友達紹介キャンペーンに参加したくなる特典は?500〜1,500円未満相当の「ポイント」「電子マネー」が人気

〜デジタルギフト「デジコ」、友達紹介キャンペーンに関する調査〜

DIGITALIO

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、マーケティングソリューション事業を展開する株式会社DIGITALIO (東京都渋谷区、代表取締役:古谷 和幸)が運営するデジタルギフト「デジコ」( https://digi-co.net/ )は、「友達紹介キャンペーンの特典に関する調査」を実施いたしました。


調査背景
企業が自社の商品やサービスを既存のお客様からご友人やご家族などへ紹介してもらい、認知を広げることができる「友達紹介キャンペーン」。最近ではフードデリバリーサービスやサブスクリプションサービスなどの日常的に利用しているサービスを、スマートフォン上で簡単に他人に薦めることができるようになったため、気軽に参加しやすいキャンペーンとして人気です。
今回は、「友達紹介キャンペーン(※)」の参加者が受け取る特典について、実態を調査しました。
※以下、「紹介キャンペーン」

 

調査結果サマリー
・紹介キャンペーンに参加して受け取った特典として多かったものは、「商品券」(26.9%)、「商品・サービスや割引」(19.3%)
・実際にもらってうれしかった特典として多かったものは、「商品やサービス」(28.8%)、「商品やサービスの割引」(16.9%)
・もらってうれしかった特典としては、「ポイント」や「電子マネー」が「商品券」を上回る結果に
・参加したくなる特典内容としては、「現金」、「ポイント」、「商品券」、「電子マネー」などよりお金に近いものが人気
・参加したくなる特典の相当金額は、500〜1,000円未満、1,000〜1,500円未満相当がボリュームゾーン
・参加したくなる特典の相当金額を500〜1,000円未満、1,000〜1,500円未満相当と回答したボリュームゾーンの中では、半数以上が特典として欲しいものは「ポイント」や「電子マネー」と回答

 

 
  • 紹介キャンペーン参加者が受け取った特典について調査
紹介キャンペーンの特典として受け取ったもの

紹介キャンペーンの特典として受け取ってうれしかったもの


企業が実施する紹介キャンペーンに参加したことがある人を対象に、「受け取った特典」と「受け取ってうれしかった特典」について調査しました。
紹介キャンペーンに参加した際に受け取った特典として多く回答があったのは、「(紙の)商品券」(26.9%)、次いで「(キャンペーン対象の)商品やサービスの割引」(19.3%)でした。

一方で、実際に受け取ってうれしかった特典として回答が多かったものは、「商品やサービス」(28.8%)、「商品やサービスの割引」(16.9%)でした。やはり自分が気に入って誰かに薦めた、もしくは興味があり誰かに薦めてもらった商品やサービスを無料で受け取れたり、割引価格で利用できたりすることは、キャンペーン参加者にとって魅力的な特典と感じられるようです。
また、受け取ったことのある特典と、受け取ってうれしかった特典を比較してみると多少のギャップが見られました。

紹介キャンペーンの特典として「(紙の)商品券」が26.9%と一番多く回答があったのに対し、受け取ってうれしかった特典としての回答では、「ポイント」(13.1%)や「電子マネー」(10.6%)が「商品券」(8.8%)を上回る結果となりました。最近では、ペーパーレスかつスマートフォンさえあればいつでも気軽に利用できる電子マネーやポイントが人気のようです。

受け取った特典としての回答率が、うれしかった特典としての回答率の半分未満を下回ってしまったものは、「商品券」の他に「カタログギフト」「限定ノベルティ」などがありました。特典の内容は「モノ」よりも、普段自分が利用している商品・サービスやその割引、汎用性の高い電子マネー・ポイントが好まれる傾向があるようです。
うれしかった特典として、「その他」の中で一部「モノ」もあげられていましたが、その回答の多くが「テレビ」や「ゲーム機」など特別感のある高額な商品でした。
 

  • 紹介キャンペーンに参加したくなる特典について調査
紹介キャンペーンに参加したくなる特典内容(サービスカテゴリ別)

紹介キャンペーンに参加したくなる特典の相当金額


次に紹介キャンペーンに参加したくなる特典について調査しました。

全体として、「現金」、「ポイント」、「商品券」、「電子マネー」などよりお金に近い特典のほうが参加してみたいと思うことが分かりました。また、参加したくなる特典の相当金額について聞いてみると、4,500円以上相当と回答した「もらえるならいくらでももらいたい」と思われる層も一定数いるものの、ボリュームゾーンは500〜1,000円未満、1,000〜1,500円未満相当であることが分かりました。

紹介キャンペーンは高額な特典がなければ参加したくないということはなく、気軽に参加できてそれに相応しい特典を受け取ることができれば参加したいと思われるようです。

紹介キャンペーンに参加したくなる特典内容と相当金額

紹介キャンペーンに参加したくなる特典内容と相当金額を合わせて比較したところ、4,500円以上相当と回答した人の中では「現金」や「商品券」などお金として利用できる特典内容を希望する人が多いようです。

一方で、特典の相当金額のボリュームゾーンである500〜1,000円未満、1,000〜1,500円未満相当と回答した人の中では、「ポイント」や「電子マネー」が半数以上を占めました。少額であれば、日常の決済で使い勝手の良い電子マネーや貯めておくのに便利なポイントを選択する人が多いのかもしれません。

引用・転載時のクレジット表記のお願い
※本リリースの引用・転載は、必ずクレジットを明記していただきますようお願い申し上げます。
<例>「株式会社DIGITALIOが運営するデジタルギフト「デジコ」が実施した調査結果によると……」

【調査概要】 
1.調査の方法:WEBアンケート方式で実施
2.調査機関 :株式会社DIGITALIO
3.調査の対象:全国の20歳~79歳の男女
4.有効回答数:紹介キャンペーンで紹介をしたことがある300名
 紹介キャンペーンで紹介をしたことがない300名 計600名
5.調査実施日:2022年5月19日(木)~5月20日(金)の2日間

■デジコについて

「デジコ」( https://digi-co.net/ )は、初期費用・月額費用無料で、PayPayやAmazonギフト券、Apple Gift Card、Google Play ギフトコード、QUOカードPay、PeXポイントギフトなどに交換可能なデジタルギフトを、1円単位1枚から当日発行することができるサービスです。いつでもすぐに必要な分だけ発行することができるため、企業の広告予算の調整や急なキャンペーンの実施などにも柔軟に対応することができ、当日まで人数把握が難しいイベントの謝礼などにも幅広く活用することが可能です。

※PayPayポイントは出金・譲渡不可です。PayPay公式ストアでも利用可能です。
※本プロモーションは【株式会社DIGITALIO】による提供です。本プロモーションについてのお問い合わせはAmazonではお受けしておりません。【株式会社DIGITALIO】事務局(digitalgift@cartahd.com)までお願いいたします。
※Amazon、Amazon.co.jp およびそれらのロゴはAmazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
※PeXから外部への交換には手数料がかかる場合がございます。
※Google PlayおよびGoogle Playロゴは Google LLCの商標です。
※Apple Gift Cardは、米国およびその他の国で登録されたApple Inc.の商標です。
※「QUOカードPay」もしくは「クオ・カード ペイ」およびそれらのロゴは株式会社クオカードの登録商標です。

■DIGITALIOについて

DIGITALIO(デジタリオ)では、デジタルを軸としたサービスを創造・提供し、社会を前進させるために、メディア・販売促進・リテール・ヘルスケア事業を展開しております。ポイントサイト「ECナビ」( https://ecnavi.jp/ )やポイント交換サイト「PeX」( https://pex.jp/ )、無料ウェブ百科事典「コトバンク」( https://kotobank.jp/ )、マンガ百科事典「マンガペディア」( https://mangapedia.com/ )、デジタルギフト「デジコ」( https://digi-co.net/ )、販促キャンペーンツール「キャンタ」( https://camter.net/ )、給与前払いサービス「Remone」( https://remone.jp/ )など多数のサービスを開発・運営を通じて、自分たちの技術を活かし、社会にある課題をinputし、プロダクト開発としてoutputしていく。そしてプロダクトを育て、持続させてまいります。

【株式会社DIGITALIO】 https://digitalio.jp/
代表取締役:古谷 和幸
資本金 :1億9,800万円
設立 :2007年1月22日
所在地 :東京都渋谷区道玄坂1-21-1 渋谷ソラスタ15F
事業内容 :メディア事業/販促DX事業/リテールDX事業

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会社概要

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業種
情報通信
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電話番号
03-4577-1450
代表者名
古谷和幸
上場
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資本金
1億9800万円
設立
2007年01月