女性の5人に2人が今年から「義理チョコ廃止」へ。長引くインフレを受けて"なんとなくの慣習"出費にメス

頑張った自分へのチョコが本命の2倍、また推しチョコは本命チョコの半分まで到達。昨今の「ご自愛消費」「ご褒美消費」の波はバレンタインにも。またインフレの波を受けて5人に2人が今年「義理チョコ廃止」へ。

株式会社ミズカラ

2026年2月10日 08時00分

認知科学に基づくコーチングを法人・個人に提供する株式会社ミズカラ（本社：東京都千代田区、代表取締役山宮健太朗）は、2026年1月16日（金）に20歳～59歳の有職女性300名を対象とした「インフレ後のバレンタイン動向」調査を行いました。

※本資料に含まれる調査結果は引用・転載可能です。ご掲載頂く際は、必ず『㈱ミズカラ調べ』と明記下さい。

バレンタインチョコを受け取っているのは誰？

実家のセパレート帰省や年賀状仕舞いなど、長年続いてきた慣習にも近年アップデートの波が押し寄せています。2月の風物詩といえば「バレンタインデー」ですが、この風習にも変化はあるのでしょうか？その疑問を解消するため、今年のバレンタインの意向調査を実施しました。「最近チョコをもらっていない！」という方は要チェックです。

調査の結果、ちょうど半数（50.0%）がバレンタインチョコは渡さないと回答。また、渡す相手で多かったのは家族（24.0%）やパートナー（14.7%）でした。3位に入ったのが「頑張った自分（10.7%）」で、なんと本命チョコ（5.3%）の2倍でした。ご自愛消費やご褒美消費の浸透具合が、バレンタインのチョコにおいても確認できる結果となりました。

また近年すっかり定着した感のある「推し活」ですが、推しメン（応援している人）に渡す人は2.7%と本命チョコの半分くらいまで伸長してきていることがわかります。恋愛が退潮しているといわれますが、その分の情熱は新たな領域に振り向けられているようです。いずれバレンタインデーは「頑張っている自分」か「推し」に渡す日、に変化（進化？）していくのかもしれません。

女性の5人に2人が今年から「義理チョコ廃止」へ

トレンドの移り変わりといえばこれまで主流（？）であった義理チョコですが、まるまる1年間インフレのニュースが躍った2025年を経た今年の動向は？

回答者の中には「そもそもあげたことがない」という人が38.3%存在するので、その分を除けばこれまでバレンタインチョコを配っていた人の実に半数以上、5人に3人が義理チョコ予算をカットすることがわかりました（63.6%）。さらにカットする3人のうちの2人は今年から「義理チョコ廃止」に踏み切ることが明らかに（44.2%）。

毎日の生活でもメリハリをつけた買い物を心掛ける中、ハレの日であるバレンタインデーにおいても「なんとなくの慣習」で残っていた義理チョコ文化にも、もれなく見直しの波が押し寄せているようです。

なんとなく、の棚卸しをしよう。

バレンタインの動向ひとつをとっても、1年で大きな行動習慣の変化が見てとれます。今年は長引くインフレというわかりやすい「原因」があったため、特にハッキリと動きが見える結果となりました。しかし「義理チョコ」以外にも本来見直すべき無意識の習慣的な行動はたくさんあるはず。

これまで「なんとなく」続けてきた無意識的な行動の数々を、あらためて「今の自分の価値観」という定規にあてはめて再検討してみては。金銭的な「出費」だけでなく、思わぬ精神的な「消耗」や時間的な「ロス」などが発見できるかもしれません。「特に何もないのに、最近疲れることが多い」という場合は「なんとなく、の棚卸し」による見えない流出を食い止めることから始めてみましょう。

【調査概要】
・調査名：「インフレ後のバレンタイン動向」調査
・調査対象：20～59歳女性・有職者 300名（全国）
・調査期間：2026年1月16日（金）　
・調査方法：インターネット調査

※表/グラフ中の数字は小数点以下を四捨五入しているため、合計しても100％にならないことがあります

■株式会社ミズカラについて

株式会社ミズカラは「すべての人に可能性がある」を理念とし、根源的な自己理解による強みの発掘で人生を切り拓く個人向けキャリアコーチング事業、法人向けの組織コーチング事業、体験型自己理解プログラムREBOOSTなど複数事業を展開するコーチングカンパニーです。

日本国内における仕事満足度（ワークエンゲージメント）の低さを解消するため、個人に対する「自己開発」や法人向けの「創発型組織開発」などのサービスを提供。また仕事を起点として人生全体の充実を実現する「エグゼクティブコーチング」にも今後注力していきます。これらの事業を通じて、人と組織が自らのGOALを生きる時代を拓くことを目指します。