【HR総研】「次世代リーダーの育成」に関する調査レポートを公開
～次世代リーダーの役割「ビジネス目標達成」より「組織文化醸成」を重視する企業が多数～
短期間で企業の競争環境が大きく変化する現代において、これらの変化に柔軟に対応し、経営や事業をけん引できる次期経営幹部候補の育成・確保は、企業の持続的成長と競争力強化の鍵となります。「次世代リーダーの育成」は、HR総研が実施している人事の課題に関する調査でも例年トップの項目になるなど、多くの企業において、優先的に取り組むべき事項として認識されています。
本レポートでは、選抜型研修や配置を通じての育成等、各企業の次世代リーダー育成への取り組み実態や最新動向について、フリーコメントも含め結果をご報告いたします。
【調査概要】
アンケート名称：【HR総研】「次世代リーダーの育成」に関するアンケート
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2023年7月24～31日
調査方法：WEBアンケート
調査対象：企業の人事責任者・担当者
有効回答：218件
【調査結果サマリー】
●次世代リーダー育成に「取り組んでいる」、大企業で7割、中小企業は3割
●育成のターゲットポジションは「部門長」が最多で7割
●リーダーへの期待役割「ビジネス目標達成」より「組織文化醸成」が多数派
●「育成計画の策定」に壁、取り組んでいる企業は4割
●次世代リーダー育成に取り組む企業、7割強がパフォーマンス向上の成果を実感
●育成成果が出ている企業は「経営者・役員との対話」を研修メニューに組み込む傾向
●育成成果が出ている企業が特に重要視している施策は？
●育成成果が出ていない企業、一人当たり年間予算「10万円以下」が6割
●次世代リーダー育成に関する自由意見
＜＜＜調査データより一部抜粋してご紹介いたします＞＞＞
▼企業規模別 次世代リーダーに求める役割
リーダーへの期待役割「組織文化醸成」が6割と「ビジネス目標達成」を上回る
次世代リーダーに期待する役割については、いずれの企業規模においても「組織文化醸成重視」派が多かったものの、企業規模別にやや傾向の違いが見られた。大企業においては「Bに近い」（10%）と「ややBに近い」（35%）との合計が45%と「ビジネス目標達成重視」が全体に比べて高くなっているのに対し、中堅企業ではこれらの合計が40%、中小企業では33%となっている。企業規模が大きいほど、次世代リーダーに期待する役割として、ビジネス目標の達成を重視する傾向が見られた。
▼次世代リーダー育成のターゲットにしているポジション
育成のターゲットポジションは「部門長」が最多で7割
次世代リーダーの育成において、どのようなポジションの人材を育成対象とし、どのようなポジションをターゲットとしているのかについて見てみる。まず、「次世代リーダー育成のターゲットにしているポジション」については「部門長」が最多で71%、次いで「執行役員・事業責任者」が36%、「主要支社長支店長」が23%などとなっている。社長やCxOをターゲットとするとの回答はいずれも1割前後にとどまっており、多くの企業において、まずは部門や事業のトップが育成ターゲットとなっていることが分かる。
▼次世代リーダー育成対象者の現在の役職
「課長クラス」が最多で78%、次いで「部長クラス」と「係長クラス」がともに50%などとなっている。多くの企業が部門長や事業責任者をターゲットのポジションとしており、この層の確保に向けて、1～2階層程度下の課長クラスからを育成対象としている企業が多いことが分かる。
▼実施している選抜型研修の形式
「座学での研修」が最多で59%、次いで「ケースディスカッション」が49%、「現役の経営者・役員との対話」が42%などとなっている。
▼次世代リーダー育成・確保において特に重要視している施策
「次世代リーダー育成・確保において特に重要視している施策」については、「選抜型研修」が最多で47%、次いで「タフアサインメント・ストレッチアサインメントによる経験の付与」と「育成対象者に対するキャリア支援の施策」がともに19%などとなっている。
▼次世代リーダー候補者のスキル・特性として重視すること
次世代リーダー育成対象者に対して、企業が求めるスキルや実施している選抜型研修等の育成施策ついて、具体的に見てみる。
「次世代リーダー候補者のスキル・特性として重視すること」については、「リーダーシップ」が最多で66%、次いで「組織・人材マネジメント」が55%、「目標達成意欲・行動力」と「問題解決力」がともに52%などとなっている。前年の調査結果と同様、「財務・会計に関する知識」（22%）や「デジタルリテラシー」（24%）、「法務知識」（11%）などの具体的な知識・スキルよりも、より総合的な「人を動かす能力」や「目標や課題に立ち向かう能力」が重視されていることが分かる。
▼実施している選抜型研修の内容
「リーダーシップ研修」が最多で61%、次いで「組織・人材マネジメントに関する研修」が42%、「問題解決スキル向上のための研修」が34%などとなっている。
前述の「次世代リーダー候補者のスキル・特性として重視すること」に概ね対応する研修が上位となっていることがうかがえる。
▼「次世代リーダー育成」に関する自由意見（一部抜粋）
・現業務に携わりながらの選抜研修受講のため、所属部門の協力がないとなかなか大変。本人のモチベーションやスキルを上げる以前に、全社的な意識改革が必要だと思う(1,001名以上/メーカー）
・経営層のビジョン形成が重要だと思う（1,001名以上/メーカー）
・次世代リーダー育成の効果指標と結果の見える化が課題である（1,001名以上/メーカー）
・KPIのような指標に頼ると、KPI項目が過剰に意識され歪みが出てくる（1,001名以上/金融）
・経営層の認識が低い（301～1,000名/サービス）
・中長期計画が明確に浸透しないと、各現場もどのような教育、リーダーを必要とするのかベクトルが合わなくなってしまう（301～1,000名/サービス）
・重要課題と捉えているが、目先の業務に手を取られている従業員が多く、育成の時間を取れていないことが問題だと思っています（301～1,000名/サービス）
・人的資源不足により計画を立てて育成をすることができていない。長期的な取り組みとなるがそこまで事業環境の流れについていけるかどうかが課題と感じている（301～1,000名/メーカー）
・大事なテーマではあるが、正直なところ次世代リーダーの育成まで手が回せない現状ではある（300名以下/サービス）
・会社として育てることも大事だが、自らリーダーになるべく色々なことを学んで欲しい（300名以下/マスコミ・コンサル）
・若手リーダーの抜擢については、勢いだけではいかないところが多く現場とのバランスも重要（300名以下/メーカー）
・従来から、課長職・部長職の在籍中に自然と選抜がなされているため、次期経営層の選抜・育成が必要という意識が強くない企業風土です。ただし今後を考えたときに、全体として人材不足になるのが見えているため、次世代リーダー育成に取り組む必要があるとは感じています（300名以下/メーカー）
【HR総研 客員研究員からの分析コメント】
曽和 利光氏
株式会社人材研究所 代表取締役社長 /日本採用力検定協会理事 /日本ビジネス心理学会理事 /情報経営イノベーション専門職大学 客員教授/HR総研 客員研究員
日本の次世代リーダー育成は中間層育成に留まっている
「次世代リーダー」とは誰を指すのか。欧米企業では強いトップの業績影響が大きいとして、「次の社長」をいかに生み出すかと考える例が目立つ。一方、本調査では、社長・CEO・COO候補を育成対象とするのは15％に留まる。日本においては多くの場合「次世代リーダー」とは部門長（部長）クラス、つまり中間管理職くらいを指しているようだ。その結果、次世代リーダー育成の対象も、本部長や役員クラスとしているところは18％のみで、約8割が課長クラスを対象にしている。
中間層を対象としているせいか、育成内容についても特徴が出ている。方法としては大勢に実施できる選抜型研修等の座学を中心としたものが約6割と多く、タフアサインメント・ストレッチアサインメントによる実際の「修羅場」経験の付与を重視する企業は19％しかない。内容も「ピープルマネジメント」（リーダーシップ61%、組織・人材マネジメント42%）系の研修が多く、社長など本当のトップに必要に思われる「経営戦略・事業戦略の立案」に関する研修は17%、「リベラルアーツ（教養）」は7％とあまり実施されていない。
マネジメントスタイルの特徴が、欧米は「トップダウン」が多く、日本は「ミドルアップダウン」と呼ばれたように中間管理職が競争力を生み出すコアとなっていると考えれば、これでよいかもしれないが、変化の激しい現在でもこれは当てはまるだろうか。スピーディーな組織変革はトップダウンで行わなくてはならないことが多い。近年の日本では、優秀な中間層をうまく扱えずにトップが会社を道に迷わせるケースが多いように思えてならない。本当の「次世代リーダー」＝トップを育成することの優先順位の方が高いのではないか。
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▶【HR総研】「次世代リーダーの育成」に関する調査レポート
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=63034
▶過去のHR総研のレポート一覧はこちら
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52994
▶HR総研の各調査のマンスリーレポートなどホワイトペーパーはこちら
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52995
※本レポート内容は、引用、参照いただけます。
下記要項にてお問合せ先までご連絡をお願いいたします。
１）出典の明記：「ProFuture株式会社/HR総研」
２）当調査のURL記載、またはリンク設定
３）HR総研へのご連絡
・会社名、部署・役職、氏名、連絡先
・引用元名称（調査レポートURL) と引用項目（図表No）
・目的
※HR総研では、当調査に関わる集計データのご提供（有償）を行っております。
詳細につきましては、下記までお問合せください。
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■お問い合わせ先
HR総研(ProFuture株式会社内)
担当 ： HR総研 久木田・高槻
E-mail： souken@hrpro.co.jp
HR総研サイト：https://www.hrpro.co.jp/hr_research_institute.php
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■会社概要
企業名 ： ProFuture株式会社
代表者 ： 代表取締役社長CEO 寺澤 康介
所在地 ： 〒100-0014東京都千代田区永田町2-14-2 山王グランドビル5階
設立 ： 2007年7月
事業内容 ： 人事ポータルサイト『HRプロ』、CMS・MA一体型ツール『Switch Plus』、
人事担当者・経営者向けイベント『HRサミット』の開催などメディア事業、
イベント事業、ソリューション事業、人事関連の研究
URL ： https://profuture.co.jp/
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