であっても、実際に対策をとることにハードルがあると思われる結果となりました。
特に20代はチャットの希望者が4割超えという結果に。
「五月病について専門家に相談ができる場合、どのような形が最も望ましいですか」という質問に対しては、1位が「スマホを使ったチャットで手軽に相談し、アドバイスをもらいたい（31.8%）」となり、「病院等で、対面診療で診察をしてもらいたい（28.4%）」「オンライン診療で診察をしてもらいたい（20.4%）」を上回る結果になりました。特に20代はチャットを活用して相談をすることを希望する人が40.5%と他の世代より多く、チャットを通して五月病の相談ができる環境を整えておくことが、新入社員や若手社員の五月病対策には特に有効である可能性があります。
■調査概要
調査エリア：全国
調査対象者：20～50代の会社員・公務員・経営者・役員の男女
サンプル数：1,276ss
調査期間 ：2023年3月11日～2023年3月14日
調査方法 ：インターネットリサーチ
■五月病対策として企業が行えること
ヘルスケアテクノロジーズ株式会社
ヘルスケアビジネス本部 ヘルスケアコンサルティング部
医師 加藤 卓浩（かとう・たくひろ）
調査結果からも分かる通り、季節性の不調と捉えられがちな五月病は、長期にわたって症状が続く・休職や退職につながる等、大きなダメージを及ぼす場合もあります。多くの方が「会社で五月病対策を行うべき」と考えている通り、ダメージを最小限にするために、企業は対策に取り組んでいくべきです。特に今年は、コロナ禍が収束傾向にあることから、企業が従業員に出社を促すケースが増えてきており、コロナ以前と同水準のコミュニケーション量に戻ることが予想されます。
企業の取り組みとしては、メンタルヘルスマネジメント、職場環境の改善等がありますが、ぜひ取り組んでいただきたいのが、セルフケアのサポートです。五月病のサインかもしれない、ちょっとした体調不良やメンタルの不調を相談できるサポート体制を構築しておきましょう。社内カウンセラーや産業医など、社内に相談窓口を設置・周知するという方法もありますが、福利厚生の一貫として、社内の人に知られずに利用できる健康相談サービスを導入している企業もあります。オンラインで相談できる外部サービスであれば、対面での相談を苦手とする社員でも利用しやすいかもしれません。
ヘルスケアアプリ「HELPO」は、調査において20代からの支持も集めていた“スマホを使ったチャットで手軽に専門家に相談”ができるサービスです。HELPOの健康医療相談サービスは24時間365日対応しており、相談開始から30秒で初回の返答が来るというスピード感も魅力。移動中や深夜など、場所も時間も選ばず利用可能なので、問題を先延ばしにせずに済みます。医師、看護師、薬剤師といった医療のプロフェッショナルが対応するため専門知識に基づいたアドバイスが得られ、必要に応じて適切な医療にアクセスすることも可能です。効果的にサービスを利用していただくためのカスタマーサービスも手厚く、五月病対策におすすめです。
■ヘルスケアテクノロジーズ株式会社について
ヘルスケアテクノロジーズ株式会社は、ソフトバンク株式会社がDX（デジタルトランスフォーメーション）領域でヘルスケア分野のさまざまな社会課題の解決を推進するため、2018年10月に設立した会社です。人々の健康増進や医療資源の最適化、国民皆保険の維持に貢献するため、ヘルスケアプラットフォームを提供しています。2020年7月から提供を開始した「HELPO」は、病気の予防や未病改善、健康増進に役立つ機能をワンストップで提供するヘルスケアアプリです。利用者は、スマートフォンなどから健康に関する悩みをチャット形式で気軽に相談できる他、自分の目的に合った病院の検索や一般用医薬品の購入ができます。 「HELPO」の詳細については、こちら（https://healthcare-tech.co.jp/service/）をご覧ください。また、2021年2月には、個人向け唾液PCR検査サービス「HELPO PCR検査パッケージ」の提供を、SB新型コロナウイルス検査センター株式会社と共同で開始しました。2021年11月には東京大学センター・オブ・イノベーション「自分で守る健康社会拠点」の「MIRAMED（ミラメド）」をベースに開発した「HELPO 遠隔特定保健指導」を「HELPO」に追加、2022年12月より、「HELPO」の個人向けサービスの提供を開始しています。
・ SoftBankおよびソフトバンクの名称、ロゴは、日本国およびその他の国におけるソフトバンクグループ株式会社の登録商標または商標です。
・ その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
五月病とは新年度からおおよそ1カ月が経過して緊張や疲れがピークに達した結果、5月の連休後あたりに心身にさまざまな不調を感じること。多くは、憂鬱になる、なんとなく体調が悪い、会社に行きたくないなど軽いうつ的な気分に見舞われます。
■主な調査トピックス
- 五月病になったことがあると自覚する人は5割以上。自覚がない人も含め、全体の6割以上が深刻な病気だと考えていることが明らかに。
- 五月病からの回復に時間を要したと思う人は6割以上。五月病自覚者のうち2割近くが回復まで2カ月以上要したことが明らかに。
- 五月病になったことがある人の中で、それが原因で休職や退職に至った人はそれぞれ約3割にも上ることが判明。20代は約4割と、他の世代と10％ほど差をつける結果に。
- 所属する会社や組織が「五月病対策を実施している」と答えた人はわずか2割。6割以上が、会社で五月病対策を行うべきだと回答。
- 五月病でつらかったことTOP2は「治し方が分からない」「相談できる人がいない」。
- 五月病になった際のアクションは「インターネットで症状を検索」が4割で最も多い結果に。得た情報をもとに対策を実践した人は半数に留まる。
- 専門家への相談は「スマホを使ったチャットで手軽に」が理想と答える人が多数派。特に20代はチャットの希望者が4割超えという結果に。
■調査結果
1. 五月病になったことがあると自覚する人は5割以上。
自覚がない人も含め、全体の6割以上が深刻な病気だと考えていることが明らかに。
「あなたは五月病になったことがありますか」という質問に対して、22.8%が「確かにある」32.8%が「あると思う」と回答し、5割以上の人が五月病になったことがあると自覚していることが分かりました。また、「周囲の人が五月病になったことがありますか」という質問に対しては、20.5%が「確かにある」36.6%が「あると思う」と回答し、周囲に五月病と思われる人がいる人は6割近くにのぼることも判明しました。
五月病自覚者のうち2割近くが回復まで2カ月以上要したことが明らかに。
五月病になったことがあると自覚する人に対し、「五月病からの回復に時間を要しましたか」と聞いたところ、「とてもそう思う(17.7%)」「ややそう思う(43.2%)」と、6割以上が回復に時間を要したと考えていることが分かりました。加えて、「五月病から心身が回復するまでに、どれくらいの時間を要しましたか」という質問には、「1週間程度」が26.3%、「2～3週間程度」が22.1%と1カ月以内に回復する人が多い一方で、2カ月より長期にわたったと答えた人は全体の17.8%に上りました。五月病からの回復に時間がかかったと多くの人が考えており、実際に数カ月にわたって不調が続く人も一定数いることから、五月病は「連休明けの不調」という概念以上に影響を及ぼしている可能性が明らかになりました。
五月病になったことがあると自覚する人に対し、「五月病になったことが原因で、仕事を休んだことはありますか」と聞いたところ、46.8%があると回答。加えて、五月病が原因による休職・退職経験の有無についても聞いたところ、休職に関しては31.4%が、退職に関しては28.6%があると回答しました。五月病の自覚があった人のうち、約3割が五月病が原因で休職や退職に至っていたことが判明し、五月病が及ぼす影響の大きさを裏付ける結果となりました。
さらに、20代の場合は「五月病が原因で休職に至ったことがある」が39.5%、「五月病が原因で退職に至ったことがある」が39.5%と、他の世代と10％ほど差をつける結果となりました。環境の変化が大きく、プレッシャーも感じやすい若手社員は、五月病の影響をより重く受けやすいと思われます。
4. 所属する会社や組織が「五月病対策を実施している」と答えた人はわずか2割。
6割以上が、会社で五月病対策を行うべきだと回答。
「あなたが所属する会社や組織は、従業員の五月病への対策を実施していますか」という質問に対して、実施していると回答した人はわずか22.1%。一方で、「会社で五月病対策を実施するべきだと思いますか」という質問に対しては、64.8%が実施するべきだと回答。組織としての対策の必要性を感じつつも、8割近くの従業員は、所属する会社や組織の五月病対策について認識していないことが分かりました。
五月病になったことがあると自覚する人に対し、五月病でつらかったことを聞いたところ、1位は「治し方が分からない（43.5%）」2位は「相談できる人がいない（35.4%）」3位が「仕事で迷惑をかける（32.2%）」という結果になりました。症状にどう対処すべきかの情報を手に入れることに加え、気軽に相談ができる相手がいることも、つらい気持ちを緩和する大きな要因となりうるようです。
一方で、周囲の人が五月病になったことがあると回答した人は、56.3%が「心配だが、とりあえず様子を見ようと思った」と回答しています。その理由として、「どう対処したら良いのか分からない（30代男性）」「声かけをしすぎても本人が悩むかもしれないから（50代女性）」といった主旨のコメントもあり、周囲の人が五月病当事者に率先して手を差し伸べづらい状況も伺えます。
得た情報をもとに対策を実践した人は半数に留まる。
五月病になった際にとるアクションは「インターネットで症状を検索した（39.4%）」が最も多く、そのうち75.5%が「有益な情報を得た」と回答しました。しかし、その得られた情報を実践したと答えた人は53.5%と半数程度に留まり、34.0％は「実践したいと思ったが、できなかった」と回答。五月病になったと自覚している人であっても、実際に対策をとることにハードルがあると思われる結果となりました。
特に20代はチャットの希望者が4割超えという結果に。
「五月病について専門家に相談ができる場合、どのような形が最も望ましいですか」という質問に対しては、1位が「スマホを使ったチャットで手軽に相談し、アドバイスをもらいたい（31.8%）」となり、「病院等で、対面診療で診察をしてもらいたい（28.4%）」「オンライン診療で診察をしてもらいたい（20.4%）」を上回る結果になりました。特に20代はチャットを活用して相談をすることを希望する人が40.5%と他の世代より多く、チャットを通して五月病の相談ができる環境を整えておくことが、新入社員や若手社員の五月病対策には特に有効である可能性があります。
■調査概要
調査エリア：全国
調査対象者：20～50代の会社員・公務員・経営者・役員の男女
サンプル数：1,276ss
調査期間 ：2023年3月11日～2023年3月14日
調査方法 ：インターネットリサーチ
■五月病対策として企業が行えること
ヘルスケアテクノロジーズ株式会社
ヘルスケアビジネス本部 ヘルスケアコンサルティング部
医師 加藤 卓浩（かとう・たくひろ）
調査結果からも分かる通り、季節性の不調と捉えられがちな五月病は、長期にわたって症状が続く・休職や退職につながる等、大きなダメージを及ぼす場合もあります。多くの方が「会社で五月病対策を行うべき」と考えている通り、ダメージを最小限にするために、企業は対策に取り組んでいくべきです。特に今年は、コロナ禍が収束傾向にあることから、企業が従業員に出社を促すケースが増えてきており、コロナ以前と同水準のコミュニケーション量に戻ることが予想されます。
企業の取り組みとしては、メンタルヘルスマネジメント、職場環境の改善等がありますが、ぜひ取り組んでいただきたいのが、セルフケアのサポートです。五月病のサインかもしれない、ちょっとした体調不良やメンタルの不調を相談できるサポート体制を構築しておきましょう。社内カウンセラーや産業医など、社内に相談窓口を設置・周知するという方法もありますが、福利厚生の一貫として、社内の人に知られずに利用できる健康相談サービスを導入している企業もあります。オンラインで相談できる外部サービスであれば、対面での相談を苦手とする社員でも利用しやすいかもしれません。
ヘルスケアアプリ「HELPO」は、調査において20代からの支持も集めていた“スマホを使ったチャットで手軽に専門家に相談”ができるサービスです。HELPOの健康医療相談サービスは24時間365日対応しており、相談開始から30秒で初回の返答が来るというスピード感も魅力。移動中や深夜など、場所も時間も選ばず利用可能なので、問題を先延ばしにせずに済みます。医師、看護師、薬剤師といった医療のプロフェッショナルが対応するため専門知識に基づいたアドバイスが得られ、必要に応じて適切な医療にアクセスすることも可能です。効果的にサービスを利用していただくためのカスタマーサービスも手厚く、五月病対策におすすめです。
■ヘルスケアテクノロジーズ株式会社について
ヘルスケアテクノロジーズ株式会社は、ソフトバンク株式会社がDX（デジタルトランスフォーメーション）領域でヘルスケア分野のさまざまな社会課題の解決を推進するため、2018年10月に設立した会社です。人々の健康増進や医療資源の最適化、国民皆保険の維持に貢献するため、ヘルスケアプラットフォームを提供しています。2020年7月から提供を開始した「HELPO」は、病気の予防や未病改善、健康増進に役立つ機能をワンストップで提供するヘルスケアアプリです。利用者は、スマートフォンなどから健康に関する悩みをチャット形式で気軽に相談できる他、自分の目的に合った病院の検索や一般用医薬品の購入ができます。 「HELPO」の詳細については、こちら（https://healthcare-tech.co.jp/service/）をご覧ください。また、2021年2月には、個人向け唾液PCR検査サービス「HELPO PCR検査パッケージ」の提供を、SB新型コロナウイルス検査センター株式会社と共同で開始しました。2021年11月には東京大学センター・オブ・イノベーション「自分で守る健康社会拠点」の「MIRAMED（ミラメド）」をベースに開発した「HELPO 遠隔特定保健指導」を「HELPO」に追加、2022年12月より、「HELPO」の個人向けサービスの提供を開始しています。
・ SoftBankおよびソフトバンクの名称、ロゴは、日本国およびその他の国におけるソフトバンクグループ株式会社の登録商標または商標です。
・ その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
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