【大企業の新入社員研修2026】 約7割が「離職理由に研修・教育体制への不満」を経験 配属後フォローアップが「不十分」な企業は3割超
〜人的資本の"見える化"が求められる時代に、研修の効果測定は依然として後手に〜
株式会社イー・コミュニケーションズ(本社:東京都港区、代表取締役:佐藤信也)は、大企業(従業員数1,000名以上)の人事・人材開発担当者110名を対象に、【2026年版】大企業の新入社員研修に関する実態調査を実施しましたので、お知らせいたします。

-
01|大企業の人事・人材開発担当者の約7割が、過去3年以内の新入社員の離職理由として「研修・教育体制への不満」が挙がったと回答
-
02|配属後のフォローアップ研修・学習支援、「十分にできていない」は34.5%、その背景に「研修プログラムの未整備」(65.8%)と「人事部門と配属先の連携不足」(57.9%)
-
03|約6割の担当者当が、「配属後フォローアップの充実」を強化したい意向
本調査のダウンロードはこちら:https://www.e-coms.co.jp/dowloads/202603012
■調査概要
-
調査名称:【2026年版】大企業の新入社員研修に関する実態調査
-
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチマーケティング「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
-
調査期間:2026年2月18日〜同年2月19日
-
有効回答:大企業(従業員数1,000名以上)の人事・人材開発担当者110名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
■人事担当者が実施する新入社員研修、「対面集合研修(社内講師)」が76.4%で最多、オンライン・eラーニングも半数超が併用
「Q1. あなたの会社では、2025年度(または直近)の新入社員研修において、どのような形態で実施していますか。(複数回答)」(n=110)と質問したところ、「対面での集合研修(社内講師)」が76.4%、「対面での集合研修(外部講師・研修会社)」が70.9%、「eラーニング(録画講義・学習コンテンツの配信)」が58.2%という回答となりました。

-
対面での集合研修(社内講師):76.4%
-
対面での集合研修(外部講師・研修会社):70.9%
-
eラーニング(録画講義・学習コンテンツの配信):58.2%
-
オンラインでのライブ研修(リアルタイム配信):56.4%
-
OJT(配属先での実務を通じた教育):52.7%
-
メンター・チューター制度:18.2%
-
外部セミナー・公開研修への参加:17.3%
-
その他:0.0%
-
わからない/答えられない:0.0%
■人事担当者の約9割が研修効果を何らかの形で測定、「体系的に測定」は41.8%にとどまる
「Q2. あなたの会社では、新入社員研修の効果(理解度・習熟度)を、テストや評価等で定量的に測定していますか。」(n=110)と質問したところ、「体系的に測定している」が41.8%、「一部の研修内容について測定している」が44.5%という回答となりました。

-
体系的に測定している:41.8%
-
一部の研修内容について測定している:44.5%
-
測定したいが、方法や仕組みが整っていない:5.5%
-
特に測定していないし、測定したいとも思っていない:5.5%
-
わからない/答えられない:2.7%
■人事担当者が感じる新入社員研修の課題、「研修期間が短く、十分な教育ができていない」、「研修資料の作成や更新に時間がかかる」が上位
「Q3. あなたの会社の新入社員研修において、現在課題に感じていることを教えてください。(複数回答)」(n=110)と質問したところ、「研修期間が短く、十分な教育ができていない」が52.7%、「研修資料の作成や更新に時間がかかる」が50.0%、「研修内容の理解度や習熟度に、受講者間でばらつきがある」が47.3%という回答となりました。

-
研修期間が短く、十分な教育ができていない:52.7%
-
研修資料の作成や更新に時間がかかる:50.0%
-
研修内容の理解度や習熟度に、受講者間でばらつきがある:47.3%
-
配属先の業務と研修内容が結びつきにくい:38.2%
-
受講者のモチベーションを維持することが難しい:24.5%
-
研修の効果を定量的に測定する仕組みがない:21.8%
-
担当者の異動や退職で、研修のノウハウが引き継がれない:14.5%
-
生成AIなど新しいツールの利用ルールを、研修でどこまで教えるべきか判断が難しい:11.8%
-
その他:0.0%
-
特に課題は感じていない:1.8%
-
わからない/答えられない:0.9%
■3割超の人事担当者が、配属後のフォローアップ研修・学習支援を「あまり実施できていない」と回答
「Q4. あなたの会社では、新入社員が配属された後の「フォローアップ研修」や「継続的な学習支援」を十分に実施できていると思いますか。」(n=110)と質問したところ、「ある程度実施できている」が48.2%、「あまり実施できていない」が33.6%という回答となりました。

-
十分に実施できている:13.6%
-
ある程度実施できている:48.2%
-
あまり実施できていない:33.6%
-
ほとんど実施できていない:0.9%
-
わからない/答えられない:3.6%
■フォローアップが不十分な理由、第1位「フォローアップ用の研修プログラムが整備されていないから」、第2位「人事部門と配属先の連携が不十分だから」
「Q5. Q4で「あまり実施できていない」「ほとんど実施できていない」と回答した方にお聞きします。配属後のフォローアップや継続的な学習支援が十分にできていない理由を教えてください。(複数回答)」(n=38)と質問したところ、「フォローアップ用の研修プログラムが整備されていないから」が65.8%、「人事部門と配属先の連携が不十分だから」が57.9%、「配属先の上司・先輩に教育の余裕がないから」が55.3%という回答となりました。

-
フォローアップ用の研修プログラムが整備されていないから:65.8%
-
人事部門と配属先の連携が不十分だから:57.9%
-
配属先の上司・先輩に教育の余裕がないから:55.3%
-
フォローアップの優先度が社内で低いから:42.1%
-
予算が限られているから:28.9%
-
新入社員の学習進捗を把握する仕組みがないから:18.4%
-
フォローアップに活用できるeラーニング等のツールがないから:15.8%
-
その他:0.0%
-
わからない/答えられない:0.0%
■人事担当者の約7割が、過去3年以内の新入社員離職理由に「研修・教育体制への不満」が挙がったと回答
「Q6. あなたの会社では、過去3年以内に入社した新入社員の離職理由として、研修・教育体制に関する不満や要望が挙がったことがありますか。」(n=110)と質問したところ、「はい」が69.1%、「いいえ」が22.7%という回答となりました。

-
はい:69.1%
-
いいえ:22.7%
-
わからない/答えられない:8.2%
■離職者から挙がった不満、「入社前のイメージと実際の業務とのギャップが大きかった」が51.3%でトップ、「一人ひとりの理解度に応じた教育が受けられなかった」も約半数
「Q7. Q6で「はい」と回答した方にお聞きします。離職者から挙がった研修・教育体制に関する不満や要望として、当てはまるものを教えてください。(複数回答)」(n=76)と質問したところ、「入社前のイメージと実際の業務とのギャップが大きかった」が51.3%、「一人ひとりの理解度に応じた教育が受けられなかった」が48.7%、「ビジネスマナーや基礎スキルが定着する前に現場に配属された」が47.4%という回答となりました。

-
入社前のイメージと実際の業務とのギャップが大きかった:51.3%
-
一人ひとりの理解度に応じた教育が受けられなかった:48.7%
-
ビジネスマナーや基礎スキルが定着する前に現場に配属された:47.4%
-
配属後に気軽に学べる環境や仕組みがなかった:42.1%
-
キャリアパスが見えず、成長実感が持てなかった:35.5%
-
同期とのつながりが配属後に希薄になり、孤立を感じた:28.9%
-
研修が「受けて終わり」で、知識の定着につながらなかった:19.7%
-
その他:0.0%
-
わからない/答えられない:0.0%
■78.2%の人事担当者が、内定期間中の学習支援を実施
「Q8. あなたの会社では、内定期間中(入社前)に、内定者向けの学習支援(eラーニング、課題図書、事前研修等)を実施していますか。」(n=110)と質問したところ、「はい」が78.2%、「いいえ」が16.4%という回答となりました。

-
はい:78.2%
-
いいえ:16.4%
-
わからない/答えられない:5.5%
■人事担当者が今後強化したい点、「配属後のフォローアップ研修・学習支援」が約6割、「eラーニングやオンライン研修の活用拡大」も4割超
「Q9. あなたの会社の新入社員研修を今後改善するとしたら、最も強化したいと思うことを教えてください。(上位3つまで回答可)」(n=110)と質問したところ、「配属後のフォローアップ研修・学習支援の充実」が58.2%、「eラーニングやオンライン研修の活用拡大」が43.6%、「テスト等による研修効果の定量的な測定」が36.4%という回答となりました。

-
配属後のフォローアップ研修・学習支援の充実:58.2%
-
eラーニングやオンライン研修の活用拡大:43.6%
-
テスト等による研修効果の定量的な測定:36.4%
-
受講者ごとの理解度に応じた個別学習の実現:26.4%
-
内定期間中(入社前)の学習支援の導入・強化:23.6%
-
実務に直結する実践的な研修プログラムの充実:19.1%
-
情報セキュリティや生成AI利用ルールに関する教育の強化:17.3%
-
研修担当者の業務負荷の軽減(教材作成・受講管理の効率化):8.2%
-
その他:0.0%
-
特にない:4.5%
-
わからない/答えられない:1.8%
■「スタッフ不足でOJT講師役が足りない」「実務につながる研修がない」などの声も
「Q10. Q9で「わからない/答えられない」以外を回答した方にお聞きします。Q9で回答した以外に、新入社員研修に関して改善したい点や課題があれば、自由に教えてください。」(n=108)と質問したところ、25の回答を得ることができました。
<自由回答・一部抜粋>
-
スタッフ不足でOJT講師役が足りない。
-
レベルが均一の講師を複数養成する。
-
新入社員が望んでいることがわからない。
-
継続的な研修体制の構築。
-
実務につながる研修がない。
■まとめ
今回は、大企業(従業員数1,000名以上)の人事・人材開発担当者110名を対象に、【2026年版】大企業の新入社員研修に関する実態調査を実施しました。その結果、過去3年以内の新入社員の離職理由に研修・教育体制への不満が挙がったと回答した担当者が約7割に上ること、配属後のフォローアップ研修・学習支援を「十分に実施できていない」企業が3割超にのぼることが明らかになりました。
まず、研修の実施形態については「対面での集合研修(社内講師)」が76.4%、「外部講師・研修会社」が70.9%と対面形式が主流で、「eラーニング」(58.2%)や「オンラインライブ研修」(56.4%)も半数超が活用しています。研修効果の測定は「体系的に測定」(41.8%)と「一部測定」(44.5%)を合わせ約9割が何らかの形で実施していますが、現在の課題として「研修期間の短さ」(52.7%)と「研修資料の作成・更新負荷」(50.0%)が上位に挙がりました。フォローアップが不十分な企業では、理由として「研修プログラムの未整備」(65.8%)、「人事部門と配属先の連携不足」(57.9%)、「配属先の教育余裕のなさ」(55.3%)が挙げられています。離職者から挙がった不満の第1位は「入社前イメージと実務のギャップ」(51.3%)で、「理解度に応じた教育が受けられなかった」(48.7%)、「基礎スキル定着前の現場配属」(47.4%)が続きます。今後強化したい点としては「配属後のフォローアップ研修・学習支援の充実」(58.2%)が最も多く挙げられました。
本調査から、大企業においても配属後の継続的な学習支援体制が整っておらず、それが新入社員の早期離職につながっている実態が明らかになりました。入社時の集合研修に偏った現状を見直し、人事部門と現場が連携して配属後のフォローアップを継続できる仕組みの構築が求められます。eラーニングや効果測定ツールの戦略的な活用を通じて、受講者一人ひとりの理解度に応じた個別最適な教育環境を実現することが、人材の定着と早期戦力化の鍵となるでしょう。
本調査のダウンロードはこちら:https://www.e-coms.co.jp/dowloads/202603012
■eラーニングサービス「SAKU-SAKU Testing」/「サクテス学びホーダイ」

<SAKU-SAKU Testing>
今回の調査では、研修効果を体系的に測定できている企業が半数以下にとどまること、また離職者からは「一人ひとりの理解度に応じた教育が受けられなかった」という声が多く挙がりました。「SAKU-SAKU Testing(サクサクテスティング)」は、CBT(Computer Based Testing)のノウハウを凝縮したeラーニングプラットフォームです。テストを通じた知識の定着測定を重視した設計で、受講者ごとの理解度をデータとして可視化・管理することができます。研修の効果測定や、配属後も継続できる学習支援体制の構築にお役立ていただけます。
詳しくはこちら:https://www.e-coms.co.jp/business/e-learning
ビジネス向けeラーニングコンテンツがセットされたパッケージサービスの「サクテス学びホーダイ」もご用意しています。研修プログラムの整備が追いついていない企業でも、手軽に教育環境を整えることが可能です。
詳しくはこちら:https://www.e-coms.co.jp/business/e-learning/sakutesmanabihodai
■会社概要
会社名 :株式会社イー・コミュニケーションズ
設立 :2000年5月1日
代表者 :代表取締役 佐藤 信也
所在地 :〒106-0032 東京都港区六本木7-15-7 新六本木ビル SENQ六本木704
事業内容:1. 資格・検定試験各種ソリューションの提供
2. 資格・試験運営コンサルティング並びにシステム設計
3. eラーニングサービスの提供
4. 各種コンテンツ制作、提供、販売
5. インターネットによる販売代金の決済業務及び計算事務の受託業務
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
