コーン・フェリー、コロナ後の就業意識の変化に対する調査論考を発表

Great Resignation（大量離職）、Quiet Quitting（静かな退職）の日本への影響を考察

グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区　日本代表：滝波純一）は、コロナ後の就業意識の変化に対する調査論考を発表しました。フルレポートはこちらからご覧いただけます：https://focus.kornferry.com/ja/research-and-resources/engagement-research-2022-9/

論考のサマリー
■今、アメリカを中心に欧米ではGreat Resignation（大量離職）とQuiet Quitting（静かな退職）という2つの社会現象が進行している。
　・Great Resignation（大量離職）：2021年7月以降毎月420万人以上、2021年合計で4700万人という過去最多の退職が発生
　・Quiet Quitting（静かな退職）：会社を辞めるわけではないものの、定時きっちりに仕事を終え、与えられた仕事以上のことに取り組まない
■これらの事象の背景にあるポイント
　・コロナ禍を経て、人々の人生における仕事の位置づけがより複雑化・多様化
　・在宅勤務を経験したことで、職場や仕事に対する帰属意識が以前よりも低下
　・金銭的・非金銭的に優良な仕事機会を得られる場合には、転職によって迅速にキャリアと報酬を上げることを志向（Great Resignation）
　・経済状況の反転等によって優良な仕事の選択肢が見つからない場合には現職に留まるものの、任された仕事以上のことには取り組まず、拘束時間を圧縮することで、残りの時間を仕事以外の人生のために活用（Quiet Quitting）
■コーン・フェリーが2021～2022年に社員エンゲージメント調査を実施したグローバル企業21社30万人（主に欧米本社企業で日本企業は含まない）のサンプルデータからは、コロナ後に社員エンゲージメントを高めた会社と下げた会社が半数ずつに二分化したという傾向が確認された。

■雇用の流動性を前提としている欧米諸国と比べて、日本はまだまだ会社間の人材の流動性は低いため、日本においては全世代的に会社を鞍替えするような大量離職が起こるような事態は考えづらい。しかし、終身雇用という守られた環境の中で世界一低い社員エンゲージメント水準が続いている日本企業の内部は、“静かな退職が常態化している”状態。

フルレポートはこちらからご覧いただけます：https://focus.kornferry.com/ja/research-and-resources/engagement-research-2022-9/

執筆者のコメント
「コロナ後の世界の就業意識の変化、その背景や影響について社員エンゲージメントという切り口から最新状況を考察しました。アメリカで進行するGreat Resignation（大量離職）とQuiet Quitting（静かな退職）という現象は日本企業にとっても他人事ではありません。日本企業と社員は今後どのような関係性を結んでいくべきなのか、企業と個人双方の目線から改めて考える機会となれば幸いです」（コーン・フェリー・ジャパン株式会社　Digital部門　シニア　クライアント　ディレクター　岡部 雅仁）


コーン・フェリーについて
コーン・フェリーは、グローバルな組織コンサルティングファームです。クライアントの組織設計、適材適所を支援し、社員の処遇・育成・動機付けといった課題についてもコンサルテーションを提供します。さらに、専門性を高めることによる人材のキャリアアップを支援します。

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