【2025年最新のPRトレンド調査】広報責任者に聞いた、前年度との大きな変化とは

【前年度比較】PRの最新トレンドと今後の展望を解説

デジタル化の加速やSNSプラットフォームの進化に伴い、PR手法も日々進化を遂げているなか、2023年度と比較し、2024年度ではどのような変化が見られたのでしょうか。

そこで今回、株式会社PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）は、企業の広報担当者を対象に、「PRの最新トレンドに関する調査」を実施しました。
企業が注目するPR手法の移り変わりや、実際に成果を上げているトレンドを前年と比較しながら詳しく解説します。
これからのPR戦略を見直すうえで欠かせない最新データをぜひご確認ください。

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調査設問

Q1. 過去1年で、強化しているPR内容を教えてください
Q2. 過去1年で、どの広報手法を強化していますか？
Q3. 過去1年で、PR手法として新たに取り入れた手法の中で最も活用したものは何ですか？
Q4. 新たに取り入れた手法について、効果の満足度について教えてください
Q5. 今後検討予定のもの、または興味がある手法について、教えてください
Q6. 「企業価値を高める広報」として具体的にどのようなことをしていますか？
Q7. 「企業価値を高める広報」において、どのような手段を使って発信していますか？
Q8. 「企業価値を高める広報」として、効果測定はどのように実施していますか？
Q9. 今後注目すべきPRトレンドは何だと考えますか？
Q10.具体的にどのように活用したいと考えていますか？

※原則として小数点以下第2位を四捨五入し表記しているため、合計が100%にならない場合があります。以下に、調査結果の一部を紹介いたします。

本プレスリリースの転載ではなく、記事内容/グラフ/データなどを引用される際は、必ず下記リンクを出典元としてご記載いただくよう何卒ご協力お願い申し上げます。

https://www.prizma-link.com/press/whitepaper/form/whitepaper84

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PR活動の分散化が進行中！広報戦略の変化とは

「過去1年で強化しているPR内容」について、前年度と比較したところ、全体的に割合が減少していることがわかりました。
特に、『新製品・サービスの紹介』は前年度の65.4％から55.6％へと約10ポイント減少しており、『SDGs、ESG、CSRなど企業の社会的責任活動』も55.3％から52.1％へとやや低下しました。

一方で、『業務提携・事業提携・資金調達』（36.4％→35.3％）、『経営陣からのメッセージ』（17.3％→17.0％）の減少幅は比較的少ない傾向にありました。

この変化から、企業のPR戦略が分散化しつつあることが示唆されます。
特に、新製品・サービスの紹介が減少したことは、製品プロモーションよりも他の広報活動にリソースを割く傾向が強まっている可能性を示しています。
また、社会的責任活動のPR強化が若干減少したものの、依然として高い割合を維持している点から、企業のサステナビリティ戦略が継続的に重要視されていることも読み取れます。

従来手法減少、デジタルPRが加速

続いて「過去1年で強化している広報手法」について、前年度と比較したところ、全体的に割合が減少している項目が多い中、『オウンドメディアの運用』（21.1％→23.1％）と『SNSの運用』（18.1％→20.7％）がわずかに増加していることが分かりました。
一方で、『プレスリリースの配信』（56.3％→47.9％）や『メディアリレーションズ』（48.5％→40.2％）といった従来の広報手法は減少傾向にありました。

この変化は、企業の広報活動が従来のメディア向けPRから、より直接的な情報発信へとシフトしている可能性を示唆しています。特に、オウンドメディアやSNSといったデジタルプラットフォームの活用が微増していることから、自社でコントロールできる情報発信の重要性が高まっていると考えられます。
一方で、プレスリリースやメディアリレーションズの減少は、広報活動のコスト削減や、マスメディアの影響力の変化が影響している可能性もあります。

デジタルとリアル、両軸で進化する広報活動

「過去1年でPR手法として新たに取り入れた手法の中で最も活用したもの」について尋ねたところ、『SNSの運用（28.2％）』と回答した方が最も多く、『プレスリリースの配信（26.8％）』『オウンドメディアの運用（18.5％）』『展示会や見本市などへの出展（14.0％）』と続きました。
大半の企業が何らかの新しいPR手法を取り入れていることが分かります。

特にデジタルメディアの活用が拡大している傾向が見て取れました。
SNSの運用が最も多く選ばれたことから、企業が消費者との直接的なコミュニケーションを重視していることがうかがえます。

また、オウンドメディアの運用やウェビナー・オンラインイベントの活用も一定数見られることから、情報発信の手段として、企業自身が主体的に発信できるチャネルの重要性が高まっていると考えられます。
一方で、展示会やポップアップストアのようなオフラインの取り組みも一定の割合で実施されており、デジタルとリアルの両面でPR活動が展開されていることが分かりました。

また、「新たに取り入れたPR手法の効果の満足度」について分析したところ、「大変満足」と評価されたのは『プレスリリースの配信』が最も高く、『オウンドメディアの運用』『展示会や見本市などへの出展』『SNSの運用』と続きました。
一方で、「満足」と回答した割合が最も高かったのは『SNSの運用』であり、『展示会や見本市などへの出展』『オウンドメディアの運用』『プレスリリースの配信』が続きました。

企業のPR手法において、特にプレスリリースの配信は即効性や影響力の面で引き続き「大変満足」と評価する割合が最も高く、即効性や影響力の面で引き続き重要視されていることがうかがえます。

一方で、SNSの運用は「満足」と回答した割合が最も高く、効果は実感しやすいものの、「大変満足」とする割合が低いことから、期待していたほどの成果が得られないケースもあると推測できます。
また、展示会や見本市への出展については「大変満足」とする回答が7割以上を占めておりおり、リアルイベントの価値も一定程度維持されていることが分かります。

総じて、新たに取り入れたPR手法は概ね良好な評価を得ているものの、継続的な戦略の見直しが求められる可能性があります。

次世代のPR戦略はハイブリッド型に

「今後検討予定のもの、または興味があるPR手法」について尋ねたところ、『オウンドメディアの運用（41.4％）』と回答した方が最も多く、『SNSの運用（34.9％）』『展示会や見本市などへの出展（34.5％）』『ウェビナー・オンラインイベント（22.5％）』と続きました。

今後のPR戦略において企業が特に注目しているのは、自社メディアを活用した情報発信であることが分かります。

オウンドメディアやSNSの運用への関心が高いことから、企業がマスメディア頼りの広報から脱却し、より自社でコントロール可能な情報発信手法を強化しようとしていることが推察されます。

また、展示会やウェビナーなどのリアル・オンラインイベントにも一定の関心が寄せられており、今後のPR活動はオンラインとオフラインを組み合わせたハイブリッド型の施策が主流になっていく可能性が高いと考えられるでしょう。

企業価値向上のカギとは

2023年度の調査では、多くの企業が「企業価値を高める広報」に取り組んでおり、どの施策が効果的かは企業によって異なります。広報活動を通じてブランド価値や信頼性を高めるための具体的な施策や、企業が活用しているメディアについては資料にて詳細に解説しています。
さらに、広報活動がどのように企業価値に結びつくのか、その効果測定の指標についてもご紹介しています。詳細についてはぜひ資料をご覧ください。

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未来を切り開くPRのトレンド

最後に「今後注目すべきPRトレンド」について尋ねたところ、『ターゲット一人ひとりに合わせたコミュニケーション（パーソナライズドコミュニケーション）（49.9％）』と回答した方が最も多く、『オンラインとオフラインの融合的活用によるコミュニケーション強化（ヒューマンアプローチ）（46.8％）』『データに基づいた、説得力のあるコンテンツ発信（ファクトデータ）（32.5％）』『AIのさらなる活用（26.2％）』と続きました。

今後のPR戦略においては、個々のターゲットに適した情報提供が重視され、マス向けの発信からパーソナライズドなアプローチへの移行が進んでいることがうかがえます。
また、オンラインとオフラインを組み合わせたハイブリッドな手法にも高い関心が寄せられており、デジタル施策とリアルイベントの融合が今後のPR活動の鍵となる可能性が高いと考えられます。

さらに、データに基づいたファクトドリブンなコンテンツ発信が求められている点や、AI活用の注目度が高まっている点も、今後の広報戦略に影響を与える要因として重要視されています。
また、その具体的な活用方法についてもうかがいました。

■具体的にどのように活用したいと考えていますか？
・さまざまな取り組みをタイムリーに情報提供（埼玉県／50代／会社員）
・メディアを使って多くの顧客に認知（大阪府／40代／会社員）
・若者への魅力発信（青森県／40代／会社員）
・暮らしにおけるのモノとサービスの普及度合いを収集し、市場ニーズへの感度を高める（千葉県／50代／会社員）
・AIによる自動化で業務を効率化（京都府／30代／会社員）

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まとめ

1. 企業のPR活動はデジタル化とパーソナライズ化が進行

本調査の結果から、企業のPR活動はデジタル化が進み、従来の手法に加えて新たなチャネルやアプローチが積極的に活用されていることが明らかになりました。
特に、SNSやオウンドメディアの運用が強化されており、企業が自社の発信力を高める方向へシフトしていることがうかがえます。
一方で、プレスリリースやメディアリレーションズといった伝統的な広報手法も依然として重要視されており、オンラインとオフラインのバランスを取りながら戦略を構築している企業が多いことが分かりました。

2. 効果測定はブランド認知や企業イメージの調査が主流

PR活動の効果測定では、ブランド認知度調査や企業イメージ調査といった定性的な指標が多く用いられており、単なる売上成長率やPV数ではなく、広報活動がもたらす長期的な影響を重視する傾向が見られました。特に、SNSのリアクション数を指標とする企業も多く、デジタルメディアの影響力の高まりがうかがえます。

3. 今後のPRトレンドはパーソナライズとオンライン・オフラインの融合

今後のPRトレンドとしては、「パーソナライズドコミュニケーション」が最も注目されており、ターゲットごとに最適な情報を届ける手法への関心が高まっています。
また、「オンラインとオフラインの融合的活用（ヒューマンアプローチ）」にも関心が集まり、デジタルとリアルを組み合わせた統合型PR戦略が主流になる可能性が示唆されました。
さらに、データに基づいたコンテンツ発信やAIの活用にも注目が集まり、より精度の高い情報発信が求められていることが分かります。

企業の広報戦略は多様化・高度化へ

広報活動は多様化・高度化しており、従来の手法を踏襲しながらも、よりターゲットに適したアプローチを模索する動きが顕著となっています。
今後は、デジタル技術を活用したパーソナライズドな広報活動がさらに進化し、企業価値の向上に向けた新たな施策が展開されていくことが予想されます。
今回の調査に関する全文は、資料にて詳細に解説していますので、ぜひご覧ください。

調査概要

調査テーマ：【前年度比較】PRの最新トレンドに関する調査

調査期間：2025年2月7日（金）～2月11日（火）

調査方法：PRIZMAが提供する調査PR「PRIZMA」によるインターネット調査

調査対象：企業の広報責任者

調査人数：507名

モニター提供元：PRIZMAリサーチ

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株式会社PRIZMAについて

株式会社PRIZMAではリサーチから、プランニング、PRまですべての機能を兼ね備えた、一気通貫型でPRサービスを網羅的に提供可能です。
リサーチ＆企画力、コンテンツ力、メディアリレーション。3つの要素を組み合わせることで、PRの新たな地平を生み出す、全く新しい形のPRエージェンシーです。
PRIZMAは貴社の専属PRパートナーとして、包括的プロモーション戦略を提供します。

【事業内容】
・ブランドコンサルティング
・コンテンツマーケティング
・ネット集客支援
・メディアPR代行

【サービス概要】
・PRIZMA｜調査リリース
独自調査で大手メディアに拡散。平均掲載数も50件以上を実現。PRIZMAにはアンケート調査を活かした豊富な実績があります。大手メディアをはじめとした、影響力の高い媒体へ質の高い記事を配信を行います。
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