NEXTAGE GROUP と MED Communications 3年連続 健康経営優良法人2022に認定
■健康経営に繋がる主な取り組み
1、受動喫煙防止対策
2、女性の健康保持・増進に向けた取り組み
婦人科検診の受診を推進、産休育休制度の認知拡大、妊娠から職場復帰までのフロー作りなどを女性社員が率先して取り組み、社内周知に努めました。また、全女性従業員を集めた交流会、「ハッピーウーマンプロジェクト」を毎年開催し、女性の視点に立った問題の改善活動を実施しています。
3、運動機会の増進に向けた取り組み
始業前に5秒間の動作を2セット行う「これだけ体操」を毎朝全従業員で実施しています。また建設業の労働災害防止のために、現場で働く従業員の意見を取り入れた「オリジナル体操」を考案、工事現場で必ず実施しています。また、内勤者向けにはスタンディングデスクを採用し、立って仕事が出来る環境を整えています。また、2年連続でスポーツ庁認定のスポーツエールカンパニーを取得しています。
4、コミュニケーションの促進に向けた取り組み
毎年全従業員で行う総会や、施工職人の技術情報の共有を目的とした職人選手権を開催し、社内コミュニケーションの場を設けると共に、その後の懇親会には家族も招待するなど従業員だけでなく家族間のコミュニケーション促進を目的としたイベントを実施しています。また、DXの推進により社内のコミュニケーションツールが活性化され、従業員同士の意見交流の機会の増加につながっています。
5、定期健康診断の受診と要検査対象者への指導
全従業員に定期健康診断を受診させ、一人ひとりの健康面の課題を把握して改善を促しています。定期健康診断後に要検査対象者となった従業員に対しては、再検査の受診を勧める担当者を配置し、個別指導を実施することで、精密検査等実施率の向上につなげました。
6、新型コロナウイルスなど感染症予防対策
新型コロナウイルス感染症対策のため、在宅勤務や時差出勤、オンライン会議の奨励を行っています。発熱により感染の恐れがある従業員や、濃厚接触者となった場合の対応やルールについて明確化させ従業員への周知徹底を行いました。さらに、全ての事業所内では感染症予防のため高性能空気清浄機や、アクリル板等を設置しアルコール消毒や換気を徹底しています。その他、インフルエンザや風疹などの感染症対策についても予防接種費用の補助などを実施し、対策を行っています。
■健康経営優良法人とは
健康経営優良法人認定制度とは、経済産業省が地域の健康課題に即した取組や、日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
健康経営優良法人認定制度(経済産業省)HP参照
【会社概要】
社名:株式会社NEXTAGE GROUP(ネクステージグループ)
代表:代表取締役社長 佐々木洋寧
本社:東京都港区港南2-16-1 品川イーストワンタワー5階
ホームページ:http://nex-tage.co.jp/
TEL:03-6831-7777
設立:2012年10月1日
資本金:1,000万円
従業員数:550名(グループ全体)
事業内容:グループ全体の経営方針策定および経営管理等
【グループ会社】
社名:MED Communications株式会社(メッドコミュニケーションズ)
代表:代表取締役社長 佐々木洋寧
本社:東京都港区港南2-16-1 品川イーストワンタワー5階
ホームページ:https://www.med-com.jp/
TEL:03-6831-5555
設立:1993年4月16日
資本金:5,000万円
従業員数:380名
事業内容:リフォーム事業、ヘルスケア事業、施工事業、カスタマーパートナー事業
社名:MED Communications西日本株式会社(メッドコミュニケーションズ)
代表:代表取締役 畑闘志郎
本店:大阪府高槻市辻子3-27-1
ホームページ:https://medwest-com.jp/
TEL:072-670-5333
従業員数:40名
事業内容:リフォーム事業、総合エネルギー事業、施工事業
社名:株式会社トータルリフォームサービス
代表:代表取締役社長 山下晃司
本社:栃木県小山市城東2-31-2
ホームページ:https://www.trs-groups.com/
設立:2001年10月1日
資本金:1000万円
従業員数:50名
事業内容:住宅衛生環境設備、合併浄化槽設置工事、住宅リフォーム・増改築工事
社名:株式会社産電テクノ
代表:代表取締役社長 尾﨑屋光司
本社:奈良県奈良市北之庄西町1丁目5−6
ホームページ:https://sunden.jp/
設立:2013年8月
資本金:500万円
従業員数:40名
事業内容:リフォーム事業、総合エネルギー事業、住宅設備機器の施工事業
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像