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ProFuture株式会社
会社概要

【HR総研×楽天みん就】2024年卒学生の就職活動動向調査結果「就職活動編」を公開

~学生の9割がインターンシップ参加企業に選考エントリー~

ProFuture株式会社

人事のプロを支援するポータルサイト「HRプロ」を運営するProFuture株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長CEO:寺澤 康介)の研究機関であるHR総研は、楽天みん就との合同調査「2024年卒学生の就職活動動向」に関する調査を行いましたので、結果を報告いたします。

政府主導による現行の「就活ルール」において、2024年新卒採用の広報解禁となり採用活動がさらに活発化した2023年3月。学生の就活動向はどのような状態にあったのでしょうか。
HR総研と楽天みん就は、2024年新卒学生(以降、24卒学生)の就活動向の実態を明らかにするため、2023年3月に楽天みん就会員である24卒学生を対象としたアンケートを実施しました。24卒学生の「就職活動編」についてフリーコメントを含めて公開しております。ぜひ、ご活用ください。

  • 【調査概要】

アンケート名称:【HR総研×楽天みん就】2024年卒学生の就職活動動向調査(3月)     
調査主体:HR総研(ProFuture株式会社)、楽天みん就(楽天グループ株式会社)
調査期間:2023年3月7~22日
調査方法:WEBアンケート
調査対象:2024年卒業予定の「楽天みん就」会員学生
有効回答:401件

  • 【調査結果サマリー】

●2023年3月までに理系学生の6割が「企業の選考面接」に進む、文系では半数未満
●インターンシップ情報の入手先、理系学生の6割は「就職ナビ」と「企業のHP」
●望ましいインターンシップ形式は圧倒的に「対面型」
●学生の9割がインターンシップ参加企業にエントリー
●最も活用している就職ナビに「マイナビ」がトップ
●合同説明会への参加に消極的、就職ナビ主催の対面型では理系8割が「参加しない」
●企業個別セミナーへの参加、「4社以上」が6割
●早期内定の獲得では「インターンシップ」がカギ
●内定承諾を理系6割が決断も、文系では3割にとどまる
●8割近くの学生が「ガクチカ」に取り組めた、ボランティアやビジコンも

<<<調査データより一部抜粋してご紹介いたします>>>


■合同説明会への参加に消極的、就職ナビ主催の対面型では理系8割が「参加しない」

2023年3月時点における学内の(合同)企業説明会への参加状況を見てみると、「参加しない」が最も多く文系49%、理系55%と半数程度以上に上っている。

▼学内の(合同)企業説明会への参加状況(2023年3月時点)

次に、就職ナビが主催する合同企業説明会への参加状況については、対面型では「参加しない」が圧倒的で、

文系60%、理系82%と8割以上にも上っている。
一方、オンライン型でも「参加しない」が最多となっているものの、文系では「参加した/参加する予定」とする学生が51%と半数程度いる。ただし、理系では「参加しない」が58%と6割近くに上り、対面型より割合が低いものの参加しない学生が多数派であることがうかがえる。

▼就職ナビが主催する【対面型】の合同企業説明会への参加状況

▼就職ナビが主催する【オンライン型】の合同企業説明会への参加状況


学生の9割がインターンシップ参加企業にエントリー

インターンシップに参加した企業の採用選考にエントリーしたかを見てみると、文系・理系ともに「半数以上の

企業にエントリーした(する予定)」が最も多く、それぞれ45%、44%と4割以上となっている。

一方、「1社もエントリーするつもりはない」は文系・理系ともに1割以下で、インターンシップに参加した企業の少なくとも1社以上にはエントリーしている学生が、9割以上と大多数であることが分かる。

▼インターンシップに参加した企業へのエントリー状況


■早期内定の獲得では「インターンシップ」がカギ

2023年3月時点で既に内定(内々定)を受けた社数については、「0社」が圧倒的に多く、文系67%、理系53%となっている。特に文系では7割近くが1社からも内定を受けていない状況にあったことがうかがえる。

前述のとおり、理系の方が3社以上の面接を受けたことのある割合が高く、採用選考のステップを早く進んでいる傾向がうかがえ、内定獲得も理系の方が多いことからも、企業が理系学生の獲得を先行して行っていることが

推測される。

▼現時点で既に内定(内々定)を受けた社数(2023年3月)

▼内定(内々定)を受けた企業への応募の経由先


■望ましいインターンシップ形式は圧倒的に「対面型」

24卒学生が参加したインターンシップの社数としては対面型よりオンライン型の方が顕著に多い傾向が見られたが、参加した結果、どちらのタイプが望ましいと思ったかを見てみると、圧倒的に「対面型」が多いことが分かる。文系では60%、理系では71%の学生が「対面型」のインターンシップの方が望ましいと回答している。

▼対面型とオンライン型では、どちらのインターンシップが望ましいか


■これまでに参加したインターンシップの社数(2023年3月時点)

2023年3月時点までに参加したインターンシップの社数については、「0社(応募をしていない)」の割合は、対面型では文系は29%と3割となる一方、理系では21%と2割でオンライン型の割合と同等となっている。
対面型での参加社数で最も多いのは文系・理系ともに「1社」で、それぞれ21%、27%となっている。

これに対してオンライン型では文系・理系ともに「4~6社」が最も多く、それぞれ15%、23%となっている。この傾向は昨年調査時の23卒学生と同様で、対面型よりオンライン型でインターンシップに参加した学生が多いことがうかがえる。ただし、「0社(応募はした)」の割合は対面では文系10%、理系13%に対して、オンライン型では文系・理系ともに5%未満でそれぞれ4%、3%となっており、応募した企業に落選またはキャンセルしたことで、対面型のインターンシップに一つも参加できなかった学生の割合が、オンライン型の場合より高かったことも推測される。


  • 【HR総研 客員研究員からの分析コメント】

曽和 利光氏
株式会社人材研究所 代表取締役社長 /日本採用力検定協会理事 /日本ビジネス心理学会理事 /情報経営イノベーション専門職大学 客員教授/HR総研 客員研究員



インターンシップの重要性が顕著に高まっている

今回の調査で顕著だったのは早期の採用活動、特にインターンシップの重要性の高まりだ。


まず、以前は早期の就活の中心であった合説に学生が消極的である一方(例えば、対面合説は理系の8割が「参加しない」と回答)、インターンは文系で約7割、理系で約8割と多くの学生が応募・参加しており、「就職活動はまずインターンシップから」は完全に定着した。 

また、ナビ解禁の3月までに内定が出た人(文系約3割、理系約5割)のうち、文系で約3割、理系で約6割が内定受諾をしている。単純計算すれば、就職活動生全体のうち、文系は約1割、理系は約3割が3月時点で進路を決めているということだ。この早期内定者の多くはインターン参加者からで、率にして75%にものぼる。逆求人からの内定者は3割程度と考えると、早期に内定者を出すためのインターンの重要性がここでもわかる。


インターンを企画するポイントは、対面かオンラインかだ。学生希望では対面が圧倒的だが(文系6割、理系7割が対面を希望)、実際に対面インターンに参加した社数は1社が最大で、オンライン(4〜6社が最大)と比べてかなり少ない。これは負荷のかかる対面インターンに学生はたくさん参加することはできないということが背景にありそうだ。


 そう考えると、学生への知名度が不足している企業が対面のインターンを企画しても、並み居る大企業・有名企業にすべて学生を持っていかれる可能性もあるため、学生も参加しやすく、企業も受け入れやすいオンラインインターンシップの需要はまだまだありそうだ。

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▶【HR総研×楽天みん就】2024年卒学生の就職活動動向調査結果「就職活動編」
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=56575

▶過去のHR総研のレポート一覧はこちら
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52994

▶HR総研の各調査のマンスリーレポートなどホワイトペーパーはこちら
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52995

※本レポート内容は、引用、参照いただけます。
   下記要項にてお問合せ先までご連絡をお願いいたします。
1)出典の明記:「ProFuture株式会社/HR総研」
2)当調査のURL記載、またはリンク設定
3)HR総研へのご連絡
・会社名、部署・役職、氏名、連絡先
・引用元名称(調査レポートURL) と引用項目(図表No)
・目的
※HR総研では、当調査に関わる集計データのご提供(有償)を行っております。
   詳細につきましては、下記までお問合せください。
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■お問い合わせ先
HR総研(ProFuture株式会社内)
担当 : HR総研 久木田・高槻
E-mail: souken@hrpro.co.jp
HR総研サイト:https://hr-souken.jp/
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■会社概要
企業名   : ProFuture株式会社
代表者   : 代表取締役社長CEO 寺澤 康介
所在地   : 〒100-0014東京都千代田区永田町2-14-2 山王グランドビル5階
設立     : 2007年7月
事業内容 : 人事ポータルサイト『HRプロ』、CMS・MA一体型ツール『Switch Plus』、
                人事担当者・経営者向けイベント『HRサミット』の開催などメディア事業、
               イベント事業、ソリューション事業、人事関連の研究
URL  : https://profuture.co.jp/
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本社所在地
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電話番号
03-5251-5360
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上場
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