広告業界向けメディア「AD AGENCY」が、「日本の広告代理店ランキング2026」を公開！初代「Ad Agency of the Year 2026」は電通が受賞

総合・クリエイティブ・ストラテジー・テクノロジー・AIの5部門を発表。変化の激しい広告業界の“今”と次世代のリーダー企業をひと目で確認

株式会社トゥエンティトゥ

2026年6月30日 15時30分

株式会社トゥエンティトゥ（本社：東京都渋谷区、代表取締役CEO：鈴木悠史）が運営する広告業界向けメディア「AD AGENCY」は、2026年6月30日に「日本の広告代理店ランキング2026」を公開しました。

本ランキングは、日本国内の主要広告会社・デジタルエージェンシー・クリエイティブエージェンシーを対象に、「総合力」「クリエイティブ力」「ストラテジー力」「テクノロジー力」「AI活用力」の5つの観点から評価を行ったものです。

また、年間総合評価制度「Ad Agency of the Year」を創設いたしました。記念すべき初代「Ad Agency of the Year 2026」には、総合部門で1位を獲得した電通グループが選出されました。

広告業界を取り巻く環境は大きく変化しています。従来のマスメディア中心の広告戦略に加え、デジタルマーケティング、生成AI、データ分析、マーケティングテクノロジーなど、多様な専門性が求められる時代となりました。

こうした背景を踏まえ、本ランキングでは広告会社の総合力だけでなく、各領域における専門性にも焦点を当てています。

メディアURL：https://adagency.jp/

初代「Ad Agency of the Year 2026」は電通

「Ad Agency of the Year」は、全評価項目を総合的に判断し、その年を代表する広告代理店を選出するアワードです。

初年度となる2026年は、長年にわたり日本の広告業界を牽引し続ける電通が受賞しました。

総合的なクライアント支援力、クリエイティブ力、データ活用力、テクノロジー対応力など、多角的な観点から高い評価を獲得しています。

日本の広告代理店ランキング2026（総合）

総合ランキングにランクインした各社を見ると、2026年の日本の広告業界が、従来型の総合広告会社とデジタル・テクノロジー起点のプレイヤーが本格的に競い合う時代に入ったことがよく分かります。

1位の電通グループ、2位の博報堂DYグループは、長年にわたり築いてきた顧客基盤、マスメディア対応力、クリエイティブ、PR、イベント、データ活用までを横断できる総合力で依然として別格の存在です。一方で、3位のサイバーエージェントはインターネット広告とAI活用を武器に、広告会社の新しい勝ち方を示しています。ADKグループはIPやコンテンツ展開、ジェイアール東日本企画と東急エージェンシーは交通・都市・生活圏というリアルな接点を生かした提案力が評価されました。また、アクセンチュアソングは上流のマーケティング変革、セプテーニ・グループとCARTA ZEROは運用型広告、データ、テクノロジーの領域で存在感を高めています。大広も、顧客価値やCRM、ブランド体験の設計において堅実な強みを持つ会社です。特に注目すべきは、上位各社が単なる広告制作やメディアバイイングにとどまらず、事業課題の発見、顧客体験の改善、デジタル基盤の整備まで支援領域を広げている点です。

今回のランキングは、広告枠を扱う力だけでなく、企業の成長戦略にどこまで踏み込み、生活者との接点をどれだけ統合的に設計できるかが、広告代理店の価値を左右する時代になったことを象徴する結果といえるでしょう。

日本の広告代理店ランキング2026（クリエイティブ）

クリエイティブランキングにランクインした各社を見ると、2026年の広告業界における「表現力」の意味が大きく広がっていることが分かります。

1位の博報堂グループ、2位の電通グループは、長年にわたり日本の広告表現を牽引してきた存在であり、コピー、映像、ブランド体験、社会的な話題化までを一体で設計できる力が評価されました。TBWA\HAKUHODOやADKクリエイティブ・ワンは、グローバルな発想やIP・エンタメ領域を生かし、広告を単なる情報伝達ではなく、人々の記憶に残るコンテンツへと昇華できる点が強みです。また、The Breakthrough Company GOやTUGBOATは、大手とは異なる切れ味のある企画力や、課題の本質を言語化する力で存在感を示しています。McCann、BBDO、Ogilvyといった外資系エージェンシーは、国際的なブランド視点と日本市場へのローカライズ力を兼ね備えており、グローバル企業にとって重要なパートナーです。さらに、サイバーエージェントはデジタル広告における大量制作、効果検証、AIを活用したクリエイティブ改善で独自の強さを発揮しています。特に、生活者の感情を動かすアイデアと、実際のマーケティング成果を結びつける力が重視されている点は、現在の広告業界を象徴しています。

今回のランキングは、クリエイティブ力が美しい広告を作る力だけでなく、社会を動かし、ブランドの価値を高め、成果につなげる総合的な企画実装力へと進化していることを示す結果といえるでしょう。

日本の広告代理店ランキング2026（ストラテジー）

ストラテジーランキングにランクインした各社を見ると、2026年の広告会社に求められる戦略力が、広告キャンペーンの設計にとどまらず、企業の成長課題そのものに向き合う力へと変化していることが分かります。

1位のアクセンチュアソングは、経営戦略、顧客体験、データ基盤、マーケティングDXを一体で支援できる点で、従来の広告代理店とは異なる存在感を示しています。2位の電通グループ、3位の博報堂グループは、大企業や官公庁を含む複雑なプロジェクトを動かす構想力、生活者インサイトを起点にブランドを長期的に育てる設計力が評価されました。サイバーエージェントはデジタル上の行動データや広告効果をもとに、スピード感のある戦略立案を得意としています。ADKマーケティング・ソリューションズはIPやファンマーケティングを組み込んだ体験設計、GOは経営課題を世の中を動かす企画へ変換する力が強みです。Hakuhodo DY ONE、セプテーニ・グループ、CARTA ZEROは、データドリブンな広告運用やフルファネル設計において存在感を高めています。さらに、ジェイアール東日本企画は交通・駅・都市といったリアル接点を生かした独自の戦略性を持ちます。

今回のランキングは、戦略力が単なるプランニング能力ではなく、事業、顧客体験、データ、メディア、クリエイティブを統合し、企業の成長に直結する道筋を描く力であることを示しています。

日本の広告代理店ランキング2026（テクノロジー）

テクノロジーランキングにランクインした各社を見ると、2026年の広告業界では、広告運用やクリエイティブ制作だけでなく、データ基盤、AI、マーケティングオートメーション、顧客体験設計までを含めた技術力が競争力の源泉になっていることが分かります。

1位のサイバーエージェントは、AI研究組織や広告配信技術、生成AIを活用したクリエイティブ制作など、研究と実務を結びつける力が際立っています。電通デジタルは、大企業向けのマーケティングDXやCRM、データ活用を統合的に支援できる点が強みです。Hakuhodo DY ONEは、広告運用、データ、メディア、AIを一体で扱えるデジタル中核会社として存在感を高めています。アクセンチュアソングは、グローバルなテクノロジー実装力を背景に、顧客体験や業務システムまで踏み込める点が特徴です。セプテーニ・グループ、CARTA ZERO、オプトは、運用型広告やプログラマティック広告、AIエージェントの活用など、現場に近いテクノロジー実装で評価されました。ADKグループ、ジェイアール東日本企画、東急エージェンシーは、IP、OOH、都市・交通データなど、リアルな接点とテクノロジーを結びつける力に強みがあります。

今回のランキングは、広告会社の技術力が単なるツール導入ではなく、生活者理解、広告効果改善、顧客体験の最適化を実現する総合的な実装力であることを示しています。

日本の広告代理店ランキング2026（AI活用）

AI活用ランキングにランクインした各社を見ると、2026年の広告業界では、AIが単なる業務効率化の道具ではなく、戦略立案、クリエイティブ制作、広告運用、顧客分析、体験設計までを変える中核技術になっていることが分かります。

1位の電通グループは、グループ全体でAIをマーケティング変革に組み込み、大企業の成長支援にまで広げている点が評価されました。サイバーエージェントは、AI研究と広告事業の距離が近く、生成AI動画や効果予測などを実務に落とし込むスピードが際立っています。博報堂DYグループは、人間の創造性を拡張するAI活用や専門AIエージェントの開発で存在感を高めています。セプテーニ・グループ、オプト、CARTA ZEROは、運用型広告やレポーティング、クリエイティブ改善など、現場に密着したAI実装に強みがあります。ADKグループはAI接客や調査、IP領域との接続に可能性があり、アクセンチュアソングは企業変革や顧客体験の文脈でAIを活用できる点が特徴です。ジェイアール東日本企画はOOH業務へのAI導入、GOはAI時代のブランド設計や企画開発で独自の価値を示しています。特に、AIをどれだけ現場の成果に結びつけられるかが、各社の差を生み始めています。

今回のランキングは、AI活用力が技術部門だけのテーマではなく、広告会社の提案力、実行力、組織文化そのものを左右する重要な評価軸になったことを象徴しています。