コロナ禍における社員のボランティア習慣と「ダイバーシティ」「イノベーティブ」「エンゲージメント」との関連を探る調査結果を公開

～2020東京大会における社員ボランティア＜中間＞調査～

一般財団法人日本財団ボランティアサポートセンター(以下、ボラサポ)では、2020年東京大会スポンサー企業に所属する大会ボランティア予定者を対象としたアンケート調査（2021年2～3月実施）の結果がまとまりましたので、お知らせいたします。

なお、調査結果の本編は下記URLよりダウンロードできます。
https://kfs.kddi.ne.jp/public/wxtswADgQcLABeEBAxp6K_s3GV3gnM8-pdf0LvYabaPM

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■主な調査結果
【ダイバーシティ①】ボランティア習慣がある人は社会貢献、会社貢献に積極的

 
【ダイバーシティ②】ボランティア習慣がある人は、困っている人への援助行動に積極的

 【イノベーティブ】仕事に楽しさや意味を見出し、新しいことを試し、他者とコラボレーションする

【エンゲージメント】仕事に誇りを感じ、離職意向が低い

 
■調査概要
調査対象：2020年東京大会（オリンピック・パラリンピック）　パートナー企業所属の大会ボランティア予定者
調査時期：2021年2～3月
調査手法：Webアンケート
回答数：8社667人
主催：日本財団ボランティアサポートセンター
調査設計・分析：リクルートマネジメントソリューションズ組織行動研究所／リクルートワークス研究所

※調査結果の本編は下記URLよりダウンロードできます。
https://kfs.kddi.ne.jp/public/wxtswADgQcLABeEBAxp6K_s3GV3gnM8-pdf0LvYabaPM

■調査趣旨
ボラサポでは、東京2020大会のスポンサー企業からの大会ボランティア応募者の方々に向けた独自研修事業である「エンゲージメントプログラム」を2019年2月から実施するなど、日本社会における働き手世代のボランティア活動の推進を進めています。

また、2020東京⼤会における働き手世代のボランティア活動を通じた変化などを調査を通じて定量的に明らかにし、ボランティア活動の副産物として⽣じる社員・企業のメリットを広く知っていただくことで、働き手世代によるボランティアを推進する機運を⼤会後も持続的に⾼めていきたいとの目的で、今回のような社員ボランティア調査を行っております。

今回は2019年9月に続く2回目の調査で、大会後も調査を実施する予定となっております。

 

■一般財団法人日本財団ボランティアサポートセンター（ボラサポ）について
□設立経緯
2017年6月に、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会と日本財団が締結したボランティアの連携・協力に関する協定に基づき、当該協力に係る事業を実施する団体として2017年9月ボラサポ設立

□上記協定締結の理由
震災復興支援などの災害ボランティア、そして第1～3回目まで募集・研修・オペレーションをした東京マラソンのボランティア運営などのボランティアに関する活動実績が認められ、協定締結に至りました。

□事業内容
①ボランティア育成を通じた東京2020大会の成功
日本財団がこれまでに支援を行ってきたスポーツボランティアや障害者スポーツ、障がい者理解等に関する専門知識、ノウハウ、ネットワーク、経験等を集約させ、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会が行うボランティア運営に協力することで、2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピック競技大会の気運を醸成しつつ大会成功へ導きます。
具体的には、「ボランティアの共通研修プログラムのコンテンツ作成及び講師の育成」「ボランティアリーダーの研修プログラムのコンテンツ作成及び講師の育成」「ボランティア面談員の育成」など。

②ボランティア文化の醸成
大会を支える11万人を超えるボランティアが、人とのつながりの中から充実感や喜びを感じることを通じて、大会終了後も日常的に様々な分野でボランティア活動に参加できるようボランティア文化の醸成を目指します。